Windowsの各種ユーザーアカウントのパスワードを解析して表示することができるオープンソースソフト「Ophcrack」を使ってみました。Windows Vistaにも対応しており、総当たりで解析するのではないため、非常に素早く解析できるのが特徴。数分程度の時間で解析できてしまいます。今回の実験ではジャスト3分でAdministratorのパスワードが表示されてしまいました、ショック。 通常はISOイメージをCDに焼いてCDブートで起動するのですが、今回はUSBメモリから起動してみました。実際に起動してから終了するまでの様子のムービーもあります。 というわけで使い方などの解説は以下から。 ※あくまでも自分のパスワードの弱さをチェックするためのソフトなので、使用する際には自己責任でお願いします Ophcrack http://ophcrack.sourceforge.net/ ダウンロードは

エラー こちらの案件は既に削除されているか、存在しません。

「xdoc2txt」というプログラムがある。どのくらいの方がご存知だろうか。ググってみればすぐ分かるが，これはMicrosoft Wordなどの文書の内容をテキストに変換してくれるフリーのプログラムだ。Wordだけでなく，Excel，PowerPoint，PDF形式のファイルからもテキストを抽出してくれるツワモノである。 これだけなら「ふぅん」という程度かもしれない。だが，これがセキュリティ，もっと言えば，すべてのユーザーが防御に手こずっているマルウエア対策になるとしたら，「へぇ～っ！」とはならないだろうか。 実はこの話，日経コミュニケーションで連載している「セキュリティ･ウォッチ」に掲載したネタである（関連記事）。マルウエアとおぼしきファイルをxdoc2txtにかけてみて，ファイルの中身がからっぽだったり，読解不能な文字列が見えたりしたらマルウエアと疑える，という話だ。ゼロデイのぜい弱性

今や電子メールは，ビジネスの上でも社会生活の上でも不可欠なアプリケーションになった。その一方で，ウイルス・メールや迷惑メール（スパム），フィッシング・メールなど，メールを使った不正行為や詐欺行為は後を絶たない。メールの重要度は高まっているにもかかわらず，全面的には信頼できないというジレンマに陥っているのが現状だ。 この状況を打開する可能性を感じさせるサービスが登場しそうだ。インターネットイニシアティブ（IIJ）と米GDX Networkの合弁会社「GDX Japan」が今秋提供予定の，企業向けメール・サービスがそれである。 不特定多数のユーザーを想定していなかったSMTP メールを使った不正行為や詐欺行為は，メールの標準プロトコルであるSMTPが本来持っている脆弱性を利用しているものが多い。送信元を詐称したり，受信側が意図しない大容量のファイルを送りつけたりといった行為を防ぐ手だてを，SM

McAfeeが在モスクワ大使館のメーリングリストに2件のアドレスを登録したところ、ウイルス付きプレスリリースが届いたという。 モスクワにある米国大使館が、登録ユーザーにウイルス付き電子メールを送信しているという。セキュリティ企業のMcAfeeが6月21日のブログで報告した。 McAfeeは同大使館サイトの「Information Resource Center」で、メーリングリストに2件のアドレスを登録した。ところが両方のアドレスに、プレスリリースなどの情報とともに「Stration.dr」というウイルスが付いたメールが届いたという。 2件のアドレスはそれぞれ別の日に登録していることから、ウイルスが届いたのは偶然とは思えず、少なくとも「moscow.usembassy.gov」のアドレスあてに送信されたメールアドレスは安全ではないとMcAfeeは指摘する。 米国政府が意図的に感染メールを送

著者プロフィール：藤田正美 「ニューズウィーク日本版」元編集長。 東京大学経済学部卒業後、「週刊東洋経済」の記者・編集者として14年間の経験を積む。1985年に「よりグローバルな視点」を求めて「ニューズウィーク日本版」創刊プロジェクトに参加。1994年～2000年に同誌編集長、2001年～2004年3月に同誌編集主幹を勤める。2004年4月からはフリーランスとして、インターネットを中心にコラムを執筆するほか、テレビにコメンテーターとして出演。ブログ「藤田正美の世の中まるごと“Observer”」 EU（欧州連合）とロシアの首脳会議が5月18日に開かれた。今年末に期限の切れるEUとロシアの「パートナーシップ協力協定」（1994年締結）に代わる新協定の協議を始めるはずだったが、結局、何の合意にも至らなかった。 EUとロシアの対立点はいくつかある。例えばポーランドは、エネルギーのロシア依存から脱

セキュリティベンダーの英ソフォスは2007年5月31日（現地時間）、26歳の米国人の男が、児童ポルノを所有していた罪で逮捕されたことを伝えた。逮捕のきっかけは、英国女性が自分の息子のパソコンに仕掛けたスパイウエア。スパイウエアが収集した情報から、男がネットを通じて息子と不適切なやり取りをしていることを知り、警察に通報した。 ソフォスによると、通常、スパイウエアは、攻撃者が金銭的価値のある情報を他人のパソコンから盗むために使われるが、このケースでは、未成年者を守るために使われたという。 英国のある女性は、15歳の息子がインターネットをどのように利用しているのか調べるため、息子が使っているパソコンにスパイウエアを仕込んだ。その結果、米国人の男と、みだらな写真やビデオを交換していることを知り、英国の警察に通報。警察からは米国の出入国管理局に伝えられ、その少年（息子）に会うために英国に渡ろうとして

少し前，「記者のつぶやき」というコラムで，公衆無線LANサービス「FON」の接続実験の結果をリポートした（関連記事：GWに大実験，住宅地のFON APはどれぐらい使えるのか）。今回は，その続編とでもいうべき記事である。前回の「記者のつぶやき」では，FONにはセキュリティ上の問題点があり，それが無線LAN アクセス・ポイント（AP）の地図上の位置を意図的に偽る動機になると述べた。このセキュリティ上の問題と，その対策について今回は考えてみたい。 その前に，まずはFONとは何かについて簡単におさらいをしておこう。FONとは2005年にスペインでサービスが始まり，日本でも2006年12月に本格展開を開始した公衆無線LANサービスである。他の公衆無線LANサービスと大きく違う点は，インターネット接続のインフラをユーザー自身が担うことだ。FONには，ユーザーが自らのAPを無償で公開する代わりに，他者の

携帯電話で最も身近な問題の1つが「迷惑メール」だろう。受信側の対策強化で、一時よりも迷惑メールは減少したものの、完全には無くならない。 一方で携帯メールを使ったマーケティングを行う企業は増加中だ。迷惑メールを回避し、ユーザーと企業との間でメールコミュニケーションを築くにはどのようにしたらよいのだろうか。 RSA Conference 2007で携帯電話のセキュリティ対策について講演したNTTドコモの中村典生氏（ソリューションビジネス部第二開発担当部長）は、「ISP事業者と協力して対策に取り組んだ結果、迷惑メールは大幅に減少した」と話す。 携帯電話の迷惑メールが社会問題になったのは2000年頃のこと。2001年にはNTTドコモだけでも1日に約8億通が流通していたという。迷惑メールの送信事業者は、英数文字をランダムに組み合わせてメールアドレスを生成する装置を使い、大量の迷惑メールを送信する。中

1週間ほど前，筆者の自宅のパソコンに，契約しているISP（インターネット接続事業者）から1通のメールが届いた。送信元を見て「また，メンテナンスのお知らせかな」と早とちりして削除しようとしたが，メール・サービスを拡充するというお知らせだった。「スパム（迷惑メール）フィルタリングを無料にする」など，いくつか拡充項目が並んでいた。 幸いなことに，筆者の個人用メールボックスにはそれほどスパムが来ないが，スパム・フィルタリングが無料というのはありがたい。世の中にはスパムが溢れかえっているので，もっと喜んでいる利用者はきっと多いはずだ。 ここで，ふと思い出した。1年ほど前から，ISP業界を挙げてスパム対策に取り組んでいたはずだ。その成果はどうなったのだろうか――。 ISP業界としてのスパム対策は，2006年2月に始まった。約30社の大手ISPなどで組織する業界団体JEAG（Japan Email An

検索サイトやポータルサイトなどが提供するフリーメールを利用するユーザーが増えている。従来，フリーメールには「POPが使えない」「広告が入る」などの使いにくさがあった。しかし，いまではそれらが改善されるとともに，メールボックス容量の拡大やウイルス・チェックなどサービス内容が充実してきている。 そのため，フリーメールをメインに使う，メインとまではいかなくても使い込むユーザーが増えている。しかし，フリーメールを使ううえで注意すべきポイントがある。一部のフリーメールは，一度割り当てたメール・アドレスをそのユーザーが利用中止したあとにほかのユーザーに割り当てることである。いわゆる再利用を認めているサービスがある。 ISPが提供する有料のメール・サービスは，ユーザーが退会したらそのメール・アドレスは永久欠番としているところが大半である。永久欠番ならば，同じメール・アドレスをほかのユーザーが使うことがな