NHK総合 @NHK_GTV NHK 総合 06/04 08:15 あさイチ　地下アイドルの世界★知られざる光と闇／いき過ぎた推し活！？ 📱NHKプラスで配信予定💻 #nhkgtv nhk.jp/p/asaichi/ts/K… 2025-06-04 08:12:31 リンク あさイチ - NHK あさイチ 毎朝、いちばん欲しい情報を元気に生放送でお伝えします。すぐに役立つ生活実用情報はもちろん、身近な社会問題からエンターテインメントまで、旬の話題をとことん掘り下げます。番組が大切にしているのは、みなさんの声。放送中にメールやＦＡＸで寄せられる疑問・質問に、時間の限りお答えします。生活がちょっと楽しくなる、気持ちがちょっと軽くなる・・・あさイチはみなさんと一緒に作る、みなさんの番組です。 2 users 18313

女性自身TOP > 国内 > 社会 > 斎藤元彦 > 着払いで健康食品送り付け、保険申込み…百条委員会・丸尾まき議員が明かす壮絶な“嫌がらせ被害” 「竹内県議のことは本当に残念で、私もショックを受けています。県議を辞職されたとき、『少し休んでもいいからがんばりませんか』といった話を電話でしたのですが、『子どもたちもいるので家族にこれ以上迷惑をかけたくない』とおっしゃって……。お子さんはまだ小・中学生だったようですから、影響を心配しておられたんだと思います」 そう胸のうちを明かすのは、兵庫県議会議員で、斎藤元彦兵庫県知事をめぐる県議会調査特別委員会（百条委員会）の委員を務める丸尾まきさん（60）。 “竹内県議”とは、元兵庫県議会議員・竹内英明さん（50）のこと。竹内さんも丸尾議員同様に百条委員会の委員を務めていたが、SNS上での誹謗中傷が相次ぎ昨年11月に議員を辞職。しかし、その後もネット上

大騒ぎなわけですが…。 いままさに公職選挙法の改正どうするかと議論している途中で、斎藤元彦さんの問題に絡み百条委員会で委員を務めておられた前県議・竹内英明さんが自宅で自死されてしまう疑いという報道も飛び出し、ボルテージが上がってきております。 これもう公職選挙法におけるネットでのデマや誹謗中傷だけでなく、これに関わるサービス（プラットフォーム事業者）の責任や、デマ・誹謗中傷に同調したネット内の信者・シンパと言われる面々も含めてこれらを主導した人物についての制裁をどこかでかんがえないといけません。 他方で、公職選挙法の今般の改正については、もっぱらポスターの品位規定についてが主眼となっている一方、竹内さんのご逝去の前より兵庫県選挙管理委員会などから総務省に対し包括的な公選法改正のご要望も頂戴しております。 これを公職選挙法に定める公示・告示から投開票日までの選挙期間に限定してまずは対処を求め

「立花さんのYouTubeでテレビのウソがわかった」「メディアは一切信用しない」兵庫県知事選、斎藤元彦氏の応援団に“1か月密着取材”　見えてきた勝利の背景 斎藤元彦・兵庫県知事への熱狂的支持は、“日本版トランプ現象”なのではないか。かつて米大統領選でトランプ陣営の選挙ボランティアとして潜入取材したジャーナリスト・横田増生氏が1か月間、支持者に密着した。【前後編の前編。文中敬称略、年齢は取材当時】 ネットで“真実”に覚醒 マスコミが午後8時に当選確実を打つと、斎藤元彦事務所前に詰めかけた群衆からは「やったぞー！」、「当確だ！」という声とともに、「サイトゥ！　サイトゥ！　サイトゥ！」というコールが湧き起こった。支援者の中には、感極まって涙ぐむ人もいた。まさかの、“ゼロ打ち”に支持者は大いに沸いた。 斎藤コールの間に、「マスコミの負けや！」、「（マスコミは斎藤に）謝れ！」という声も挟まった。「マ

多くの流言飛語が飛び交っているので実際に起きたことを間近で目撃していた者として記します。 今回は兵庫県民も、そうでない人も、何が起きたのか理解できてない方が非常に多く、それも当然かと思います。 また、私が記すことは、今後、他の方も分析されて文字にされる内容だと思いますので、この内容を鵜呑みにせず多くの情報を見て判断していただきたい。 まず今回の選挙の発端は既に多くの方が聞き知ってご存じだと思いますので割愛しますが、 ポイントとしてはあくまで斉藤氏にかけられたのは「疑惑」であり、その対応の無責任さに対して知事としての資質がないと判断され、議会から不信任決議案を出されて、全会一致で可決したことによります。 百条委員会はまだ続いており、結論を得ていない「疑惑」の段階で世間の風評を元に判断した。ここが大事です。 その後、斉藤元知事は失職し、再選挙となりました。 普通に考えればこの一連の流れで、再選

山上容疑者　SNSに旧統一教会への恨み投稿か「オレが憎むのは統一教会だけ。安倍政権に何があっても…」― スポニチ Sponichi Annex 社会 https://www.sponichi.co.jp/society/news/2022/07/17/kiji/20220717s00042000453000c.html

可愛すぎるいのすけ @inosukesaikyou2 11/24に渋谷でナンパされスマホを叩き落としたサラリーマン2人組、tiktok発で犯人捜しが行われた結果、株式会社ウェストパーク目黒青葉台店の、石川さんと松本さんと瞬時に特定されてしまう。果たして "お客様に寄り添いすぎてしまった" という弁明は通じるのか。 pic.twitter.com/xCK3CSjKJy 2021-11-29 15:30:10

今回のウクライナ戦争では、マッチングアプリ「Tinder」が本来の目的を超えて大活躍している。英メディア「アンハード」の記者が、主要SNSが禁止されたロシアの人々や、戦火のウクライナにいる人々とTinderで繋がってみると……。 SNSがダメならTinderで 自分の街のパートナー候補に満足できない人にとって、Tinder（ティンダー）の機能はおあつらえ向きだ。月18ポンド（約2900円）払えば、自分がそこにいなくても、世界中のあらゆる街に住む人々と繋がることができる。 すでに報道されてきたように、今回の紛争ではソーシャルメディアが大きな役割を果たしている。ウクライナの人々はスマホを使い、ロシア軍による恐ろしい体験を世に広めてきた。 しかしロシアでは、Facebook、Twitter、TikTok、Instagramのすべてが禁止され、ほとんどの市民にはフェイクニュースとプロパガンダだけが

こんにちは。ソーシャルネイティブ世代を研究するSNL研究班のイイヅカミチカです。 先日、SNL研究班にて「巨大LINEグループとはなんぞや」ということをリサーチし、記事（→大人が知らない中高生のLINEグループの使い方を調査したら、闇が深かった。）にしたところ、 kakeruについて 面白そうな会社だね — 帝越コク () 記事内で取り上げた「帝越（みかごし）グループ」の総裁・帝越コク氏に即効でエゴサ（※）された上、 ※エゴサ…エゴサーチ（自分の名前などで検索をかけること） 匿名クラブ公式ページに媒体掲載としてアップデートされるという完全に予想外の事態に至りました。 そこで、kakeruサイドからも組織との接触を図ってみたところ、なんと急遽、帝越コク氏と都内で面会できることに！気になっていたLINE巨大グループの全貌から、噂のあの事件の真相まで、いろいろ聞いてきちゃいました。 いざ、初対面

サイバーエージェントが運営する10代向けのコミュニティサービス「Candy」は、現役女子中高生へのアンケートをもとにした「JCJK流行語ランキング」を発表しました。2013年に身の周りで流行していた言葉としては、1位が「倍返しだ」。3位に「あーね」と「激おこぷんぷん丸」、5位には「それな」が登場するなど、一般的なランキングとは違った“JC・JKらしさ”が表れています。 ▽ http://www.cyberagent.co.jp/news/press/detail/id=8161?season=2013&category=ameba アンケートの対象は、同社のSNS「Ameba」を利用する女子中高生486人。「2013年に流行した言葉」「2013年に流行したモノ・コト」に対する回答をもとに、それぞれのベスト8が発表されました。 「2013年に流行した言葉」のランキングは以下の通りです。 1位

我が家のＰＳ３をリニューアルしたこともあり、何気なくＨｕｌｕを眺めていたらいつの間にかうっかり「２４」を見始めてしまい、連休の半分が一瞬で失われたので「あーあ」とか思っていたところ、何やら興味深いニュースが急きょ舞い込んできたので、リハビリのつもりでブログを書いてみる。 お知らせ : YOMIURI ONLINE（読売新聞） 当ブログでは再三申し上げている通り、私はソーシャルゲーム界隈に何らの利害もなく、プレイさえしていないので、それこそあの業界があってもなくても本当にどうでもいいのだけれど、まだ新しく未成熟な割にカネの動きだけはやたら派手という、近年の日本では珍しいあの業界についに当局のメスが入ったと聞いては、野次馬根性を大開放せざるを得ないわけである。 コンプガチャは違法か ということで記事内容だ。記事によると、満を持して登場した消費者庁が、いわゆるコンプガチャについて、景品表示法違反

例えばFacebookやTwitterなどのソーシャルサービスは、実際にどれくらい国内企業ネットで使われているのか---。大手ファイアウォールベンダーの米パロアルトネットワークスは、半年に一度、世界中のユーザー企業を対象に大規模なトラフィック調査を実施し、様々なデータを収集および分析している。来日した調査担当者に、日本の国内企業におけるトラフィック傾向などについて話を聞いた。 まずは調査の概要について教えてほしい。 2008年から約半年に1回の割合で、世界中のユーザー企業を対象にトラフィック調査を実施している。最新のデータは2011年5月に実施した調査で得たもので、調査対象となった企業の数は全世界で合計1253社、そのうち日本の企業は87社入っている。調査対象企業の数は回を重ねるごとに大きく増えており、前回（2010年10月）は723社、前々回（2010年3月）は347社だった。具体的な企