『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

アイシェアは5月23日、「携帯電話の動画共有サービス利用とその著作権問題」に関する意識調査の結果を発表した。動画共有サイトユーザーの約半数が、著作権抵触動画が削除されたら、その動画サイトの「利用を止める」と回答した。 調査によれば、携帯電話から動画を閲覧した経験があると答えた回答者は全体の58.9％だった。 動画共有サービスが携帯電話の公式メニューになったが利用したいか、との質問には、72.6％が「いいえ」と答え、理由としては「パケット代（通信費）が気になる」「PCを利用するから」「表示が遅い」といった回答が多く挙げられた。一方、「はい」と回答した人では「暇つぶしで利用する」「面白いから」「手軽に閲覧できる」などを理由に挙げる人が多かった。 携帯電話向けの動画共有サイトでどのような動画を閲覧したいかを複数回答可で質問したところ、「趣味に基づいた動画」が最も多く、次に「音楽映像（PV）」、「

iモードの創世記からモバイルサイトの市場を牽引しているのが、着うたやゲームなどに代表される、キャリア公式のモバイルコンテンツである。モバイルコンテンツの市場は引き続き伸びを見せており、2007年7月発表に総務省が発表した「モバイルコンテンツの産業構造実態に関する調査結果」によると、2006年のモバイルコンテンツ市場は3661億円であり、前年比16％増の伸びを示している。 モバイルコンテンツ市場が伸び続けている理由としては、第3世代携帯電話への移行が進んだということが1つ挙げられる。NTTドコモのFOMAユーザーは3月末時点で4395万件となり、全契約者数の82％を占めるようになった。auのCDMA 1XおよびCDMA1X WINの契約者数は2969万件と全体の98％、ソフトバンクモバイルのSoftBank 3G契約者数は1401万件と同75％を占めている。 また、パケット定額制の普及が進ん

12月7日に行われた「モバイル・ビジネス・サミット2007 マーケティング・エディション」の特別セッション「モバゲー成功の裏側〜企業とユーザーをつないだモバイル戦略」では、シーネットネットワークスジャパン 編集統括の西田隆一がモデレータとしてディー・エヌ・エー取締役ポータル・コマース事業部長の守安功氏を迎え、モバゲータウンの成功の秘密に迫った。 12月12日に東京証券取引所マザーズ市場から市場第一部に上場したディー・エヌ・エーの主力サービス「モバゲータウン」。ユーザーが無料で120種類以上のゲームを遊べることが特徴だ。2006年2月のサービス開始以降、順調な伸びを示し、11月末現在で会員数813万人、月間138億2000万ページビューを誇るサイトにまで成長した。 当初若年層しかいなかったユーザーも、最近では30代まで広がりつつある。2006年11月末の会員数200万人時点では10代が69％

イーマーケッターより。アメリカのインターネット広告費、SNS広告費、ビデオ広告費の予測を紹介しつつ、統計では読み取りにくいメディアの変容が根底で進行していると指摘している。その変容とは、第一にメディアの断片化。ただし、広告ネットワークの成長によりリーチを犠牲にすることなく確度の高いターゲティングが可能になってきたという。第二に、インターネットがキャンペーンの中核を担うようになったこと。インターネットの測定指標が統合化されたメディアプランの調整に役立つという。第三に、必要悪だった広告の終焉。消費者がメディアの支配を強め、邪魔で退屈な広告は飛ばされるようになった。消費者は広告を信用せず、むしろ自らコンテンツを作成して流通させるようになった。今日の消費者とエンゲージするためには、広告をコンテンツに昇華させなければならないという。消費者が引き込まれ、探索したり共有したくなるようなコンテンツに。

1999年2月、NTTドコモのiモードがサービスを開始し、その後3〜4年の間に携帯電話が一気に普及したことで、モバイルコンテンツの市場が大きく膨らんだ。2003年がモバイルコマース元年といわれているほか、さまざまなビジネスモデルが登場し、現在に至っている。携帯電話はPCに比べると、総務省や携帯電話キャリアなど多くの人が関わり、サービスの構造が複雑だ。その中でベンチャーの経営者は、モバイル業界の未来をどう考えているのだろうか。 モバイル業界のキーパーソンが一堂に会したイベント「モバイル・ビジネス・サミット 2007」では、「モバイル起業家が考える業界理想像」をテーマにパネルディスカッションを行った。登壇したのは、エフルートの代表取締役社長である佐藤崇氏、jig.jpの代表取締役社長CEOである福野泰介氏、ロケーションバリューの代表取締役である砂川大氏の3名。モデレーターは、ゆめみの代表取締役

2007年07月22日08:30 カテゴリ書評/画評/品評 書評 - モバゲータウンがすごい理由 献本御礼。 モバゲータウンがすごい理由 石野純也 我々が知らないもう一つのWebの世界が、ここにある。 本書、「モバゲータウンがすごい理由」は、DeNAの稼ぎ頭、モバゲータウンだけではなく、現在のケータイWebをとりまく状況を、1978年生まれの著者が解説した一冊。なぜ著者の生年まで書いたかといえば、ケータイWeb的に「あちら側」世代ぎりぎりだからだ。それより前に生まれた者は、「ふつうのWeb」的には「あちら側」でも、ケータイWeb的には「こちら側」。1969年生まれの私も、例外ではない。 目次 - MYCOM BOOKS - モバゲータウンがすごい理由 〜オジサンにはわからない、ケータイ・コンテンツ成功の秘けつ〜より 序 章　ケータイ・コンテンツ市場の勝ち組「ディー・エヌ・エー」 ミクシィを

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Yahoo! JAPANを運営するヤフーは6月26日、モバイル版Yahoo! JAPANで「朝よむマガジン」（携帯電話向けアドレスは http://mag.yahoo.jp/ ）の提供を開始した。 朝よむマガジンは、天気やニュース、12星座占い、運行情報のYahoo! JAPANの人気サービスから、毎朝の通勤通学に便利な最新情報をピックアップし、登録された携帯電話のメールアドレスにメールを配信するサービス。HTMLメール対応端末には、モバイル画面に合ったカラフルで見やすいHTMLメールが配信される。 登録料は無料で、空メールを送るだけで登録が完了。配信時間の指定や、天気、占い、運行情報の配信を希望する地域や星座を設定し、自分用にカスタマイズした情報を受け取ることが可能だ。

総務省は6月20日、「メディア・ソフトの制作及び流通の実態」調査結果を公表した。 同調査は、さまざまなメディアを流通するコンテンツ（メディア・ソフト）の制作・流通状況を調査・分析するもので、総務省が毎年行っている。今回は、地上テレビ番組の輸出などの実態調査も新たに加えられた。 調査の結果、2005年の日本のコンテンツ市場規模は11兆3000億円。前年比2.1％増の2320億円増加し、2003年以降拡大基調が続いている。 今回の調査で、市場規模の拡大が顕著だったのはテレビ番組や映画などの映像系ソフトで、前年比4.6％増の5兆3090億円。コンテンツの二次利用（マルチユース市場）は、8.7％増の2兆3980億円に成長し、コンテンツ市場全体の2割超に達した。 PCや携帯電話などを利用したネットワーク流通市場は16.9％増加し、依然として高い水準で拡大しているが、拡大比率は2003年以降年々減少傾

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NTTコミュニケーションズ（NTT Com）は6月7日、テレビ向けポータルサイト「DoTV（ドゥー・ティービー）」にて、テレビドラマで使用されたファッションアイテムなどを紹介するコンテンツ「Fashion Calendar」の提供を開始した。 DoTVは、テレビ番組を見ながら簡単に知りたいと思った情報をリモコン操作で調べたり、ショッピングしたりすることなどができる無料の情報サービス。HTMLブラウザ搭載のインターネット接続対応テレビまたはPCのブラウザから利用できる。 今回提供を開始するFashion Calendarは、オフィスNが提供するコンテンツを元にした、DoTVの新コーナー。現在放映されているドラマの中で登場人物が着用した主な衣装やファッションアイテムなどをカレンダー形式で紹介する。紹介されたアイテムは、テレビやPCから購入が可能。また、画面上に表示されるQRコードを携帯電話で読

『ケータイコンテンツビジネス調査報告書2006-2007』ハイライト 一般サイトの利用が拡大“ケータイ2.0”サービスが台頭 公式サイトを中心としたビジネスモデルの転換が迫られる 2006年は4月にワンセグ放送、10月に番号ポータビリティ（MNP）が開始されるなど、制度上でも市場再編につながる動きがあり、ケータイ業界にとって大きな転機の年となった。こうしたなか、ケータイコンテンツにおいては、通信速度の高速化、端末機能の向上、着うたフルやデコメールに代表されるリッチコンテンツの普及、検索エンジンの搭載など、従来、通信事業者による囲い込みからオープン化へとビジネスモデルが大きく変わろうとしている。今後のビジネス戦略を探るためにインターネットメディア総合研究所（旧インターネット生活研究所）によるケータイコンテンツビジネスの現状を調査を紹介する。 著：インプレスR&D インターネットメディア総合研