システム構成図、ER図、フローチャートなどを描くときに無料で使える作図ツールやドローイングツールまとめ。2024 システムを開発する際には、インフラを構築するためのシステム構成図やアプリケーションの仕様を検討するためのさまざまなUML関連のダイアグラム、フローチャートやデータベース設計におけるER図など、さまざまな作図をする場面があります。 これらの作図作業を支援してくれるツールは多数存在しますが、ここでは無料で使えるツール、あるいは無料プランが利用できる有料サービスなどをまとめました。 draw.io 無料で利用できるドローイングツールの代表的な存在がdraw.ioでしょう。ユーザー登録すら不要ですぐに使い始めることができて、作図したデータはGoogle DriveやOneDrive、Dropbox、GitHubやGitLab、ローカルデイバイスなどに保存できます。 GitHubにサーバ

出典：日経クロステック、2024年2月16日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） アクセンチュアとユーザー企業が共同で出資し、ユーザー企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）やデータ活用の支援に向けた「新型IT子会社」を設立する動きがこの数年加速している。特徴はアクセンチュアの出資が20％前後と低く抑えられている点だ。かつてITベンダーがIT子会社に50％以上を出資して買収した動きとは大きく異なる。住友化学はアクセンチュアと新型IT子会社を設立すると同時に、以前からあるIT子会社を自社に取り込んだ。その狙いを探る。 「ITツールやビジネスのやり方が目まぐるしく変わるデジタルの時代、重要なのはスピードだ。社内でも業務委託ではだめなのかといった議論があったが、例えるならば共同出資はスピードを買ったようなもの」。住友化学とアクセンチュアの共同出資会社であるS

野村総合研究所（以下、NRI）は2024年4月26日、国内の情報・デジタル子会社（注1）を対象にした「情報・デジタル子会社における今後の方向性と課題に関する調査」の結果を発表した。 同調査は、日本国内に本社を持ち、売上高上位企業に当たる情報・デジタル子会社を対象に2024年2月に実施され、31社から有効回答を得た。 （注1）日本国内に本社を持ち、親会社からの出資によってIT、デジタルサービスを提供している子会社を指す。IT、デジタルサービスには、親会社・グループ内企業に対する内販サービス、グループ外企業に対する外販サービスのいずれかまたは両方が含まれる。孫会社またはIT、デジタルサービス提供企業の子会社は対象外とした（ただし、ITベンダーなどによる50％以上の出資によってIT、デジタルサービス提供企業の子会社になった場合は対象とした）。親会社の業種は、機械製造、素材・他製造、建設、小売り、

はじめにクレディセゾンに来てちょうど５年が経ったので、これまでの取り組みをまとめてみようかと思う。書き進めていくうちにとても長くなってしまったので、1年につき3トピックに絞ってあとはカットした。それでも5年分なこともありかなり長くなったので、目次から各トピックに飛んでもらえればと思う。社内の関係者も読むかもしれず、「自分のやったことが載ってない！」と思うこともあるかもしれないが、内製開発案件だけでも53案件あり全部載せるととんでもない量になるので許してほしい。それから、振り返ってまとめると退職すると勘違いされるかもしれないけれど、退職するわけではありません！ 2019年：ゼロからのスタート1-1. 内製開発エンジニア募集を始める「日本のそれなりの規模の事業会社の中に、内製開発チームを立ち上げることはできるのだろうか？」 2019年3月、クレディセゾンに来たばかりの私にとってはこの質問への答

データ収集に投資するほどメリットは少なくなる CDPが持つさまざまな機能の中で比較的新しく、そして注目されているのが、1人の顧客の行動を追える機能だ。また、一元的な顧客情報の整理も課題の1つとして認識している企業が増えており、そのための「360度の顧客ビュー」を実現するツールとしてCDPが活用されている側面も大きい。 「360度の顧客ビュー」とは、1人の顧客を中心に、企業と顧客（見込み顧客含む）との関係に関連する必要なデータすべてを取り込んだデータセットのことだ。これに対し川辺氏は、「本当に必要なのでしょうか」と問いかける。 顧客を360度から把握するためには、複雑な図式が必要だ。企業内には、上流としてCRMやERPなどの業務系システムのほか、マルチチャネル・マーケティングハブといったマーケティング系のシステム、分析系のデータ基盤・システムがあり、それらからもデータを取り込む必要がある。そ

2020年より東急不動産とグループ会社の伴走パートナーとして支援をしてきた株式会社ADDIX。今回は、サービス構想策定からサービスグロースまで多岐にわたるプロジェクト支援の中から、テナント向けの「健康経営サービス」推進と、会員制シェアオフィス「ビジネスエアポート」事業推進の2つの事例を紹介。前者を担う東急不動産株式会社の若松賢太郎氏と、後者を担うライフ＆ワークデザイン株式会社の置鮎佳典氏、そしてそれぞれのプロジェクトで伴走しているADDIXの羽賀亮太氏、髙橋勇紀氏に話を聞きました。 オフィスビルに「健康経営サービス」という新たな価値を加える ──最初に東急不動産さんとADDIXさんの取り組みの全体像について教えてください。 羽賀亮太氏（株式会社ADDIX、以下敬称略）：東急不動産様は竹芝エリアでスマートシティを活用した新たなサービス開発を手がけられてきました。その中で、2020年からサービ

くず餅製造・販売を手掛ける老舗和菓子メーカー、船橋屋（東京・江東）。同社の8代目渡辺雅司社長が不祥事で辞意を表明した。問題の発覚から4日目となる2022年9月29日、新社長に就任したのは執行役員企画本部本部長の神山恭子氏だ。日経クロストレンドは現在の思いと今後について聞いた。 「ご心配をおかけして申し訳ございません。起こってしまったことを重く受け止め、今は目の前のこと1つ1つに力を尽くすだけです。お客様の信頼回復に努め、会社と社員を守っていきます」。2022年9月29日の昼過ぎ、船橋屋（東京・江東）の神山恭子執行役員（当時）に電話をすると、緊張感のある声でこう語った。 08年から経営を担う船橋屋の8代目、渡辺雅司社長（当時）が追突事故を起こした。9月26日、現場で相手方に罵声をあびせ、車を蹴る様子がTwitterで拡散されると27日に船橋屋は事実関係を認め謝罪。28日、渡辺社長が辞意を表明

ヨドバシカメラが運営する国内の代表的なECサイトの1つである「ヨドバシ.com」は、同社が内製するプライベートクラウドによって支えられています。 そのプライベートクラウドはどのように作られ、どのような機能を備えているのかについて、クリエーションラインが主催し10月14日に開催されたオンラインイベント「Actionable Insights Day 2022」でその内幕がはじめて語られました。 この記事では、その内容をダイジェストで紹介します。 はじめて語られるヨドバシ.com を支えるプライベートクラウドの全容 株式会社ヨドバシリテイルデザイン サービスデプロイメント事業部 事業部長 戸田宏司氏。 ヨドバシリテイルデザインの戸田と申します。よろしくお願いいたします。「はじめて語られるヨドバシ.comを支えるプライベートクラウドの全容」というタイトルでお話をさせていただきます。 弊社は「いつ

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

企業がシステム子会社を吸収合併する動きがじわりと広がっている。SUBARUは2月、完全子会社のスバルITクリエーションズを2024年4月に吸収合併すると発表した。住友化学も21年7月に、デンソーも20年10月にそれぞれシステム子会社を吸収合併している。各社は一度子会社として切り離したIT（情報技術）人材を再び本体に呼び戻すことで、迅速で柔軟なIT・デジタル施策を実行できる体制を整える。SUB

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 名寄せとは 「名寄せ」というものを、読者の皆さんも一度はお聞きになったことがあるはずだ。聞いたことがなくても、例えば、町内会なり同窓会なりで名簿を複数持ってきて突き合わせれば、それが名寄せである。クラブ活動で入部届けをもらって、実在の人物かどうか確認するのも名寄せである。 名寄せが国民的に有名になったのは、国民年金における名寄せの一件だ。 「年金の支給が漏れているかもしれません、別人に年金を払っているかもしれません」という人が何百万人も出てきたという事件である。住民基本台帳や名寄せが悪者のようにも見えるが、それは発覚のキッカケに過ぎない。名寄せをしなければ埋もれたままだったはずだ。 「最初から人を確認しておけばよかった」と言いたくなるが

テレワーク、ジョブ型雇用、副業・兼業など、新しい働き方を意味するキーワードを耳にすることが増えた。我々の働き方は、今、確実に変化し、コロナ禍でさらに加速しているように見える。その中で、先進的な働き方をしているビジネスパーソンを中心に活用が広がっているのが「ビジネスSNS」だ。世界最大手のリンクトイン、日本で代表的なEightのキーパーソン2人に「ビジネスSNS」が注目される背景や活用方法、今後の展開を聞いた。 海外では当たり前？ 「ビジネスSNS」が求められる理由 FacebookやTwitterなど、ソーシャル・ネットワーク・サービス（SNS）は、今や誰もが利用している当たり前のサービスになった。また、クローズドな環境で利用する「社内SNS」を導入する企業も増えている。 その中で「ビジネスSNS」と呼ばれる新しいジャンルのSNSに注目が集まりつつある。全世界で7億4000万人が利用してい