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ビデオリサーチは2015年12月8日、9日の2日間、東京国際フォーラムにて「VR FORUM 2015 COMMUNICATION DYNAMICS」を開催した。テレビのメディア価値向上にはどのようなことが鍵になるのか。生活者、メディア、テレビ、インターネット、マーケティングの各領域の課題や将来展望について、講演やパネルディスカッションが行われた。 スマートフォン（以下スマホ）など新たなデバイスの普及や、生活者の多様化、タイムシフトの浸透などでテレビの視聴環境が変化する中、2020年に向けた放送局や広告会社の対応や目指すべき未来像などが議論された。 ビデオリサーチの尾関氏によると、2004年から現在までのHUT（総世帯視聴率）は単身世帯と2世代世帯で低下。個人属性別では13〜19歳のT層（ティーンエイジャー）、20〜34歳のM1層で低下している。また、民放5局のプライムタイム（毎日19:0

カドカワが10月29日発表した消費者動向の調査結果によると、地上波テレビ番組の視聴方法のうち、録画視聴が約4割を占めた。生活スタイルの多様化や録画機器の高性能化が要因になっているという。 地上波テレビをリアルタイム視聴している人は57.3％だった一方、録画視聴も39.5％と4割に。ニュースやスポーツ中継、情報・ワイドショー番組など、即時性を重視した番組がリアルタイム視聴が多かったが、ドラマやアニメ、映画など、継続して視聴したり、じっくり視聴する番組は録画が利用される傾向があったという。 「利用・視聴時間が減った」と回答したのは地上波テレビで32.4％、レンタルビデオで57.1％に。「増えた」という人はそれぞれ約9％にとどまり、相対的には視聴者の減少傾向がうかがえるとしている。

米国の消費者がモバイルアプリに費やす時間が初めてテレビ視聴時間を超えた──。米Yahoo!傘下の調査会社Flurryは9月10日（現地時間）、このような調査結果を発表した。 同社の調査によると、2015年第2四半期（4～6月）における米国の消費者の1日当たりのテレビ視聴時間は平均168分で、これは2013年、2014年の同四半期と変わらない。 これに対し、モバイルアプリに費やす時間は着実に伸びており、今年初めてテレビ視聴時間を超える198時間になった。 198時間には端末のWebブラウザの閲覧時間は含まれていない。Webブラウザでの閲覧時間はわずか22分だった。 テレビの視聴時間が減ったわけではないので、テレビを見ながらモバイルアプリを使う（番組についてツイートするなど）場合も多いとみられるが、モバイルアプリの使用時間の内訳では、YouTubeやHuluなどのエンターテインメント関連アプリ

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前回までは「動画視聴に関するWEB調査」と「通勤・通学時における動画視聴調査」の結果から、若年層の動画視聴状況について分析を行った。結果、全体的には自宅での動画視聴が主流だが、通勤・通学時に動画視聴機会拡大のポテンシャルがあることが判明した。 今回は、テレビのリアルタイム視聴やタイムシフト視聴という要素を追加しながら、テレビ視聴とインターネット利用の併存という別角度から若年層のメディア視聴行動の深掘りを試みる。 ◆ リアルタイム中心の若年視聴層は7人に1人 まず若年層の自宅内におけるメディア行動を「テレビ視聴中心のパターン」と「インターネット中心のパターン」に分類し、さらにその中でも、それぞれ「リアルタイム視聴中心パターン」と「タイムシフト視聴中心のパターン」、「パソコン中心パターン」と「モバイル中心パターン」に細分化した。これらの分類を踏まえ、「リアルタイム視聴」「タイムシフト視聴」「パ

【画像】 NHKでまたヤラセ発覚　街頭インタビューに答える美女、仕込みだった 1 名前： バーニングハンマー(アメリカ合衆国)＠＼(^o^)／：2014/10/28(火) 15:52:44.43 ID:TAh3VXGc0●.net ソース http://realtime.search.yahoo.co.jp/search?tt=c&ei=UTF-8&fr=sfp_as&aq=-1&oq=&p=NHK%E3%80%80%E7%BE%8E%E5%A5%B3&meta=vc%3D 2: バーニングハンマー(アメリカ合衆国)＠＼(^o^)／ 2014/10/28(火) 15:53:25.88 ID:TAh3VXGc0.net 前回のNHK仕込み 2013 2014.07 4: グロリア(東京都)＠＼(^o^)／ 2014/10/28(火) 15:54:43.52 ID:W2dymr5o0.net

樋口毅宏の傑作『さらば雑司ヶ谷』のなかで「人類最高の音楽家は誰か？」という議論を繰り広げる場面がある。 そこでキャラクターのひとりがタモリを引き合いに出して小沢健二こそ最高の音楽家だとまくしたてるのが話題になった。以下、本文より引用。 「むかし、いいともにオザケンが出たとき、タモリがこう言ったの。『俺、長年歌番組やってるけど、いいと思う歌詞は小沢くんだけなんだよね。あれ凄いよね、“左へカーブを曲がると光る海が見えてくる。僕は思う、この瞬間は続くと、いつまでも”って。俺、人生をあそこまで肯定できないもん』って。あのタモリが言ったんだよ。四半世紀、お昼の生放送の司会を務めて気が狂わないでいる人間が！　まともな人ならとっくにノイローゼになっているよ。タモリが狂わないのは、自分にも他人にも何ひとつ期待をしていないから。そんな絶望大王に、『自分はあそこまで人生を肯定できない』って言わしめたアーティス

タイムシフト視聴動向把握に向けた取り組みについて

アメリカでは、テレビ局が放送している番組を特殊なアンテナで受信し、インターネットで有料配信するという新しいビジネスが登場し、既存のテレビ局の猛反発を招いています。このビジネスの是非を巡る争いは、ついに連邦最高裁判所に舞台を移し、その判断に決着が委ねられることになりました。 テレビ局やインターネット配信のビジネスに大きな影響を与えると言われるこの裁判。これまでの経緯や今後の見通しについて、アメリカ総局の芳野創記者が解説します。 主要テレビ局を敵に回したネット企業 ＡＢＣ、ＣＢＳ、ＮＢＣ、ＦＯＸという４大ネットワークが顔をそろえ、公共放送のＰＢＳなども加わる強力な原告団に対し、被告はエアリオ１社のみ。 全米の主要テレビ局が総がかりで新興のネットメディアのビジネスを阻止しようと動いた裁判は２２日、連邦最高裁での審理が始まりました。 この日のＣＢＳニュースで、裁判を担当するチップ・リード記者

スポット広告は確かに底打ちしたが、長期的に見ると楽観できない。テレビ業界は、ここ7～8年で5000億円近く売り上げを減らした。これはテレビ東京さんを含めた五つのネットワークのうち、一つ分の収入が消えてしまった計算だ。 パイの縮小はテレビ業界に限った話ではない。国の経済成長が止まったことと完全に連動しているわけで、わずか2兆円程度にすぎないテレビ業界のことだけをうんぬんしても仕方がない。 中国や韓国を見ればわかるように、今や国家、政府が主導して経済を牽引していく国家資本主義のような時代だ。業界内で限られたパイの取り合いをするのではなく、「日本株式会社」として国全体を成長させていくようにしなければ、あらゆる業界がますます苦しくなっていく。 考えなければいけないのは、テレビ業界がどうなるか、ということではない。日本株式会社の中の、テレビ部門がどうなるかということだ。もしテレビ業界の中だけの話をす

このところ立て続けに発表された統計データが、かなりメディア周りのドラスティックな変化をつたえています。いくつかの解説記事も出ているようですが、あやとりブログとしてもこれは一回、整理しといた方がいいと思い書いてみます。 ちょっと前ですが、２月に出た電通の『情報メディア白書』から。 http://dii.dentsu.jp/books/infomedia/2014.html メディア別の接触率の推移です。 まず下がっているメディアですが、テレビは徐々に下がってはいるものの、他と比べると圧倒的に高く見えます。 気がかりなのは新聞です。この７年で約13ポイント下がっています。下落率は３割以上、特に2009年からは急激に下がっていて、前年比が2010年は▲8％、続いて、▲5％、▲7％、昨年は▲11％と、たった1年で1割以上も減ってしまいました。このペースで減っていくと東京オリンピックの2020年に