ブログ「風の谷」　　再エネは原発体制を補完する新利権構造

地球温暖化CO2原因説の嘘 

 

（管理人より）　原発事故後、放射能の危険性を理解し、被曝を回避しようと心がけるようになった若いお母さんたちの中にも、いまだにCO2地球温暖化を信じて「シロクマが～ペンギンが～」という人がいました。ネット環境にあるにも関わらず、この温暖化問題に関してはテレビでしか情報を得ていないし、それが正しいという前提でしかものを考えていません。疑ってもいません。

役所にも地球温暖化対策課などがあり、学校教育でもそれが正しいと教えられ、テストでもそう答えなければ✖になるので子供にも教えます。周囲でその間違いを指摘する人は誰もいないのです。

近藤邦明さんのように高校の理科の内容に関して、それはおかしいと声を上げる人もほぼいないでしょう。　　（※地球温暖化の嘘を指摘した元高校の理科の先生を一人だけ知っていますが・・）

高校教育における環境問題の取扱いを検証する・・・　　より一部引用（青文字）

環境問題はまだ若い分野であり、現在も多くの問題で論争が継続中ですが、そればかりではなく、社会的な利権と強く結びついています。その中で国家や企業にとって都合の良い理論を、判断能力の未熟な生徒に対して、疑いを持つことなく信じさせるために敢えて科学的な論証を省いて刷り込んでいるというのが実態です。

　実際には多くの環境問題は初等中等教育の科学知識で十分に判断可能な問題です。それを悪質な研究者たちが巨大コンピュータを用いた計算機科学という似非科学によって素人には判断できないような高度な問題のように見せかけ、企業と結託して莫大な国家予算を貪っているのが現実です。

高校教科書と環境問題

 

私自身も主婦だからわかるのですが、そういった母親というのは自分が「科学に疎い」という自覚があるため、「難しいことは専門家にお任せすればいい」というメンタリテイに陥りがちなのです。

原発事故後に「えらいおじさま達にまかせておけばいいのよ」という言葉を、主婦（旧帝大理系学部出身者）から実際に聞いたときは流石に驚きました。

中・高レベルの理科の基礎知識があれば「これはおかしい」と気づけるようなことでも、実際には思考停止し、メディアが垂れ流すニュースや番組の方を盲信するという特徴があります。

お買い物情報を得るのと同じ感覚で、テレビから地球温暖化や科学に関する情報を得てしまっているわけです。

NHKなどのメディアが垂れ流す映像、たとえばシロクマが溺れたり、氷河が崩れ落ちたりする映像だけが、地球温暖化にあたかも関係しているかのように、何も知らない市民の頭にどんどん刷り込まれていきます。　そんなことですから主婦が太陽光パネルやエコキュート、LEDなどのエコ機器に騙されるのも無理はありません。

CO2地球温暖化が仮説だということもIPCCもクライメートゲート事件も何も知らなくても、自分の生活が成り立ってしまっているので、疑いもしないし調べようともしないのです。

そこでおすすめしたいのがこちらの動画です。

2007å¹´12月27日　渡辺正（東京大学生産技術研究所 副所長）　地球温暖化の真相とは 

地球温暖化の真相とは　1/5

地球温暖化の真相とは　2/5

地球温暖化の真相とは　3/5

地球温暖化の真相とは　4/5

地球温暖化の真相とは　5/5

 

「CO2地球温暖化」は事実ではないし、エコキュートなどのエコ機器は、温暖化の「虚構」の上で行われているビジネスだということです。

温暖化防止を口実にしたエネルギー政策は全て利権であり、再エネも原発も同じ利権構造だということがわかります。

温暖化を前提に「原発VS再エネ」という”偽”の対立軸を作っておくことで原発利権も再エネ利権も安泰。　利権はずっと維持できるというわけです。

原子力ムラに再エネを通じて国費が流れ込む仕組みを作っておけば、いくら市民が騒ごうが原発は安泰です。

「温暖化で異常気象になって、種が絶滅していいのか！」とメディアを通じて権威を使って上から目線で市民を脅せば、自然科学の基礎知識がない市民は黙るでしょう。

参考記事↓　

原発事故直前から若い人たちを自然エネルギーに誘導し洗脳していた、環境NPO代表とプロパガンダ映画監督。

無知な市民が馬鹿にされているのです。再エネも原発も不要だということに気づけないし、温暖化政策が国費、化石燃料、鉱物資源の浪費になることも気づけないからです。

「CO2地球温暖化」という大きな嘘がベースになって、嘘の上に嘘が成り立っている世界・・・

ε=(・д・｀*)ハァ…

 

じっくり読んでみてくださいね↓ 

Climategate 事件～地球温暖化説の捏造疑惑

続・Climategate 事件 ── 崩れゆく IPCC の温暖化神話　

2010å¹´4月1日　拠りどころを失った温暖化対策法案　IPCC崩壊 それでも25％を掲げ続けるのか　伊藤公紀 

 

 

 

 

ここで2005年に書かれた近藤さんのブログより引用します。（太字管理人強調）

（引用ここから）

No.182　（2005/10/11）地域環境問題への回帰のススメ

最近の環境問題論議は、二酸化炭素地球温暖化『問題』をはじめとする、『地球環境問題』が中心的な話題になっています。産業界や国家は地球環境問題を中心的に取り上げることによって、私たちの身近にある環境問題から目をそらし、地球規模の環境問題こそ重要なのだという雰囲気を醸成することに成功しているようです。
　こうした雰囲気は、環境問題とは一部『専門家』以外には判断のつかない問題であり、大衆はこれに従うしかないという、半ばあきらめに似た状況を環境保護運動にもたらしています。これに乗じて御用学者は、企業や国家にとって都合の良い嘘で塗り固めた情報を大量にばら撒き、環境問題の責任の所在を曖昧にし、こともあろうに環境問題を新たな商売の種にしているのです。
　愚かな環境保護運動の一部には、まんまとこの戦略に陥り、例えば原発反対運動の一部は風力発電や太陽光発電導入促進のお先棒を担ぐ運動にすりかえられてしまっています。
　たとえ地球規模の環境問題と言えども、それは地域的な環境問題の積み重ねの総体なのです。環境問題の本質的な構造を理解した上で、現実社会で生活している私たちは身近な環境問題にこそ立ち向かっていくべきです。諫早湾干拓事業、大入島埋立、川辺川ダム、玄海原発プルサーマル計画などなど・・・。

　最後に、先日槌田敦氏からいただいた私信の一部を紹介しておきます。

　（前略）最近、二つの公害事件が話題になっています。水俣とアスベストです。水俣は公害健康被害保障法で救済されることになったものの、77年に決めた認定基準で当局は裁判を無視してやりたい放題です。一方、アスベストは、1980年代に一旦は深刻な話題になったものの、放置されてしまいました。
　その原因は、国民運動が、80年代の「公害から環境へ」という標語に見られるように、公害（地域環境）は終わった。さあ地球環境だ、とばかりに人々の関心が誘導されてしまったのでした。地域環境問題では、人々はその本質を被害状況から知ることができます。しかし、地球環境は専門家しか分からない問題ですから、専門家のウソを信ずることになってしまうのです。
　当局の誘導に乗せられてうまくすり替えられ、当局の責任を見逃すことになり、公害の被害は拡大するばかりです。「公害を忘れるな」を合言葉として、地球環境から地域環境へふたたび運動を取り戻したいものです。

（引用終わり）

 

これを読むと、今私たち市民が陥っている問題がよくわかります。

自分の身近な公害事業の地域の現実から目を背けさせられ、やれイベントだ大集会だデモだと動員されてしまいました。

温暖化が正しいという前提の環境NPOや市民グループのリーダーの言いなりになって行動するようになっていました。

いまだにその呪縛から抜け出さない、抜け出せない人もいます。

企業も政党も、CO2地球温暖化は誤りだと主張するところがないのが絶望ですが、諦めずに公害問題を市民の立場で学び、公害事業に立ち向かわなければ未来はありません。

命と環境を本当に守っていくには、やはり自分が主体的に学習するしかないのだなと思います。

（管理人より） 　私は9/6に行われた近藤邦明さんの講演会（午後）に参加しました。

講演の途中に、近藤さんのお話を遮る形で元大学教授なる人が温暖化説を語り始め、しかも自分が言い出しておいて逃げるという第三者から見ても失礼なものでした。

市民は内容が分からなければ、とことん自分で調べて納得がいくまで検証、学習しなければなりません。専門家より知識が少ないからといって権威に負けてはいけないと思いました。

ここ最近のニュースをみても、デング熱や広島の土砂災害が地球温暖化の影響ということになってしまっています。とんでもないと思います。

温暖化のデータがねつ造されていたクライメートゲート事件（2009年）のことをはじめて知ったという市民もいました。それだけ市民に隠されていたわけです。

毎日新聞社の記者が、『クライメートゲート事件を毎日新聞で報道しなかったのは、１面で報道するには些末な事件だから・・・』と、驚くべき発言をしています。（2：18）↓

テレビ、NHK、市役所、環境NPOが「温暖化」を煽り、異常気象や伝染病が流行り、たくさん人が死ぬという強烈な脅しの刷り込みが市民に行われています。

温暖化防止のプロパガンダに何兆円も税金が使われて、それを大義名分に原発も自然エネも国策化されている異常事態だということに　市民が気づけないのです。

だから、子育て中のお母さんでテレビしか見てない人は「温暖化でシロクマかわいそう、島が沈む！」とイメージで騙されて、今でも本気で信じ込んでいるのです。

ほとんどのお母さんは検証も学習もしません。　なぜなら「めんどくさいから」。

さすがに放射能の回避はしても、それ以上の学習は「そこまでしなきゃいけないの？」となってやりません。

3日先の天気予報ですら当たらないのに、100年先の気象なんてわかるはずないんです。

ここでも気象衛星とか技術を過信したい人が出るんだろうな～

「低炭素社会」とか「カーボンニュートラル」とかいう言葉に騙されたらだめですよ～

近藤さんのHPで勉強しましょう

Climategate事件と日本の報道機関の無能・・・http://www.env01.net/main_subjects/global_warming/contents/climategate/climategate.html　 

近藤さんのブログ記事をこちらに転載させていただきます。 

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http://www.env01.net/fromadmin/contents/2014/2014_05.html#n953

(2014/09/08)9.6講演・学習会を終えて考えたこと

　9月6日に福岡で二つの講演・学習会に講師として参加してきました。いづれもこじんまりとした参加者20名程度の集会でしたが、密度の濃いものでした。

くらしのエネルギーを比べてみよう
～火力・水力・原発・太陽光・風力・燃料電池・バイオマス～

　午前中はエネルギー技術、特に発電技術について何を選択すべきかということがメインテーマでした。しかし、発電技術が特に注目されている背景としては人為的CO2地球温暖化の脅威に対して電力供給がCO2排出量の大きい産業分野であることがその前提にあります。そこで、導入として人為的CO2地球温暖化脅威説の真偽について話すことにしました。
　ご承知の通り、人為的に排出されているCO2が大気中のCO2濃度上昇の主因というのは誤りですから、温暖化を防止するためにCO2排出量を抑制することには何の意味もありません。

　従って、温暖化防止のために発電方式を火力発電から他の発電方式、例えば原子力発電や自然エネルギー発電にシフトするという政策は無意味であり、むしろ有害です。何故か？
火力発電代替発電技術は火力発電に比較して圧倒的に高コストです。高コストということは、それだけ多くの鉱物資源とエネルギー資源を消費するということを意味しています。

自然エネルギー発電では、電力の“原料”として自然エネルギーを利用します。自然エネルギーはエネルギー密度が低いため、火力発電に比較して例外なく単位発電量あたりの発電施設規模が大きなものになります。
　一般的に自然エネルギーは時間に対する変動が不規則で予測不能＝不安定です。従って、自然エネルギー発電では発電施設の設備利用率が極めて低くなり、エネルギー密度の低さと相俟って、平均的な発電出力に対して巨大な発電設備が必要になります。
　それだけではありません。この自然エネルギー発電による予測不能な不規則変動をする“クズ電力”を直接送電線に流し込むことは出来ません。送電線網全体が不安定化することになるからです。それを防ぐために、自然エネルギー発電を運用するためには更に不安定電力を安定化させるために、蓄電装置とバックアップ用の制御可能な発電装置を準備しておかなくてはなりません。
　更に、自然エネルギー発電の地域的な変動を相殺するため、あるいは電力消費地に送電するために、超高電圧の付加的な送電線網を広域で整備することが必要になります。

　

　こうした自然エネルギー発電システムで火力発電を置き換えることになれば、おそらく電力原価は少なくとも火力発電の数倍から十数倍に跳ね上がることになります。またこの巨大な自然エネルギー発電システムを構築して運用するためには、置き換えるべき火力発電で消費する石油以上に多くの石油を消費することになります。従って、自然エネルギー発電で火力発電を代替することは、工業生産規模を爆発的に大きくするだけでなく、石油消費量の増大につながるため、無意味です。

 åŽŸå­åŠ›ç™ºé›»ã«ã¤ã„ては、もはや検討する必要もないでしょう。事故処理、バックエンドの処理費まで含めれば最も高価な発電システムであり、出来るだけ早急に全てスクラップして、核廃物の処理技術開発に国家として全力で取り組むしかありません。

　電力業界が原子力発電から撤退できないのは、核燃料サイクル、そして原子力発電から撤退することになれば、これまで莫大な資産であった使用済み核燃料が全て不良資産化する、それどころか処理費さえ見当がつかないほど金のかかる、処分に困る放射性ごみになってしまい、原子力発電を行っている電力会社は全て倒産してしまうしか無いからです。
　しかしこのまま原子力発電を破綻するまで利用し続ければ、その時の社会的な負担は更に大きくなります。電力会社の倒産を含めて、原子力発電の後始末のためにどこから金を持ってくるかは十分考える必要がありますが、とにかく出来るだけ速やかに原子力発電から撤退することが社会的な負担を小さくする最善の道なのです。

 

この講演会の最終テーマはどのような発電方式が優れていて、どのような発電方式が劣悪であるかを判断することでした。結論的にはとても簡単です。発電原価の安い発電方式ほど優れた発電方式であり、高価な発電方式ほど劣悪な発電方式だということです。現状では、優れているのは石炭火力、ガス火力、石油火力（勿論ガスタービンと蒸気タービンのハイブリッドシステムを含みます）であり、劣悪な発電方式は原子力、太陽光・風力など不安定な自然エネルギー発電です。

 

温暖化？寒冷化？CO2温暖化はうそ？

　そして午後の集会では、温暖化問題がテーマでした。実際には政策決定のベースにある人為的CO2地球温暖化脅威説について興味をもつ方が大半であったのではないかと思います。

 

　　講演会では、まず地球の気温の歴史的な変動を示し、現在が地球史上5番目の氷河期のただ中にあることを示し、地球の歴史からは非常に寒い時期だということを示しました。幸い、氷河期の中の間氷期にあって、比較的過ごしやすいのが現在であって、過去の歴史から見るとおそらく今後寒冷化する可能性が高いことを話しました。
　現状は氷河期であり、ここで多少温度が上昇してもさして問題はない、むしろ好ましいことだと考えられると話しました。温暖化の脅威を吹聴する人の中には数度の上昇で地球の生物システムが破局を迎えるような脅しをしているようですがそんなことはありません。
　かつて巨大恐竜が闊歩していた中生代ジュラ紀（約2億130万年前～約1億4500万年前）の平均気温は現在よりも少なくとも10℃程度高温だったようです。当時は巨大肉食恐竜が存在していたのですから、これを支える生物相は非常に豊かだったでしょう。ちなみにジュラ紀の大気中CO2濃度は1000ppm程度だったようです。
　更に遡って、現在私達が石炭としている鉱物資源の元になった巨大シダなどが繁茂していた古生代石炭紀（約3億5920万～2億9900万年前）も現在よりもはるかに高温であり、大気中のCO2濃度は数1000ppmもあったようです。

 

 

石炭紀では大気中のCO2が急激に減少する一方、大気中のO2が急激に増加しています。これは、この時期の光合成反応が極めて盛んで、大気中のCO2が取り除かれると同時に、光合成の廃物であるO2が大量に大気中に放出されたためだと考えられます。

　そんなに昔の話をしなくても、例えば古代4大文明の栄えた6000年ほど前は気候最適期と呼ばれ平均気温は現在よりも2～3℃程度高温であり、この時期は農業生産に適していたために文明が興ったと考えられます。また1000年ほど前は中世温暖期と呼ばれ、平均気温で現在よりも2℃ほど高温であり、日本でも平安文化が華やかでした。その後寒冷化すると農業生産が減少し飢饉や政情不安による一揆が頻発することになりました。世界史的にはモンゴル帝国の南進、例えば元寇もユーラシア大陸北部の寒冷化に関連しています。

 

このように、現状では温暖化は好ましいものであって、脅威ではないのです。また現在の大気中のCO2濃度は、光合成をする植物にとっては薄すぎ、CO2濃度が上昇することは好ましいことです。従って、CO2地球温暖化が事実であれば、非常に歓迎すべきことというのが現実です。

　その後、地球の長期的な気温の変動機構の主要なものを3つ挙げました。地球のマントルの対流パターンによる地表面への放熱の変化、地球の天体としての軌道要素の変動に関する変化、そして太陽の活性度の変化がそれです。

　そして最後に人為的CO2地球温暖化仮説の真偽について説明しました。

　最初に、人為的CO2地球温暖化仮説の最も基本にある“人為的なCO2の放出が近年観測されている大気中CO2濃度上昇の主要な原因”だという仮説が誤りであることを示しました。現在の大気中には概ね7620億トンほどのCO2（ただし炭素重量、以下同じ）が存在し、年間地球表面から2182億トンほどのCO2が放出されています。つまり、大気中のCO2は年間放出量の3.5倍程度に過ぎませんから、急速に入れ替わり、蓄積されるということはありません。しかも、人為的なCO2の年間放出量は64億トン、全放出量の3％程度に過ぎません。従って、たとえ人為的なCO2放出をゼロにしたとしても、大気中CO2濃度は3％程度しか削減できないのです。現在の大気中CO2濃度を400ppmとすれば、3％は12ppmです。産業革命い以前の大気中のCO2濃度は280ppm程度といいますから、増加した120ppmの内、人為的な影響は12ppm、残りの108ppmは自然変動ということです。

　

 

 

　さてここで会場から面白い意見が出されました。某大学の物理か何か、自然科学系の元教授だったという人物ですが、彼は標準的な人為的CO2地球温暖化仮説の信奉者らしく、私の説明は彼の常識とは大きく違う、科学者の95％以上が人為的CO2地球温暖化仮説を支持している、人為的なCO2が大気中に蓄積して大気中のCO2濃度が上昇すると言うのです（笑）。私は、科学は多数決ではありません、私の説明のどこがおかしいか指摘してくださいと再三求めたのですが、彼は多くの科学者が正しいとするものと違うというばかりで全く具体的に問題点を説明しないまま、ただただおかしい、説明はもういいと述べました。

その後、C.D.Keelingの研究と私と槌田さんの研究によって、気温変動の後に結果として大気中CO2濃度が変化することを示しました。

　ここでまた元大学教授は、放出されたCO2は短期的ではなく20年先の気温変動に影響を与える、今人為的なCO2の放出を止めたとしてもその影響が20年先まで残るなどというとぼけたことを発言しました（笑）。
　これに対して、「先程述べたように大気中のCO2は急速に入れ替わっており、今大気中にあるCO2は20年先には既に大気中に存在しない。無いものの影響が残ることはない」と説明しましたが、彼は何の理論的な説明もせずに20年先まで影響が残ると繰り返す始末でした（笑）。
　疑問点について理論的に意見交換するならばともかく、お前の言っていることは私の常識や、彼の言う95％以上の科学者に支持されている人為的CO2地球温暖化仮説と違うから間違いだなどという批判のための批判は会を混乱させるだけなので、退席してもらうことにしました。

この元大学教授とのやりとりは内容的には無意味なものでしたが、これを見ていた他の参加者にとっていわゆる大学教授の権威などというものが信頼するに値しないものであることを実際に目の前で経験していただけたことは、別の意味で大変有意義だったと考えています。 

　実は、私の中では、人為的CO2地球温暖化脅威説やエネルギー技術に対する検討はすでに結果の出ている問題であって、今更なにかすることが有るのだろうか？という認識でした。
　今回二つの講演・学習会に参加して、行政の現場や環境問題に取り組んでいる方たちの生のお話を聞いてみて、今正に人為的CO2地球温暖化仮説を無条件に正しいものとして温暖化防止政策、自然エネルギー政策が猛威を振るっていることを痛感しました。
　圧倒的に少数派である人為的CO2地球温暖化を否定し、自然エネルギー発電に反対するまともな社会運動にとって、今ほど人為的CO2地球温暖化脅威説の虚構性を明らかにし、自然エネルギー発電がいかに社会システムに悪影響を与えるものかを示す情報が必要なのだと了解しました。今後何らかの対応を考えたいと思います。

 

2007年03月08日放送　"The Great Global Warming Swindle"

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（管理人より）

市役所の中の地球温暖化対策課とか、「地球温暖化」を旗印にして助成金もらってる環境NPOとかの欺瞞がよくわかりますね。

自然エネルギー推進なんちゃらみたいなNPOの地球温暖化詐欺によって、原発体制が補完されているのに、脱原発のイベントをやってるなんて滑稽ですらあります。

地方の脱原発のメーリングリストにも有名な環境NPO代表の文章なんかが転送投稿されているのを見ると、再エネに誘導されているのを実感します。

原発をなくすための運動をしてるのに地球温暖化詐欺の「カーボンオフセット」の話をしたりする市民がいるという事実。

脱原発を掲げる市民グループは、再生可能エネルギーを推進する市民ばかりであること、脱原発を掲げる政党の政策に、再生可能エネルギーの推進が入ってることの理由がこの動画を見るとわかります。

「地球温暖化詐欺」を認めなければ、原発も再エネもなくせません。小さい違いなどではありません。

	温暖化は憂うべきことだろうか―CO2地球温暖化脅威説の虚構 (シリーズ〈環境問題を考える〉 (1))
	近藤邦明　著
	不知火書房