やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 本当に投資家の役に立つのか？ 広告連動型「投資教育特集」の背景 6月は多くの日本企業でボーナスが支給される月だ。加えて今年は、年初来の株価上昇がもたらした投

※本ブログでは記事中にPRを含む場合があります ご好評いただいている、読者のタカちゃんさんによる特別寄稿「世界でいちばん割安なのはどの国？世界各国のバリュエーション表」、2013年5月版が寄せられました。 PERだけでなく、PBR、ROE、実質実効為替レート、長期金利、配当利回り、益回り、配当成長率、名目経済成長率予想といった複数指標を網羅的にまとめたデータは貴重です。個人的には、日本株のPERがいちばん高いのがちょっと気になります…(ﾟＡﾟ;) 以下、特別寄稿「世界でいちばん割安なのはどの国？世界各国のバリュエーション表（2013年5月版）」です。 世界各国のバリュエーション表 （タカちゃん作成） （クリックで拡大します） バリュエーション表の使い方の留意点 （タカちゃん作成） ★積立投資のリスクについてその１ 注意：今回は日本株式インデックスの積立投資のリスクについて企業サイドの問題の

今から三年前、学部二・三年の頃の僕はテコンドーの道場に週四回通ったり、株式投資で一攫千金を狙ってン十万塩漬けやらかしたり、一ヶ月に三十冊くらい本を読みまくったり、合気道部時代の友人と旅行に行ったり、学部卒で就職する気が無いくせにインターンに参加してプログラム組んでみたりと好きなように生きていたのだけど*1、今思い返してもやっててよかったなーと思うのが会計の勉強だ。 といってもさほど高レベルなことはやってなくて、日商簿記検定の二級と三級を同時受験してまとめて取った*2、というだけの話。それ以降、一級もチャレンジしたんだけど、合格点まであと二点とかそんな悔しい思いを二回連続でやらかしてしまい、気付いたら次の試験は研究室配属の後になってしまい、試験前に当時の彼女をほったらかしにしていたら険悪になったりもしたので、一級まで取っていれば税理士試験の足がかりにもなったから残念なのだけど、あきらめた。

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マーク・ファーバーのブルームバーグでのインタビューが今日、かなり話題になっています。 ニュースの見出しは彼の中国株暴落予言の事ばかりに注目していますが、ギリシャ問題やドルなど、それ以外の投資対象に関してもかなり果敢な予測をしています。 ブルームバーグ：「ギリシャはどうなるとおもいますか？最善、最悪のシナリオを教えて下さい。」 マーク：「これはマネタイゼーションの過程のひとつだとみなすことができる。今、世界のいろんなところで同時に進行している現象の一部だ。ユーロは引き続き弱くなるだろう。 今後他の国も救済の対象となり、ギリシャは厳しい緊縮財政を敷き、深刻な景気後退に見舞われる。 ギリシャの財政赤字を１３％から３％に圧縮すると経済そのものが委縮してしまい、景気が悪くなる。するとギリシャの借金返済能力も同時に失われてしまうということだ。 別の言い方をすれば今、ギリシャは救済されても、先々を考える

きのう週刊東洋経済の企画でホリエモンと対談したとき、彼が「団塊の世代は自分が死ぬまで国債バブルはもつと思っているんだろうけど、みんな長生きするからそれは錯覚だ」といっていた。団塊の世代（62歳前後）の平均余命はあと23年（男性20年、女性26年）だが、彼らは高い年金と手厚い老人福祉の恩恵を受けて逃げ切れるだろうか？ IMFの予測によれば、このままいくと日本の政府債務は2014年にはGDPの234％になり、個人金融資産をほとんど食いつぶす。「国債は1000兆円まで大丈夫」といっている榊原英資氏でさえ、国内で消化できなくなると危ないといっているので、実はタイムリミットはそう遠くない。破綻を防ぐにはプライマリーバランスの赤字を少なくとも半減させる必要があるが、民主党はマニフェストで「民主党政権の間は消費税を上げない」と約束している。 つまり民主党政権が続くと、ほとんど増税しないまま2014年を迎

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米国を震源地とした今回の金融危機は「投機・マネーゲームの暴走」の結果であり、マネーゲームを助長する「米国流金融資本主義」の破綻であるという議論は今日世に溢れている。 筆者もそうした点は否定しないが、単純な投機悪玉論や「金融資本主義の破綻」みたいな大袈裟なばかりで単純過ぎる議論は不毛だ。本当に必要なことは何なのかを考えてみよう。 昔から繰り返されてきた「マネーゲームの暴走」への批判 まず、経済が投機・マネーゲーム化することへの批判や警鐘は、実は2000年代や1990年代に始まったことではない。 「金融システムは急速に巨大なカジノ以外の何物でもなくなりつつある」 こう言って、スーザン・ストレンジが著書『カジノ資本主義』（岩波書店）でカジノ化する貨幣・金融の世界が実物経済の不安定性を拡大していると語ったのは1986年だ。もっと昔にさかのぼることができる。 「財産が急激な変動をし始めると、企業家自

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うまくいかない日に仕込むラペ 「あぁ、今日のわたしダメダメだ…」 そういう日は何かで取り返したくなる。長々と夜更かしして本を読んだり、刺繍をしたり…日中の自分のミスを取り戻すが如く、意味のあることをしたくなるのです。 うまくいかなかった日のわたしの最近のリベンジ方法。美味しいラペを…

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