喫煙の害を過小評価しようとしているのか、「肺がんで死ぬのは10万人に80人、約0.08％である。タバコが肺がん死を数倍増やすとしてもたかがしれている」といった主張を散見する。10万人に80人というのはおそらく、日本人男性の肺がん粗死亡率からきている。つまり日本人男性10万人につき年間で約80人が肺がんで死亡している。 0.08％を大したことがない数字だと思われるか。しかし、肺がんは日本の部位別がん死亡の第一位である。1995年ごろに胃がんを抜きトップに躍り出た。肺がん死がたいしたことがないなら、他の病気もおおむね大したことがないことになってしまう。 ポイントは、死亡率の分母は日本人男性全体で、死亡する確率が小さい若年者まで含めた数字であることと、そして何より、一年間あたりの数字であることだ。一生涯ならもっと数字は高くなり、日本人男性100人のうち肺がんで死亡するのは約6人、つまり日本人男性

〈必要もないのに、最悪の場合死ぬかもしれない。そんな「予防治療」がまかり通っている。専門家は戦慄すべき毒性をひた隠し、事故が起きても自己責任。本書で正しい自己決定を。〉 そうオビに書かれた書籍『ワクチン副作用の恐怖』(文藝春秋) が昨年11月に出版されました。医学の進歩や情報の流動化に伴い、医療情報を扱うメディアへの信頼性が叫ばれている最中、またもや後先考えずに「売れることだけ」を狙った出版物が世に放たれてしまいました。 著者は、“がん放置理論” で名のある元慶應義塾大学病院 放射線科医師の近藤誠氏。治療への恐怖心、医師への不信感につけ込み誇大にリスクを煽ることで、極めてシンプルな “がん放置” という方策を広く認知させることに成功した人物です。しかし実際には、後戻りのきかない深刻な事態に繋がってしまう不幸なケースが後を絶ちません。そして、近藤氏はそのような方たちに対して先々の責任を負うこ

全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会事務局長・日野市議会議員の池田としえ氏が、「HPVVの副反応は、1000人に1人とされているが、健康な若い女性13236人の治験の結果、ガーダシル9の自己免疫疾患系副反応の発生率は、2.3%であることが明らかになっている(表)」とするツイートをリツイートし、ハンフリー医師なる人の言葉を引用し『「10万人当り7人の子宮頸がんのために、2300人の副反応被害者を作り出すのは狂気の沙汰」恐るべき数字！』とツイートした。 ハンフリー医師のコメント「10万人当り7人の子宮頸がんのために、2300人の副反応被害者を作り出すのは狂気の沙汰」恐るべき数字！これを推進する医療関係者が、お付き合いの為必死に他者に推進しているが、自分や家族などには絶対接種しないと云う仮説は当たらずとも遠からず。心情的には理解できる。 https://t.co/9NT2q9QQF9— 池田としえ

2018年3月16日 2015年3月13日、ドイツ西部の都市デュッセルドルフで、公益社団法人「さよなら原発デュッセルドルフ」が「のりこえねっと」代表・辛淑玉（しんすご）氏を講師として迎え、『反原発とヘイトクライム』と題する講演会を開催しました。 講演内容は、（1）放射線量について、（2）甲状腺がんについて、（3）妊娠・出産について、（4）被曝死・被曝を連想させるものについて、（5）食品の放射線汚染について、数多くの不正確な情報や著しく誤った印象を与える表現が含まれていました。また同年3月10日にも、同演者による講演が首都ベルリンにおいて行われました。 経過 デュッセルドルフでのドイツ語通訳付き講演会の様子は、不正確な情報や著しく誤った印象を与える表現を数多く含んでいるにもかかわらず、内容が訂正されることも注意書きが加えられることもないまま、現在もインターネット上で共有されつづけています。

オンコロの鳥井です。 皆さんは普段YouTubeで医療情報を得ますか？ オンコロでは毎月4回セミナーを開催（主催or共催）しています。そのうち、共催しているセミナー（希少がんMeet the Expertと大阪オンコロジーセミナー）は動画公開をしています。 ■希少がんMeet the Expert 2018 https://oncolo.jp/rarecancer_mte2018/ ■大阪オンコロジーセミナー Meeting the Cancer Experts https://oncolo.jp/event/oos2018 動画を公開しているからには出来るだけ多くの方に見て頂きたいと思っております。もし宜しければ、希少がんMeet the ExpertとオンコロのYouTubeアカウントのチャンネル登録をお願いいたします。 （ちなみに動画の再生回数が次年開催するかどうかの判断材料になった

食品添加物トレハロースが感染症流行の深刻な原因となっている、とする話題が先月、騒がれました。根拠は、科学誌ネイチャーに載った論文。トレハロースが、クロストリジウム-ディフィシレ菌（Clostridium difficile）の強毒化につながっている、とする仮説を提唱する内容で、米国の科学者が執筆しています。 トレハロースは糖類の一種で、でんぷんの老化防止やたんぱく質の変性防止など、食品の物性改善に働き、日本では和菓子や洋菓子、パン、惣菜等に広く用いられています。とても身近な食品添加物です。それだけに論文への関心は高く、「トレハロースは本当に安全か？」「致死性の感染症の急増原因」などの見出しが夕刊紙やウェブメディアで躍りました。海外でも報道されました。 しかし、論文にはかなり大きな問題があり、私が見る限り、感染症の原因と言えるような根拠は、崩れ去っています。トレハロースを開発した (株)林原

前のページへ 1|2 ――　消費者が購入を控えることに意味はありますか、それとも気にせず購入した方が良いですか。 水産庁：あまり意味はないと思います。ニホンウナギの個体数が減少してきているのは間違いありませんが、現時点ではその要因が特定されていません。減少の原因の可能性としてあげられているものに、海洋環境の変動、生息環境の悪化、過剰な漁獲の3つがありますが、原因が過剰な漁獲以外であった場合、仮に禁漁にしても個体数は増えません。 また、禁漁にすれば養殖業者の多くは事業を続けられなくなるため、ウナギの食文化自体が消えてしまいます。水産物は持続的に利用してくことが重要なため、原因が特定できていない状態で消費者が購入を控える必要はないでしょう。 日本自然保護協会：意味があると思います。個体数減少の要因が所説あり現状でははっきりしていません。複合的にいくつもの要因がからんでいると思います。NACS-

概要 2017年8月9日に国立がん研究センターは、がん治療拠点の約半数にあたる全国188の病院について、癌患者の5年後の生存率データを初めて公表しました（毎日新聞の記事）。報告書は国立がん研究センターが運営するウェブサイトからダウンロードできます（ここ）。報告書をダウンロードしようとすると注意点を記したポップアップが表示されます。大切な部分を抜粋すると以下です。 本報告書には、施設別の生存率を表示していますが、進行がんの多い少ない、高齢者の多い少ないなど、施設毎に治療している患者さんの構成が異なります。そのため、単純に生存率を比較して、その施設の治療成績の良し悪しを論ずることはできません。 一般に高齢者が多い病院ほど、進行癌（ステージが進んだ癌）が多い病院ほど、その病院の生存率は下がるわけです。それならば、統計モデリングで年齢と進行度（ステージ）の影響を取り除いて（専門的な言葉で言えば「調

この連載で何度も出てくる言葉に「正確な情報」があります。これは、研究デザインの中で最も信頼性が高いとされる「ランダム化比較試験」の結果のことを指しています。一方、一般的には「正しい情報」という言葉もよく使われます。「正確な情報」と「正しい情報」、一見、同じような言葉ですが、あえて区別して使っています。今回は、その理由について、私個人の考えではありますが、紹介したいと思います。 ▼「正しい」という言葉には、「こうあるべき」「こうするべき」といった意味が伴う ▼科学的根拠（エビデンス）には、正確さにおいて高いものと低いものがある ▼万人にとって「正確な情報」は存在するが、「正しい情報」は存在しない 少し自慢めいてしまいますが、最近、「情報の見極め方」をテーマとした講演を依頼されることが多くあります。主催者と講演のタイトルを決める際、私からは「正しい情報」という言葉をできる限り避けてもらうように

全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会事務局長・日野市議会議員の池田としえ氏が、英国においてHPVワクチン接種世代の子宮頸がんが確実に増加しているとツイートした。 【拡散希望・ワクチン接種後癌の増加か？大問題！ワクチン接種したからこそ、検診をこまめにか？】子宮頸がんワクチン接種率が85%前後の英国で、接種世代の子宮頸がんが確実に増加していることを反映しています→英国で子宮頸がん検診開始年齢を下げなくてはならない現実 https://t.co/Y5xobwyICX— 池田としえ（利恵） (@toshi2133) 2018年1月25日 池田としえ氏のツイートのリンク先は■英国で子宮頸がん検診開始年齢を下げなくてはならない現実 - 葉月のブログである。『葉月のブログ』では、イギリスのメイ首相がスメアテスト（子宮頸がん検診）の対象年齢を25歳未満に引き下げるよう訴えたとするBBCニュースをリンクしてい

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厚生労働省が1月26日にまとめたインフルエンザの発生状況によると、全国の推計の患者数は約283万人で、調査を始めた1999年以来最多となった。学級閉鎖や学年・学校閉鎖になった保育園、幼稚園、学校の数は、21日までの1週間で7536カ所にのぼっている。

広島県からEM菌の水質浄化効果を否定する内容の報告書が出された事に対して、EM研究機構が抗議をしていました。 ・EM菌の培養液は有機物と栄養塩類が高濃度に含まれることから「河川等の汚染源になり得る」という実験結果を報告した福島県に対しても、EM研究機構を含むEM推進側が抗議をしていた事については、既に本ブログで報告しています。 【資料】広島県の報告書 【追記】開示された公文書より 広島県に公文書（行政文書）の開示請求をした結果、広島県がEM研究機構からのクレームにどう対処したのか記録されている文書が入手できしましたので、紹介します。 ※広島県の事例は、他の自治体の参考にもなるのではないかと思います。 （文書中の赤線と赤文字は片瀬が入れました） ※その後、EM研究機構はネット上に広島県とのやりとりを公開しています。 ＥＭ研究機構_公開質問の掲示 ※広島県側は、EM研究機構側のペースに乗らない

リンク NHKあさイチ 基本の調味料シリーズ 驚き！砂糖マジック｜NHKあさイチ 基本中の基本の調味料「砂糖」。でもあなたは砂糖のこと、どれだけ知っていますか？ 133

先日、食事にミネラルを取り入れることで、発達障害やアレルギーの改善に取り組んでいる団体の講演を紹介した新聞記事を見かけました。 2018年にもなってこのような取り組みがマスメディアで好意的に採り上げられるというのは本当に哀しく、悔しい気持ちでいっぱいであり、今回の記事を書きます。 ■発達障害の治療は確立されていない　自閉症などの発達障害は現在のところ治療法は確立されておりません。早期に心理・社会的な介入（環境の改善や行動療法など）を行うことで、本人が混乱せずに過ごすことや社会との良好なかかわりが持てるようにし、自尊心を持ち落ち着いて暮らせることで周辺症状を予防することが今のところ妥当性の高い対処法と考えられております。 「○○の使用で病態改善の兆し、自閉症の治療に光明」というようなニュースがたまに話題になりますが、実際の治療に用いられる段階にあるものはなく、それによる治療も専門家は勧めてお

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世界保健機関（ＷＨＯ）の外部組織・国際がん研究機関（ＩＡＲＣ）の専門家が１１日、福島市内で県の県民健康調査検討委員会の部会メンバーらと意見交換した。 東京電力福島第一原発事故当時主に１８歳以下だった福島県民を対象に実施している甲状腺検査について、ＩＡＲＣ側は「必要以上の手術が行われている可能性がある」などと指摘。同委員会は、今後の検査の進め方に生かす方針だ。 県の委託で福島県立医大が実施する甲状腺検査では、これまでに計１９４人が「甲状腺がんまたはがんの疑い」と診断されている。同委員会は「放射線の影響とは考えにくい」との見解を示しているものの、検査の進め方については議論が続いている。 ＩＡＲＣと意見交換したのは、検討委の甲状腺検査評価部会のメンバーら。ＩＡＲＣ側からは、現在の検査の進め方について、「本来必要のない手術につながる可能性がある」との意見が提示された。その上で、ＷＨＯがんコントロー