侍従

侍従（じじゅう、英：Chamberlain）とは、しばしば高貴な立場の人物に付き従い、身の回りの世話などをする行為、または従う者そのものを指す。

日本においては、特に天皇に側近奉仕する文官や位を意味するため、この項目ではこれについて解説する。

なお、過去に存在した武官による侍従武官、皇太子に付される東宮侍従と東宮侍従が所属する部署の宮内庁東宮職、現在において侍従が所属する部署の宮内庁侍従職、上皇侍従が所属する部署の宮内庁上皇職、皇嗣職宮務官が所属する部署の宮内庁皇嗣職については、それぞれの項目を参照のこと。

豊臣政権や江戸幕府では大名に授ける官位（武家官位）のひとつであった。

沿革（日本）

律令官制の侍従

律令官制の侍従は、和名を「まへつきみ（まえつきみ）・おもとびと・おもとびとまちぎみ」、唐名は拾遺（中国語版）などという。

飛鳥浄御原令の段階では設置されていなかったとみられている^[1]。大宝令によると、従五位下相当官で、中務省に属するとされた。定員8名であったが、時代と共に増員され、最大20名程まで増員された。うち3名は少納言を兼任した。侍衛官であるため帯剣した。平安時代に蔵人所が設置されてその役割が急速に縮小され、多くは大納言、中納言、参議が兼任するようになる。中世においては、侍従は専ら儀礼を担当することになり、天皇に側近奉仕する官としての色合いが薄れた。

定員が8名の頃、92名の次侍従が置かれ、侍従と併せて100名の定員とした。次侍従は四、五位で長年の勤務実績のある者が、八省、その他の役所から選抜され任命された。職掌は天皇の側で雑務を担当した。

近代以降の侍従

1869年（明治2年）、宮内省に属することとなった。1871年にはその長として侍従長（じじゅうちょう）が設置され、徳大寺実則・河瀬真孝・東久世通禧の3人が任命された。

宮内省官制（明治40年皇室令第3号）によると、「侍従長ハ親任又ハ勅任トス常侍奉仕シ侍従職ヲ統轄シ便宜事ヲ奏シ旨ヲ宣ス」・「侍従ハ……奏任トス側近ノ事ヲ分掌ス」とされていた。侍従武官長が慣例として陸軍から任用されていたのに対し、鈴木貫太郎以降の侍従長は海軍より続けて任用された。

第二次世界大戦後は、一時期の宮内府時代を経て宮内庁侍従職に属する。国家公務員法（昭和22年法律第120号）施行以降も、侍従は同法の適用を受けない特別職とされ、一級官・二級官などの区別が存続していた（官記に「二級に叙する」などと記載）が、中央省庁再編後は官記への級別記載はされなくなった。

なお、侍従は特別職であるため定年はないが、70歳を超えると自己申告したうえで退任する慣例がある^[2]。

侍従長の職は特別職であると同時に認証官でもあり、その任免は天皇により認証される。侍従長は認証官ではない指定職の宮内庁次長よりも格上であり、給与も指定職8号俸（事務次官級）の宮内庁次長より格上の大臣政務官級である^[3]。

侍従長以外の侍従職に下記の職がある。

侍従次長（じじゅうじちょう）と侍従（じじゅう）

内舎人（うどねり）…天皇の身の回り全般の世話をする。

殿部（でんぶ）…御所の清掃作業などで仕人を指揮する。

仕人（つこうど）…殿部を補佐し、主に御所の表側や外回りの清掃、整備などを行う。

日本の歴代侍従長

歴代侍従長
代	氏名	在任期間	備考
1	徳大寺実則	1871年 9月18日（旧暦: 明治4年8月4日） - 1877年（明治10年）8月29日 ※1884年（明治17年）に再任。	大納言内大臣公爵
2	河瀬真孝	1871年 11月2日（旧暦: 明治4年9月20日） - 1873年（明治6年）9月30日	駐英公使枢密顧問官子爵
3	東久世通禧	1871年 11月27日（旧暦: 明治4年10月15日） - 1877年（明治10年）8月29日	貴族院副議長枢密院副議長伯爵
4	山口正定	1878年（明治11年）12月24日 - 1884年（明治17年）3月22日	海軍大佐宮中顧問官男爵
5	米田虎雄	1878年（明治11年）12月24日 - 1884年（明治17年）3月22日	陸軍中佐宮中顧問官子爵
6	徳大寺実則	1884年（明治17年）3月21日 - 1912年（大正元年）8月13日	（再任）
7	桂太郎	1912年（大正元年）8月13日 - 12月21日	内閣総理大臣陸軍大将公爵
8	鷹司煕通	1912年（大正元年）12月21日 - 1918年（大正7年）5月15日	陸軍少将貴族院議員公爵
9	正親町実正	1918年（大正7年）5月27日 - 1922年（大正11年）3月22日	賞勲局総裁貴族院議員伯爵
10	徳川達孝	1922年（大正11年）3月22日 - 1927年（昭和2年）3月3日	侍従次長貴族院議員伯爵
11	珍田捨巳	1927年（昭和2年）3月3日 - 1929年（昭和4年）1月16日	駐英大使駐米大使伯爵
12	鈴木貫太郎	1929年（昭和4年）1月22日 - 1936年（昭和11年）11月20日 ※1929年（昭和4年）に予備役編入と同日に侍従（海軍大将）、 1929年（昭和4年）1月22日に侍従長。	内閣総理大臣枢密院議長海軍大将
13	百武三郎	1936年（昭和11年）11月20日 - 1944年（昭和19年）8月29日	海軍大将枢密顧問官
14	藤田尚徳	1944年（昭和19年）8月29日 - 1946年（昭和21年）5月3日	海軍大将明治神宮宮司
15	大金益次郎	1946年（昭和21年）5月3日 - 1948年（昭和23年）6月5日	宮内次官日本銀行監事
16	三谷隆信	1948年（昭和23年）6月5日 - 1965年（昭和40年）3月30日	駐スイス大使駐仏大使
17	稲田周一	1965年（昭和40年）3月30日 - 1969年（昭和44年）9月16日	滋賀県知事(官選) 侍従次長
18	入江相政	1969年（昭和44年）9月16日 - 1985年（昭和60年）9月29日	学習院大学教授侍従次長
19	徳川義寛	1985年（昭和60年）10月1日 - 1988年（昭和63年）4月13日	侍従次長
20	山本悟	1988年（昭和63年）4月13日 - 1996年（平成8年）12月12日	自治省財政局長宮内庁次長
21	渡邉允	1996年（平成8年）12月12日 - 2007年（平成19年）6月15日	駐ヨルダン大使式部官長
22	川島裕	2007年（平成19年）6月15日 - 2015年（平成27年）5月1日	駐イスラエル大使外務事務次官式部官長
23	河相周夫	2015年（平成27年）5月1日 - 2019年（令和元年）5月1日^[4]	外務事務次官式部官長上皇侍従長
24	小田野展丈	2019年（令和元年）5月1日^[4] - 2021年（令和3年）4月1日	欧州連合日本政府代表部大使式部官長東宮大夫
25	別所浩郎	2021年（令和3年）4月1日 -	国連大使駐韓大使侍従次長