1 2013 年 11 月 27 日 株式会社野村総合研究所 2018 年度までの IT 主要市場の規模とトレンドを展望 ～ スマートフォン関連市場、ウェアラブル端末市場、M2M 市場が成長領域 ～ 株式会社野村総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：嶋本 正、以下 「NRI」 ）は、このほど 2018 年度までの国内を中心とする ICT（情報通信技術）主要 4 市場について、動向分析と規模の予測を行いました。 ICT 市場は、多くの分野で成熟期を迎える一方で、スマートフォンやタブレット端 末に代表される新世代ハードウェアの普及、それに伴うコンテンツ配信市場やソーシ ャルメディアの成長と一部既存市場の衰退、ウェアラブル端末や M2M による新たな 市場の形成など、構造変化が起きています。技術の進化や新たな端末の登場・普及に より、生活者のライフスタイルには、さまざまな場面で変化が

現在タブレット端末を所有している人に、端末を購入した時期を聞いた。 もっとも多かったのは、「2～4か月以内」で16.6%。この調査を行った時期は2012年6月下旬～7月初旬の時期なので、およそ今年の春（3～5月）に当たる時期だ。次に多かったのが「1年から1年半以内」で14.9%。具体的には2011年の1～6月の時期に当たる。このほか、「1か月以内」「1～2か月以内」という時期を合わせた直近2か月間の割合も15.3%とかなり高めで、「2～4か月以内」の回答を合計すると、今年の春以降に購入した割合は3割を超える。また全体的に見ると、比較的最近、特に昨年2011年の秋以降に、タブレット端末を購入した人が多いことがわかる。 上記の時期についてもう少しくわしく見てみよう。まずもっとも購入時期として多かった今年の春であるが、この時期には、3月16日にアップルが「新しいiPad」として第3世代の「iPa

市場急拡大の電子コンパス 日系勢がシェア独占 　強さの秘密はプロセスにあり GPSの位置情報検出機能を補足するものとして、スマートフォン（スマホ）を中心に急速に搭載が進んでいる電子コンパス。「21世紀の羅針盤」として、まだまだ市場規模は小さいながらも、他の電子デバイスを凌ぐ成長を見せている。2012年のエレクトロニクス市況は世界経済の停滞で混迷が続くが、電子コンパスに限っていえば「どこ吹く風」。日系勢がシェアを独占するという、希少価値が高いだけに、目が離せない市場となりつつある。 電子コンパスは地磁気センサーと呼ばれる検出素子と、ASICなどの制御回路を組み合わせたもので、どの方向に向いているかを検出するという、文字どおり「コンパス」の役割を果たす。もともと、登山用ハンドヘルドデバイスやPND（パーソナルナビゲーションデバイス）などへの採用にとどまっていたが、米アップルの「iPhone

2011 年 7 月 15 日 報道関係者各位 一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラム 2010年モバイルコンテンツ関連市場の合計は、１兆6,550億円 モバイルコンテンツ市場は、6,465億円 モバイルコマース市場は、１兆85億円 （単位：億円） 市場カテゴリー 2007年 2008年 2009年 対前年比 2010年 対前年比 モバイルコンテンツ市場 4,272 4,835 5,525 114% 6,465 117% モバイルコマース市場 7,329 8,689 9,681 111% 10,085 104% モバイルコンテンツ関連市場 11,601 13,524 15,206 112% 16,550 109% 総務省発表資料 「2010 年 モバイルコンテンツの産業構造実態に関する調査結果」 ＊一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラム調査 4,272 4,835 5,525

昨年アップルが「iPad」を発売してから、メーカー各社がタブレット端末市場でしのぎを削っています。最近ではアップルが「iPad2」を、モトローラが(KDDIから)「Motorola XOOM」を発売するなど、日本でもさらなる盛り上がりを見せているタブレット端末ですが、今回当研究所では、ユーザーの仕事での使用有無・利用状況について調査を行いました。本稿では、タブレット端末の所有者と非所有者の意識の違いを踏まえた上で、今後のタブレット端末市場の行方を考察していきたいと思います。 "仕事メイン"で使っている人は2割強程度…… まず、タブレット端末の所有者(今回の調査では23.9%)を対象に、仕事での使用状況、主な利用場所・利用内容について調査しました。その結果、所有者の内67.5%が何らかの形で仕事で使っていることが判明しています。しかし、"日常的"に仕事で使用している人は24.8%であり、"仕

調査マーケティング会社のイードは、20〜50代の社会人450人を対象に「タブレット端末のビジネス利用に関する意識調査」をインターネットで行い、結果を発表した。調査期間は3月31日〜4月4日。 それによれば、回答者のうち9.8%がタブレット端末を所有し、内訳はiPadが54.4%、Galaxy Tabが10.9%、その他Android端末が27.3%、その他Windows端末が17.8%となっている。そして、購入者の約9割にあたる88%がビジネスでの利用を想定して購入しているが、実際にビジネスで利用している人は54.4%で、購入後に思うようにビジネスで利用できなかった人は54.7%にのぼる。 所有しているタブレット端末 購入時の利用目的は、情報収集が69.1%でトップで、以下メール(68.9%)、資料閲覧(66.4%)、打ち合わせ時のメモ(51.6%)、資料のプレゼン(36.9%)と続く。

前の記事　ナイフが恐怖なiPadゲーム『Slice HD』(動画) 「TVやパソコンから時間を奪う」タブレット：調査結果 2011年4月15日 メディア コメント： トラックバック (0) フィードメディア Jacqui Cheng 画像は別の英文記事より 米Google社の子会社でモバイル広告を手がける米AdMob社が2011年3月に行なった調査によれば、タブレットの利用時間が他の一般的な電子機器を利用する時間を侵食し始めており、タブレットが読書、オンライン・ショッピング、メール、ゲームに利用されるケースが増えているという。 この調査は、米国にいる1430人のタブレット・ユーザーを対象として3月に実施されたものだ。77％もの回答者が、タブレットを手に入れてから、デスクトップ・パソコンやノートパソコンを利用する時間が減ったと述べている。 この結果は、多くのユーザーにとって当然のことだろう。

メディアインタラクティブは2月28日、iPad/タブレットPCの利用に関する調査結果を発表した。調査は、2月23日〜25日の3日間に、全国の20歳代から50歳代までの仕事をしている男女1500名に対してWEBアンケート方式で実施されている。 調査結果では、利用状況について、1500人のうち122人(8.1%)がiPad/タブレットPCを仕事で利用していると説明。利用頻度については、「毎日仕事で使う」が59.0%、「2日に1回程度使う」が17.2%となり、日常的に使っているユーザーが76%以上に上ったという。 用途に関しては、「メールチェック」が73.8%と最も多く、次いで「ブラウザの活用」が53.3%、「ビジネス資料の保持・活用」が44.3%、「プレゼンテーションデータの保持・活用」が41.8%という結果。ソーシャルメディアの利用については、Twitterが25.4%、mixiが14.8%