人間や動物の細胞に感染するさまざまなタイプのウイルスを探し出して殺してしまう新しい薬が発表された。11種の哺乳類の15種類のウイルスを殺せるという。冬の鼻風邪の原因ウイルスから命に関わる病気を引き起こすウイルスまで、1つの薬で幅広いウイルスに対する効果が示されたのは初めてのことだ。 研究論文の共著者で、マサチューセッツ工科大学（MIT）リンカーン研究所および同大学比較医学部門に所属するシニアスタッフ科学者であるトッド・ライダー（Todd Rider）氏は次のように話す。「数十年前の抗生物質の発見と製造は、細菌感染の治療法に革命をもたらした。今回の発見が、同じように、ウイルス感染の治療法に革命をもたらすことを期待している。この治療薬は、風邪やインフルエンザのウイルスから、HIV、肝炎ウイルスなどのより深刻な病原体、さらにはエボラや天然痘などもっと致死率の高いウイルスまで、すべてをカバーする

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精神科Q&A 【0076】 健康食品と薬の併用は安全ですか Q: 27歳男性です。うつ病で、抗うつ薬と漢方薬を服用しています。最近サプリメントに興味を持って、少しでも免疫力がつくように、キトサンなどを服用し始めました。健康食品なので心配はないと聞きますが、抗うつ薬と併用しても問題はないでしょうか。ハーブの中にもうつ病に効くものがあると聞いたので、それも試してみたいと思っているのですが。 林: 普通は問題ありませんが、無条件で信頼するのは危険です。もっとも、無条件で信頼しておられないからこそ、こうして質問されているのだとは思いますが・・。 というのは、「健康食品なので心配ない」というのがまず大きな誤りです。健康食品というのは、単にそういう名前がつけられているというだけであって、それが健康にいいとか、害がないとかの保証は全くありません。むしろ、薬のように厳しい審査がない分、危ないとも言えます。

[ 事件 index / 無限回廊 top page ] ロボトミー殺人事件 １９２９年（昭和４年）１月１日、桜庭章司は長野県松本市で次男として生まれた。小学生のとき、東京に移った。神経質なところがあったが、気が強く明朗闊達な子であった。小学校卒業後、東京高等工学校（現・芝浦工業大学）付属工科学校に進学したが、貧窮家庭の生活を支えるため、１年で退学して工員になった。 １９４５年（昭和２０年）の終戦の頃、松本市に戻り、商売をしながら町のジムでボクシングの練習をやり始めた。１９歳のとき、北陸５県社会人ボクシング選手権大会にライト級で出場して優勝した。 １９４９年（昭和２４年）、２０歳のとき、「これからは英語の時代」を確信して独学で英語を勉強し、通訳の資格を取得した。その英語能力をかわれ、占領軍基地のある新潟の電話局（現・ＮＴＴ）に通訳として就職した。その後、米軍のＯＳＩ（諜報機関）にス

【ワシントン＝勝田敏彦】米国のシカゴ大とエモリー大などの研究チームが、２００９年に流行した新型の豚インフルエンザにかかったが回復した患者が広い範囲のインフルを予防できる抗体を持っていることを突き止めた。ウイルスの変異によらず効く「万能ワクチン」の開発につながる可能性がある発見で、１０日発行の米専門誌ジャーナル・オブ・エクスペリメンタル・メディスンに発表した。 　チームは、新型インフルのワクチンを開発するため、２１〜４５歳の患者９人の血液から抗体の遺伝子を特定。その遺伝子から８６種類の抗体を作り、ハツカネズミに各種のインフルのウイルスを与えて反応を確かめた。 　その結果、５種類の抗体では、過去１０年ほどの間に流行したすべてのＨ１Ｎ１型ウイルスに対して予防効果があった。また、「スペイン風邪」を起こした型や、毒性が強いＨ５Ｎ１型（鳥インフル）にも効果があった。 　インフルのウイルスの型は、表面に

未承認ワクチンの緊急輸入を求める署名提出のため厚生労働省に向かう「ポリオの会」の親子＝１５日、東京・霞が関、金子淳撮影 　ポリオ（小児まひ）の予防接種で、国内で未承認のワクチンを海外から輸入して使う医療機関が急増している。国内で承認されているワクチンより安全性が高いためだ。未承認ワクチンを扱う医療機関は９月から１．５倍になり、薬販売業者の取扱量は昨年の４倍になっている。 　ポリオは、ポリオウイルスの感染で手足にまひが起こる感染症。国内で承認されている現行ワクチンは毒性を弱めたものだが、それでも約２００万〜４５０万回の接種（１人２回接種）に１人の頻度で副作用のまひが起こるとされる。先進国の多くで、毒性をなくした「不活化ワクチン」が開発され、導入されている。日本は他のワクチンとの混合型を開発中だが、導入まで数年はかかりそうだ。 　このため、海外から未承認の不活化ワクチンを独自に輸入して使う医療

市販の風邪薬や花粉症の薬などに入っている眠くなる成分（抗ヒスタミン薬）は、服用後１２時間たっても脳の中から抜けきらず、強い眠気や判断力低下を招く状態だったという実験結果を東北大チームが発表した。経験的に知られる「薬の二日酔い」を世界で初めて実証したという。チームは「車の運転や受験を控えた夜の服用にはやはり注意が必要だ」と呼びかけている。 　東北大医学系研究科の谷内一彦教授（機能薬理学）らの研究。抗ヒスタミン薬のうち眠くなるタイプと眠くならないタイプとを８人の被験者に飲んでもらい、１２時間後の脳内の残存量を同大のＰＥＴ（ポジトロン断層）装置で比較した。 　この薬は本来はヒスタミンと結合する部分（受容体）をふさいで邪魔をする。服用直後は受容体の６０〜８０％が占拠され、眠くならないタイプは１２時間たつと占拠率が１５％に減った。しかし眠くなるタイプは５０％も残っており、強い眠気と脳の機能障害が起き

がん検診はお任せ――。 九州大医学部第二外科の前原喜彦教授らのグループが、がん患者特有のにおいが分かる「がん探知犬」に、大腸がん患者の呼気などをかぎ分ける実証試験をした結果、９割以上の精度で患者を判別できた。研究成果は英国の医学誌「ＧＵＴ」に掲載される。 探知犬は、千葉県南房総市の「セントシュガー　がん探知犬育成センター」が飼育しているラブラドルレトリバー（９歳、雌）。名前は「マリーン」で、海難救助犬として飼育されていたが、嗅覚や集中力が特に優れていたことから、がんのにおいをかぎ分ける訓練を受けている。 グループは２００８年６月から０９年５月にかけ、福岡、佐賀県内の２病院で、消化管の内視鏡検査を受けた約３００人から呼気と便汁を採取。内視鏡検査で大腸がんと分かった患者の１検体と、がんではなかった患者の４検体を一つのセットにして、探知犬に挑戦させた。呼気では３６セットのうち３３セット、便汁では

尿検査でがんを見つける方法を、東京都臨床医学総合研究所とバイオベンチャーのトランスジェニック（本社・熊本市）などの研究グループが開発した。早期の大腸がんで６割以上の高率で見分けることができた。血中のたんぱく質をはかる従来の検査に比べて感度が高く、体への負担もないという。すでに特許を取得し、国内のメーカーと共同でがん検診用キットを開発している。 　同研究所の川喜田正夫博士らのグループが開発したのは、尿に含まれる化合物「ジアセチルスペルミン」の量を抗体検査で調べる方法。この化合物は細胞の増殖に関係している。増殖する細胞で分泌されると、血液中をめぐって尿と一緒に排出される。がん細胞は増殖能力が高いため、体内にあると尿にこの化合物がより多く含まれるということは知られていた。 　研究グループは、マウスの免疫細胞からこの化合物を特異的にとらえる抗体を作り出すことに成功。この抗体を使って尿にある化合物の

たった一つの遺伝子を人間の皮膚細胞に送り込むだけで、血液細胞の前段階である細胞に変えることに、カナダ・マクマスター大の研究チームが成功した。 現在は皮膚細胞などに３〜４個の遺伝子を導入してｉＰＳ細胞（新型万能細胞）を作製し、様々な細胞に変化させる研究が世界各国で進められているが、今回の成果はｉＰＳ細胞を使わずに血液細胞を簡単に作る技術につながる可能性がある。８日の英科学誌ネイチャー電子版に発表した。 研究チームは、ｉＰＳ細胞を作る時に使う遺伝子のうち、「ＯＣＴ４」という遺伝子のみを皮膚細胞に導入した。その結果、血液細胞になる寸前の「血液前駆細胞」に変化した。この細胞に変化を促す特殊なたんぱく質を加えて培養し、白血球や赤血球などの血液細胞になることも確認した。

国内のがん患者が１年間に支払う治療関連費用の自己負担額は、１人平均１００万円を超え、高額療養費制度などの償還額を差し引いても年間４０万円近くにのぼることが、濃沼信夫・東北大教授（医療管理学）の調査で分かった。 ２９日、京都市内で開催中の日本癌治療学会学術集会で発表した。 調査は２００４〜０９年、がん治療を行う約５０医療機関の患者約６６００人（平均６３歳）に、領収書や家計簿を見ながら支出額を記入してもらった。 その結果、医療機関で支払う治療費に、健康食品や民間療法などに使った費用も含めると、自己負担額は１人年間１０１万円。高額療養費制度や民間医療保険などの利用による償還・給付額は平均で年間６３万円で、それを差し引いても年４０万円近い出費になる。 中には、経済的な理由で治療を変更・断念した患者も３％程度いた。 一方、日本医療政策機構が昨年、約１６００人のがん患者らから回答を得た意識調査では、治

がんでは最多の年間７万人が国内で亡くなる肺がんの治療に、有望な新薬が生まれそうだ。がんの原因となる遺伝子の働きを妨げる薬を飲んだ６割近くの患者の腫瘍（しゅよう）が小さくなったことが、治療薬の承認に向けた米韓豪での臨床試験（治験）で確かめられた。大きさが変わらなかった例も加えると９割に効果があった。試験には日本人の患者も参加した。 　この遺伝子は間野（まの）博行自治医大教授（東大特任教授）が発見したＥＭＬ４―ＡＬＫ。試験では、この遺伝子を持つ８２人の患者を対象に１日２回、がん化を促す酵素の働きを抑える「ＡＬＫ阻害剤」という薬を飲んでもらった。その結果、５７％の患者の腫瘍が消えるか小さくなった。３３％は腫瘍の大きさが変わらず安定していた。副作用の多くは軽い吐き気や下痢。治験は昨年末から、日本でも行われている。 　間野教授によると、この遺伝子を持つのは肺がん患者全体の約５％だが、５０歳以下の若年

日本癌（がん）学会の野田哲生理事長と日本がん免疫学会の今井浩三理事長は、東京大学医科学研究所が開発したがんペプチドワクチンを使った付属病院の臨床試験で起きた有害事象が、ペプチドの提供先である他の医療機関に伝えられていなかったことを報じた１５、１６日付朝日新聞朝刊の記事への抗議声明を両学会のホームページに掲載した。「大きな事実誤認に基づいて情報をゆがめ、読者を誤った理解へと誘導する」としている。 　朝日新聞社広報部の話　記事は、薬事法の規制を受けない臨床試験には被験者保護の観点から問題があることを、医科研病院の事例を通じて指摘したものです。抗議声明はどの点が「大きな事実誤認」か具体的に言及していませんが、記事は確かな取材に基づくものです。