リチウム空気電池は、ガソリン並みのエネルギー密度を実現できる次世代電池として注目されています。イリノイ工科大学の研究チームが、室温で1000サイクル以上動作し、通常の空気中でも安定して機能するリチウム空気電池の固体電解質を発表しました。 A room temperature rechargeable Li2O-based lithium-air battery enabled by a solid electrolyte | Science https://www.science.org/doi/10.1126/science.abq1347 この研究で開発された固体電解質は、2011年に東京工業大学の菅野了次教授らのグループによって発見されたLi10GeP2S12(LGPS)ナノ粒子を、ポリエチレンオキシド(PEO)ポリマーに組み込んだ複合材料です。LGPSナノ粒子は高いリチウムイオン伝

２０１４年、米国史上最大規模の石炭灰流出で川面に現れた石炭灰の渦＝バージニア州/Gerry Broome/AP （ＣＮＮ） 石炭を燃焼させた後に残る大量の石炭灰は池や埋め立て地に廃棄されており、水路に流出したり、土壌を汚染させたりする恐れがある。その一方で、こうした有害廃棄物は、クリーンエネルギーの推進に必要な希土類元素（レアアース）の宝庫となる可能性も秘めている。 テキサス大学が主導した最近の研究によると、科学者らは米国各地の発電所から発生した石炭灰を分析し、最大１１００万トンのレアアースを含有していることを発見した。これは米国国内の埋蔵量の８倍近い量で、金額にして約８４億ドル（約１兆２６００億円）に上る。 今回の発見は、新たな採掘の必要なしに米国内でレアアースを調達する大きなポテンシャルを秘めている――。論文を執筆したテキサス大学ジャクソン地球科学大学院の研究教授、ブリジェット・スキャ

Kazuto Suzuki @KS_1013 国際政治経済学、欧州統合、科学技術政策、宇宙政策、輸出管理、 グローバリゼーションなどについて勉強したり教えたりしています。 2013年12月から2015年7月まで国連安保理のイラン制裁パネルで勤務。Sorry folks, all tweets are in Japanese. Kazuto Suzuki @KS_1013 ドイツの自動車産業はある種の隘路に入っていると思うが、日本の自動車産業はEVシフトが遅れたことで、ハイブリッドに固執したことが怪我の功名となっている。 （日経Think!にも少し長い書き込みを投稿しました）#日経Think nikkei.com/article/DGXZQO… 2024-11-24 18:22:23

村松　一之 @gwYXhEqd7kjpwYu ある本にこんなことが書かれていた。戦争がありふれたものになったのはいつか？それは、人が風力を利用するようになってからだ。それまで水力を利用してた時代は河川に接している場所しか、余剰労働力や労働の専門化は起こらなかった。風力が農耕により余剰労働力を生み出せる地域を100倍に広げ、都市の乱立を可能にした。そして、戦争が当たり前になり、戦争では風車の破壊が重要な攻撃目標になった。 なるほど〜。 2024-09-08 07:43:30

【読売新聞】　中国の国有企業が来年夏以降、小笠原諸島・南鳥島（東京都）沖を含む太平洋の公海２か所で、レアメタル（希少金属）を含む鉱物「マンガン団塊」を最大７５００トン採鉱する大規模な試験を計画していることがわかった。水深５０００メー

【フランクフルト=林英樹】欧州の自動車産業が2024年に入り、少なくとも5万人の従業員を削減すると表明したことが分かった。見通しや推定も含めると10万人を超える。欧州連合（EU）による電気自動車（EV）の振興策を受けて工場の刷新に踏み切ったが、ドイツなど主要加盟国が支援を縮小したことでEV生産能力が過剰になった。部品大手にも影響は波及し、リストラ後の先行きも不透明だ。相次ぐ人員削減、テスラも独で3000人

東京大学の西林仁昭教授らは、常温常圧でアンモニアを安価に合成する技術を開発した。反応物を砕いて反応しやすくし、高価な有機溶媒を使わずに合成する。コストを抑えた実用的なアンモニア合成手法の開発につながると期待される。アンモニアは医薬品や肥料など窒素原子を含む化合物の原料として使われる。燃焼時に二酸化炭素（CO2）を排出しないため、発電や船舶の燃料として使える。水素に比べて容易に貯蔵や運搬ができ、

【11/11 26時追記】読みづらいと言われたので体裁だけ記法でちょっと編集。中身そのまま。増田は全く分野違いの素人野次馬である。 内容はニュースソース、プレスリリース、Wikipedia、ツイッターの電力系の人、鉄道系の人の書いたことなどを鵜吞みにしている。変な点言ってくれたら参照元くらいは答えられると思う。 大事なことなので冒頭のここにも書くが、JR四国によると前日の停電と瀬戸大橋の断線は無関係とのこと。下衆の勘繰りをしながら調べている最中にそう報道された。 ――― 気になって素人が調べたことのまとめ。間違ってるかもよ。1度寝かせた文章に追記を重ねたため構成が悪くなってわかりづらいけど。 前提四国と本州を結ぶ送電線は2経路。 ・瀬戸内海の瀬戸大橋経由で中国電力と繋がる「本四連系線」交流2回線(1L、2L) ・紀伊水道の海底ケーブル経由で関西電力と繋がる「阿南紀北直流幹線」直流1回線(第

2024年10⽉に⽇経クロステックで報じた、自動車業界における電気自動車（EV）や自動運転、エンジン開発などに関連したもので、注目された主な記事をまとめました。『「エンジンなくなるまでやる」宣言、マーレがトヨタ・日産から受注増』『「端から日系部品メーカーは外す」、上海でEV担当者から聞いた重い一言』『VWはなぜドイツ内の工場閉鎖に追い込まれたのか』といった記事が注目されました。読み忘れはありませんか？

9日夜、四国の最大36万戸あまりで発生した停電で、四国電力送配電は、本州と四国を結ぶ送電線でトラブルの復旧にあたっていた際に何らかの原因で本州に送る電力が急激に増え、四国の電力が不足したことが停電につながったと明らかにしました。 9日午後8時20分ごろ、四国の広い範囲で大規模な停電が発生し、最大36万5000戸あまりが停電しました。 停電は、およそ1時間半後の午後9時49分に復旧しましたが一時、鉄道の駅舎の明かりや空港の誘導灯が消えたほか、信号機が点灯しなくなるなど、各地で影響が出ました。 また徳島県では、停電の影響で暗い室内で転倒して2人がけがをして病院に運ばれました。 四国電力送配電によりますと、9日午後2時ごろ、本州と四国を結ぶ送電線の一部でトラブルがあり、復旧にあたっていたところ、何らかの原因で本州に送る電力が急激に増えたということです。 このため四国の電力が不足する状態となり、電

東芝がNTO負極リチウムイオン電池で新技術、容量はLFP並みで超急速充電寿命は10倍：組み込み開発ニュース 東芝は、リン酸鉄リチウムイオン電池（LFP電池）と同等の体積エネルギー密度を持ちながら、約10倍以上の回数で超急速充電を行える長寿命性能を備えたリチウムイオン電池を新たに開発した。同社が独自に開発を続けてきたNTO（ニオブチタン酸化物）を負極に用いており、バスやトラックなどの大型商用車に適しているとする。

アイテム 1 の 2 １０月２３日、 米コンステレーション・エナジーが所有するペンシルベニア州スリーマイル島原子力発電所（ＴＭＩ）。その巨大な冷却塔は休眠状態があまりにも長く続いたために、基礎の空洞部分には雑草が生い茂り、野生動物が内部を走り回っている。写真は同冷却塔。１６日撮影（２０２４年　ロイター/Shannon Stapleton） [1/2] １０月２３日、 米コンステレーション・エナジーが所有するペンシルベニア州スリーマイル島原子力発電所（ＴＭＩ）。その巨大な冷却塔は休眠状態があまりにも長く続いたために、基礎の空洞部分には雑草が生い茂り、野生動物が内部を走り回っている。写真は同冷却塔。１６日撮影（２０２４年　ロイター/Shannon Stapleton） [スリーマイル島（ペンシルベニア州）、２３日 ロイター] - 米コンステレーション・エナジー(CEG.O), opens ne

米アーカンソー州の地下に電気自動車（EV）のバッテリーに欠かせないリチウムが相当量埋蔵されているという研究結果が発表された。埋蔵量は、米国が現在輸入している量を上回る可能性があるという。 米国地質調査所（USGS）とアーカンソー州政府は10月21日、州南部にあるスマックオーバー層の地下の塩水に、510万〜1900万トンのリチウムが含まれている可能性があると発表した。このリチウム鉱床は、機械学習モデルと地質情報を用いた濃度予測の結果、現状で米国に存在すると推定されるリチウムの量の35〜136％を占めているとされる。 スマックオーバー層では、すでに複数のエネルギー企業が石油やガスなどの天然資源の採掘を行っており、リチウムは、鉱物が豊富に含まれた地下水から抽出できる可能性があるとされる。 「我々は、この地域に米国が現在輸入している量を上回る量のリチウムが水に溶けた状態で存在していると推定している

自然科学研究機構 核融合科学研究所 教授の高畑一也氏が、核融合発電の基礎知識について解説する本連載。第2回では、核融合炉/発電の基本的な仕組み、核融合炉に使われる主要装置について解説します。 連載の第1回では、地上で実現可能な核融合反応を提示し、この反応を実現するための条件、核融合発電の優位性と安全性について解説しました。今回は、実際の核融合炉（核融合反応を起こす場所）と発電の仕組みを解説します。核融合にはいくつかのアプローチがありますが、今回は磁場閉じ込め方式、そして第1世代といわれる重水素-三重水素（D-T）反応炉に話を絞ります。その他のアプローチについては、連載第3回で触れたいと思います。 超高温プラズマを閉じ込める磁場の容器 そもそも核融合炉で作られる1億℃の水素ガス（プラズマ）を金属の容器で閉じ込めることはできません。1億℃に耐えられる金属がないのは確かですが、それより数グラム（

大手電力会社でつくる電気事業連合会は、フランスからの放射性廃棄物の返還をめぐり、高レベル放射性廃棄物いわゆる「核のごみ」を、青森県にある施設で新たに受け入れたいとして県に了承を求めました。これに対し、青森県の宮下知事は、現時点で施設が稼働していないことから、「協力できない」と述べました。 国内の原発から出た使用済み核燃料はフランスとイギリスに委託して再処理され、その過程で出る放射性廃棄物は日本に返還されることになっています。 このうち高レベル放射性廃棄物、いわゆる核のごみは、青森県六ヶ所村にある施設で受け入れてきましたが、新しい規制基準の審査のため2016年から受け入れを中断しています。 また、フランスからは比較的低レベルの放射性廃棄物も返還される計画で、2033年が期限とされていますが、受け入れ先の施設自体が完成していません。 これについて、電気事業連合会の佐々木敏春副会長は10日、青森

中国は世界第2位の石油消費国であり、需要構造の変化が国際石油市況に与える影響は大きい（写真は中国のエネルギー海運大手、中遠海運能源運輸のウェブサイトより） 石油需要の変動は景気循環と密接な関係がある。国際原油相場は2024年7月から下落傾向が続き、9月上旬には1バレル当たり70ドル(約1万円)を割り込んだ。 中国では大型トラックの天然ガス車への転換も加速している その要因について、市場関係者の間では「中国の需要が予想以上に落ち込んだため」との見方が主流になっている。中国の景気は7～9月期から明らかに減速しており、石油製品の需要が減少しているのは事実だ。 ■景気循環だけでは説明できず とはいえ、石油市況を左右するのは景気循環だけではない。今日においては、再生可能エネルギーの大量導入に象徴されるグローバルな「脱炭素」の動きとともに、(世界最大の自動車市場である)中国の急速なEV(電気自動車)シ

固体電池技術は、現在電気自動車（EV）に電力を供給しているリチウムイオン電池に代わる、より軽量で、安全性の高い技術として浮上している。リチウムイオン電池は、コストや電力密度、走行距離の点で進歩を遂げたが、2021年11月1～4日にポルトガルのリスボンで開催された技術会議「Web Summit 2021」で紹介された固体電池は、リチウム電池を上回る性能と安全性が期待されるという。 固体電池技術は、現在電気自動車（EV）に電力を供給しているリチウムイオン電池に代わる、より軽量で、安全性の高い技術として浮上している。リチウムイオン電池は、コストや電力密度、走行距離の点で進歩を遂げたが、2021年11月1～4日にポルトガルのリスボンで開催された技術会議「Web Summit 2021」で紹介された固体電池は、リチウム電池を上回る性能と安全性が期待されるという。 その一例が、EV向けバッテリーの開発

中国新エネルギー車（NEV）大手の比亜迪（BYD）でチーフ・サイエンティストを務める廉玉波氏はこのほど、次世代電池の本命とされる全固体電池が予想よりも早く登場し、電気自動車（EV）の航続距離延長と充電の高速化が実現するとの見通しを示した。 廉氏は海南省海口市で9月27～29日に開かれた「2024世界NEV大会（WNEVC）」に登壇し、全固体電池は今後2〜3年でまずは高級EVに搭載され、電池技術の発展に伴って5年以内に中〜低価格帯のEVにも広がっていくとの予測を明らかにした。同氏によると、BYDもEV向け全固体電池の開発を進めているが、生産コストの圧縮や集積度の向上といった課題が残されているという。 日韓を追いかける中国の全固体電池産業、資金流入で開発が加速へ BYDのリン酸鉄リチウム（LFP）電池は現在、中国市場でシェア約75％を占めている。廉氏は、同社は今後もLFP電池の開発を続けるとし

東京都の「リチウムイオン電池 捨てちゃダメ！」プロジェクトがXで物議を醸している。リチウムイオン電池を使用した製品を廃棄する場合の注意点を広報するプロジェクトで、第1弾としてプロジェクト名を標ぼうしたポスターを作成。これを受け、X上では「じゃあどうすればいいの？」など困惑の声が上がっている。ITmedia NEWSは、都に詳細を聞いた。 プロジェクトが発表されたのは8月。都によると、近年、モバイルバッテリーなどリチウムイオン電池を使った製品を誤った方法で廃棄したことが原因となり、廃棄物処理施設などで火災事故が発生するケースが増加。こうした事態を受け、プロジェクトを始動したという。 10月に入り、あるXユーザーがこのプロジェクトを取り上げたところ、「捨てちゃダメって言われても困る」「なぜこんなネーミング？」など困惑や疑問の声が続出。プロジェクトのWebサイトにも、JBRC（Japan Por

「AI処理のボトルネックは演算ではなく、メモリアクセスにある」。そんなタイトルでインテル主催の「Intel Connection 2024」で講演を行なったのは、東京大学 特別教授の黒田忠広氏だ。AIの課題である電力消費とボトルネックを解消すべく、インテルのような北米企業と日本の企業、アカデミアはいま何をすべきか。黒田氏は持論を展開した。 GDP比0.6％の第三期成長期に向かうAI時代の半導体産業 Intel Connection 2024のセッションにおいて、スーパーコンピューター富岳プロジェクトのリーダーである松岡聡センター長からマイクを引き継いだのは、東京大学教授で半導体研究者でもある黒田忠広氏だ。最初に説明したのは、半導体産業の成長について。家電で用いられていた程度だった半導体の市場は1990年代はGDP比0.2％程度だったが、PC市場やインターネットが勃興した1995年頃に0.4