「さんまのからくりテレビ」のご長寿早押しクイズの司会などで知られる人気アナウンサー、鈴木史朗さんが2011年1月8日、ニコニコ生放送の番組「ゲームのじかん」に出演し、「ゲームは体にいい」「ゲームは犯罪を減少させる」とゲームをすることのメリットを語った。 鈴木さんは71歳という年齢にもかかわらずアクションゲームを得意とする「高齢ゲーマー」。2008年1月に放送されたテレビ番組では、「バイオハザード」で次々と敵を倒していく"神業プレー"を披露し、話題になった。現在はさらに腕前を上げ、「6万点とればプロクラスと言われていますけど、今は17万4000点」という。 そんな鈴木さんが、Xbox360のアクションRPGゲーム『Mass Effect 2』を紹介するニコ生の番組に出演。戦闘ゲームの魅力についてたずねられると、 「闘って勝つというのは、男の本能の一つだと思います。今の世の中では、それは必ずし

都知事に立候補した松沢成文氏「テレビゲームの影響で少年は犯罪を起こす」「国がしっかり規制すべき」 1 名前：名無しさん＠涙目です。：2011/03/01(火) 18:07:15.16 ID:CrlAOujlP ?PLT 石原慎太郎都知事（７８）が４月の東京都知事選に４選出馬しないことが１日、関係者への取材で分かった。神奈川県の松沢成文知事（５２）は、同日午後に都内で記者会見して立候補を表明する。石原氏の動向をうかがっていた前宮崎県知事の東国原英夫氏（５３）も出馬する公算が高まった。 http://kumanichi.com/news/kyodo/main/201103/20110301004.shtml 今の少年たち、ゲームなんかの影響でですね、バーチャルとリアリティーの区別が つかなくなってしまって、バーチャルなものに影響され過ぎて、それで犯罪に走ってしまう ということが多々あるんですね

先日、日経産業新聞を読んでいたとき、一面に出ていた世界の都市GDPランキングが目に飛び込んできた。 PWCCが出している試算らしいが、以下のとおり。（リンク先に30位までのランキングがある） なんと、東京が2008年の試算で、さらには2025年の予測でも世界で一位になってる。 2位がニューヨーク。 国別のGDPでは、去年くらいから中国に抜かれて3位に転落。 さらに先々週は、日本国債も格下げされて、あのスペインより下になっちゃったし。 「あー、もう世界の経済ランキング系では日本はダメだね～。 こうなったら目指すはナンバーワンよりオンリーワン？（←古い）」 なんて気持ちになっていたが、こんなところに1位が残っていたか！という感慨。 それにしても、次なる疑問は 「何で国別GDPでは米国、中国に次いで世界3位なのに、都市別では東京が1位なの？」 ということじゃないだろうか？ 1. 世界に誇る広大な

「裁判が済むまで党を離れてくれないか」――党員資格停止処分につながる菅直人首相からの勧告を小沢一郎・元民主党代表が暴露したのは、「記者会見」の場だった。ただし、この会見を主催したのは、これまでの新聞やテレビ、通信社が加盟する記者クラブではない。フリーやインターネットの記者らが作る「自由報道協会」である。 事実、新聞各紙は軒並み、この会見に否定的だった。たとえば産経のネットニュースは2月11日、〈小沢氏、会見はお気に入りの「自由報道協会」（仮）で　新聞・テレビ記者に「質問の自由」なく〉との見出しを打ち、次のように報じた。 〈同協会は「主催者がわかる形での報道」を出席条件に提示。このため一部報道機関は出席を取りやめた。新聞・通信社、テレビ局の記者ら十数人が出席したが、質問の機会はなかった〉 自由報道協会の広報を務めるフリーライターの畠山理仁氏によると、「一部報道機関」とは読売新聞だという。 「

ファン「リラックマのパチスロ化を何故OKされたのですか？」→コンドウアキさん「えっ！？」 という話らしいです 詳細はコンドウアキさんのブログに書かれています http://www.akibako.jp/blog/2011/02/post-180.html

グルーポンおせち事件、ついに消費者庁が介入へ 1 名前： ハナコアラ(catv?)：2011/01/08(土) 10:34:23.40 ID:Kp2Zk0Fm0 おせち苦情、外食文化研究所とグルーポン聴取へ 飲食店経営会社「外食文化研究所」（横浜市）の販売したおせち料理が、広告の内容と違っていたなどとされる問題で、消費者庁は近く、同社から事情を聞くことを決めた。 このおせち料理は、「グルーポン・ジャパン」（東京都）の運営するインターネット上のサイトで販売されており、同庁は同社からも説明を求め、景品表示法違反にあたるかどうかを調べる。 グルーポン・ジャパンに寄せられた苦情は５日までに約３００件に上っている。 http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20110107-OYT1T00771.htm 2 ： あるるくん(神奈川県)：2011/01/08(土)

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暴行を受けたために保護を求めて警察に電話すると、被疑者扱いをされた上に、DNAサンプルをとられそうになったという経験談がweb上で話題になっている。 「烏賀陽弘道さんが体験した警察の横暴」 http://togetter.com/li/82613 読んだ人の多くが驚き、憤っている。 警察は、「社会の秩序を守る」のが仕事であり、「個人ひとりひとりの生活を守る」ことはない。だが、「市民を守る」という言い方で、まるで警察が自分たちの見方であるような錯覚を起こしやすい。警察官の中には誠実で良い人もいるだろうが、集団としては暴力行為を容認される権力を持った人たちだと捉えたほうがいいだろう。警察・検察関係の取材を重ね、事情をよく知る烏賀陽さんでも、対応では苦労されている。 ブックマークコメントでは、「こういう場合、どうすればいいのか？」「相談窓口はないのか？」という声があがっているので、紹介しておく。

第1弾 はこちらをご覧ください。 NHKの受信料収入は半分に。番組が作れない/ スーパー、デパート客がいない/ マンションは暴落、住宅メーカーは大ピンチに/ビールも売れない、クリーニング店は閑古鳥/ トラックの運転手がいないから宅配便が届けられない･･･ほか 人口減少社会は自治体のみならず、企業にとっても深刻な問題である。国内市場が確実に縮小に向かうなかで、私たちに身近な企業は、どんな苦境を迎えるのか。対策は十分に進んでいるのだろうか。 16の県で人口が半分に 12月6日、日本経団連は『サンライズ･レポート』と題された、A4で49ページにわたる文書を発表した。 経団連の米倉弘昌会長自らが取りまとめたとされるもので、経済の低迷が今後も続けば、世界において日本の存在感が低下すると警鐘を鳴らしているが、その冒頭部分には、 <　人口減少社会にあっても国民が安心･安全で豊かな生活を享受できる国を目指

韓国沖の黄海（Yellow Sea）で21日、違法操業中に韓国海洋警察庁による取り締まりを受けた中国漁船12隻が、船体を互いにロープで縛ってひとかたまりの大船団を作り上げ、逃走を図った。黄海の韓国の排他的経済水域（EEZ）では中国漁船による密漁が常態化しており、海洋警察庁によると過去1年に332隻を拿捕したという（2010年12月21日撮影）。(c)AFP/PARK YOUNG-CHUL 【12月23日 AFP】韓国沖の黄海（Yellow Sea）で21日、違法操業中に韓国海洋警察庁による取り締まりを受けた中国漁船12隻が、船体を互いにロープで縛ってひとかたまりの大船団を作り上げ、逃走を図った。黄海の韓国の排他的経済水域（EEZ）では中国漁船による密漁が常態化しており、海洋警察庁によると過去1年に332隻を拿捕したという。(c)AFP

【画像あり】中国汚すぎワロタｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ Tweet 1： スキー板(福井県)：2010/12/21(火) 22:57:23.26 ID:kJw67yeZ0● 先天性障害児は毎年100万人、環境汚染が大きな原因―中国 2010年12月17日、中国では毎年80万〜120万の先天性障害を持つ赤ちゃんが生まれている。その主な原因は環境汚染だという。人民網が伝えた。 中国出生欠損観測センターによると、1996年から2007年までの11年間で先天性障害児の出生率は8．77％から14．79％に上昇した。 先天性障害を持って生れてくる赤ちゃんの数は毎年80万〜120万人に上るという。 記事によると、先天性障害児の出生率が上昇している背景には「優生保護」の意識が低いこと、妊娠前の予防と妊娠中の検診が不十分であること、環境汚染および劣悪な職場環境などが挙げられる。 先天性障害児の約25％は遺伝、1

子供向け番組ピラメキーノに出演している、ふうかちゃんこと春風ちゃん（９歳）が、東京都の表現規制に対して感じることを率直に呟いています。 リアル子供目線には、今回の騒動はどう写っているのでしょうか？ ※番組の監督に確認してますが、本人がやってますよ。 Twitterの年齢制限対象外だけど、番宣のため許可を得て期間限定活動してます。 続きを読む

割引クーポン共同購入サービスのグルーポンにも、独禁法違反とも取れる行為があった。本誌の指摘を受けたグルーポンは急遽、規約を変更した。相次ぐ不公正取引の背景にあるのは、インターネット業界に内在する特殊な競争環境だ。 12月8日、会員数2000万人を超える携帯電話の人気ポータル（玄関）サイト「モバゲータウン」を運営するディー・エヌ・エー（DeNA）が、独占禁止法違反の疑いで公正取引委員会の立ち入り検査を受けた。ネット業界を揺るがしたこの事件の記憶が新しい中、本誌の調査で、新たな法令違反とも取れる行為が明らかになった。今度の主役は、最近市場が急拡大している割引クーポン共同購入サービスの国内最大手のグルーポン・ジャパンである。 同社は、飲食店などの割安クーポンをインターネットで販売するサービスを提供する。飲食店のクーポンを扱う契約を結ぶ際に、競合他社との取引を禁止する条項を盛り込んでいたのだ。　本