万乗　大智 @jgdjgdjgd 重病になってわかったこと 日本は実は様々な救済のサービスをかなり頑張って作ってくれているということがわかり感謝;つД｀) しかしそれは自分でかなり調べて運よくたどり着かないとそのサービスを知ることはない 病院でも教えてくれない 自己責任なので存在しても使われてないサービスって多いかも😩 2022-12-26 18:31:58 万乗　大智 @jgdjgdjgd 漫画家。いろいろ描いてます。いつか立派なパンツを描いてやろうと切磋琢磨しています。デビュー作は「DANDOH」「機動戦士ガンダム　アグレッサー」月刊の少年サンデーSで連載中です～。

ネットのニュースでもテレビのバラエティでも、Z世代はどうだとか、世代間ギャップがどうといった話を目にする機会は多い。「Z世代」とは1996年ごろから2010年ごろまでに生まれた人で、現時点で10代から20代中盤ぐらいまでを指す言葉である。X世代、ミレニアム世代（Y世代）と来て、その次なのでZ世代というわけだ。ちなみにZ世代の次は、アルファベットが最後まで行ったので、α世代というそうである。 若者層のトレンドや消費動向を分析するということは、それこそ昔から行なわれてきた。若者層は情報伝達が早く、瞬間的に集中して一点に消費活動を行なう、すなわちブームを作るので、そこをうまく仕掛ければ、もうかるからである。低価格なスイーツやドリンクといった消費材はもちろん、自動車のような高額商品でも、残りの人生が長いのでローンも通りやすい。 だが昨今のZ世代に関する論説を読んでみると、市場としての若者分析ではな

Shichiro @pakuriman 東日本出身であまり西日本行く機会がなかった人と話してると大都会＝東京で京阪神名古屋＝都会、札仙広福くらいはそこそこ栄えてるけど他の地方都市は田舎に毛が生えた程度だと思ってる人が多くて、青森みたいなイメージしてた鹿児島が初めて行ったら想像の10倍栄えてて驚いたみたいな話は割とよく聞く 2022-09-11 13:40:54 Shichiro @pakuriman 実際東京とか住んでると東京通勤圏を外れてふらっと近場で行くような街は甲府とか水戸とかせいぜい宇都宮くらいの規模感だし、北日本に至っては50〜100万くらいの規模感の都市が驚くほどないから都会といえば東京札幌仙台でその次はもう盛岡とか秋田くらいのイメージになるのはまぁ分かる気がする 2022-09-11 13:45:24

atsushi_noguchi🌗 @fujimicho 考古学者。日本・南アジア、旧石器時代。3D計測。考古グラメトリスト。モバイルモバイルスキャン協会理事。#考古学情報処理 A Japanese archaeologist, S. Asia and Japan, Palaeolithic, 3D, morphometrics, etc. #JASPAR #3DLM https://t.co/dZWvpgFZh7 atsushi_noguchi🌗 @fujimicho 身も蓋もないことですが統計上、生産年齢人口に対する就業者数はもう9割に達しているのでいま人足りないと言ってるところは今後改善の余地はほぼ無いし足りてるところも早晩不足に傾く。ミクロに「ウチは採れた」はあるかもだけど全体のパイは減る。人件費とか組織の理解とかじゃなくて（続く） pic.twitter.com/Bb7Wh38

働きづめでも報われない国 日本からこんにちはこんにちは！ 2週間の旅行でこっちにきてて，せっかくだから日本について何本か記事を書こうと思う．まずは，経済の話からはじめよう． たいていの人たちが日本について最初に気づくのは，各地の都市がいかにすばらしいかってことだ．とりわけ東京は，現代の驚異だ．キレイに刈り込まれた木々に取り囲まれて，設計のしっかりしたぴかぴかのビル群がそびえたっている．レストランやお店や各種の娯楽は目眩がするほど数知れず，どれもこれもすばらしい．どこも混み合ってるけれど，それでいていつもなぜか静謐を感じさせる．そして，ほんの数分歩けば電車の駅にたどり着いて，そこからどこでも必要な場所に向かえる．他のどんな国もおよばない都市設計・計画の偉業を日本は達成している．それを支えているのは，異例なまでに平和で驚くほど創造的な文化だ． でも，この夢の楽園みたいな外観の下で，日本全体はそ

つる @tizuemon 【地元の次に出身者が多い都道府県】 2県以上あるところを色分けてみると、勢力圏が見えてきそうです。 富山⇔石川、愛媛⇔香川など隣県同士の組み合わせもあります pic.twitter.com/XCzZyTWaDz 2022-01-19 22:25:06

電子書類が本物であると認証する公的制度の整備がようやく加速しそうだ。総務省は文書が改ざんされていないと証明する「タイムスタンプ」の事業者認定の運用開始を当初の2021年度から20年内に早める。電子的な社印「eシール」は22年度から1年の前倒しを目指す。テレワークの広がりを踏まえ、遅れていた「脱ハンコ」の環境づくりを急ぐ。米国では電子書類の作成者を証明する「電子署名」に関する連邦法や州法が制定さ

2020年、日本では東京オリンピック・パラリンピックが開催され、5Gネットワークサービスが開始されるなど、発展や未来をキーワードとする事象が出現する。その一方で、労働力人口の減少は歯止めが効かず、団塊の世代がすべて70歳以上になって後期高齢者に向かい始める。まさに環境が大きく変わるターニングポイントだ。作家 橘玲氏に、2020年を迎えるにあたって、この先の日本がどのような変化に直面することになるのか改めて予測してもらった。 2020年代、日本は貧乏くさい国として存在し続ける 日本が超高齢社会に突入して、これからどんどん人口が減っていくという事実は、将来の日本を考える大前提です。そうなると「社会保障費が際限なく膨らんでいくのでは」と誰でも気づきます。 国が無限に国債を増発して年金や医療・介護費用を支払っていくのは不可能なので、1990年代末の金融危機の頃から、「日本は早晩財政破綻する」と言わ

未来に投資しない国、ニッポン。教育公的支出、35カ国中最下位という恥。国際学力は中国に全て負け、大学教育は世界51位に転落。 ほとんど進まぬ社会保障改革のせいで金融資産を持ちまくっているジジババ世代に金を配りまくる割に、今働く勤労世帯の消費刺激には無関心、ここにきて今度はさらに未来を司る教育分野への公的支出もしないとなれば、亡国も極まるところです。 昨年末にも以下のように、出生数で今更騒いでいるアホさ加減に物申させて頂いたわけです。が、これはどこの国のことでもない、我が国ニッポンの話です。 これ問題の本質は、今の日本の一人あたり教育への公的支出はOECD最下位なのに、実際の教育支出は、OECD平均とかより高いんですね。 が、実際には公的支出ではなく、家庭の所得や個人の奨学金などの借金によって一人あたり支出が埋められているということなのです。この働く世帯が、社会保険などでの高齢者向け負担をし

未来を視るセンスがあるか？といわれると、僕はかなりない方だと思います。自分でもびっくりするんですが、過去の掲載された「○年後はこうなる」みたいな予測の外れっぷりは異常です。 ただ、未来について考えた、その的中率はどうでもよくて、それに向けて、どういうロジックを立てて予測し、そして現実にあわせてそれを修正し続けるほうが大事なんじゃないか・・・と思って、たまにはこういう未来予測のエントリーを書いてみようと思いました。 あと、「うわ、すげえ外している！」というのが未来で読むのも面白いかなーと思っています。 というわけで、10年後に恥をかくために、2020年代を予測してみました。 ちなみに2020年代に「ネット業界」みたいなくくりは微妙な気もしているんですけど、テクノロジーというと広すぎてよくわからない、になりますし、スタートアップ、といっても、Web業界周りくらいしかわかっていないので、こういう

福岡大学はコンピューターが時刻合わせに使う「公開NTP（ネットワーク・タイム・プロトコル）サービス」を廃止する。草分けとして26年間にわたり世界に向けて無償公開してきた。だが世界中から時刻合わせのアクセスが殺到し、学内ネットワークがインターネットにアクセスできないトラブルに4回見舞われた。同サービスを利用する設定の機器も多く、海外技術者とも協力して廃止を目指す。福岡大は「近い将来」（同大のウェ

私たちが日々追っている様々なニュース。しかし、日本のニュースは他国に比べて明らかに「異様」であったのだ。 知りたくない、恐ろしい「数字」 全世界で最新の情報を配信している『Yahoo！』。なかでも、人々が最も興味のあるものを並べるのがページの最初にくる「トップニュース」だ。 下記の数字は、とある一週間、「アメリカ」「イギリス」「日本」の『Yahoo！』を開くと出てくる「トップニュース」のカテゴリーの割合を比べたものである。実は、ひとつだけ空欄をつくったのだが、そこにはとあるカテゴリーが入る。 それは何なのか？あなたはおわかりになるだろうか。 【アメリカ】 世界のニュース：24% 自国のニュース：65% スポーツニュース：7% ●●：3% その他：1% 【イギリス】 世界のニュース：22% 自国のニュース：51% スポーツニュース：15% ●●：12% その他：0% 【日本】 世界のニュース

シ🍧ノ @100perORANGE こないだコウケン◯ツさんがテレビで「毎日献立を考えるのが苦痛って声をよく聞く。日本は家庭料理に求められてるレベルが高すぎる。これまで取材で40か国以上行ったけど、だいたいどの国も毎日同じもの食べてる」って言ってたのが印象的だったな……

「これ、飲んでいいの？」なアレ 「こんなに生活に密着している姿は、初めて」 「お米の国なのに、どうしてないの？」 日本を訪れる外国人の観光客は年々増加し、2018年は3,000万人を超えました。外国人観光客におすすめしたい観光スポットや食べ物はあるけれど、彼・彼女たちが魅力に感じたのは「それだけじゃない」かも……。観光客が何げなく撮った「カメラの中身」から、WEBライターのセブ山さんが別視点で見た日本をひもといていきます。今回２回目となる調査の舞台は、渋谷。すると、何げなく飲んでいる「アレ」のことが気になってきました……。

今の20歳が40歳の半分しかいないって本当にいい話だと思う。戦争でもあったのかな？— 🦀カニカニカーニバル🦀 (@yu1096) 2018年11月7日 たぶん、このツイートはブラックジョークのつもりで書かれたものだろうが、私には冗談にみえなかった。 「今の20歳は40歳の半分しかいない。戦争でもあったのかな？」というツイート、ジョークのつもりかもだけど、これ、実際戦争に匹敵するようなカタストロフィがあったのに気付いている人があまりいない、ってグロい状況を反映しているなぁ、と思った。— p_shirokuma(熊代亨) (@twit_shirokuma) 2018年11月8日 乳児死亡率の低下によって起こる第一の少子化は、それほどカタストロフではないし、アメリカやヨーロッパのベビーブームが証明しているように劇的少子化とも限らない。しかし、東アジア諸国などで今起こっているような第二の少子化

はじめに 日本の人口は2017年10月1日時点で1億2670万人ほど。都道府県の人口1位はもちろん東京都で、1372.4万人。最下位となる47位は鳥取県で、56.5万人。その差は約24倍にもなります。 現在ではあまりにも当たり前の東京の人口1位。しかし、かつては東京が人口1位ではなかった時代が続いたことは、あまり知られていません。 現在は東京が1372万人、ぶっちぎり 逆に人口ワーストは山陰と四国、北陸の県。 元来日本はここまで東京一極集中ではなく、その地方に応じた産業が活発で、今より地方が元気な時代がありました。 人口の統計がはじまった1872年から見てみると、実は東京ではなく、意外な都道府県がトップに立っていることが分かります。そんな思わぬ再発見の多い「歴代人口ランキング」（※）を見ていきましょう。 ※：採用する人口データは、1872～83年までは本籍人口。1884～1907年までは乙

＜音楽や動画などのデジタルコンテンツを発信する生徒の割合で、日本はOECD加盟国中なんと最下位。ネット利用はコンテンツ消費だけで、デジタル機器を使った創作活動はほとんど行わない＞ インターネットやデジタル機器が世界中に普及した現在、誰でもネット上で自分の創作物を発信し、それを見聞きした人からフィードバックを得ることができる。 単純労働によってモノを大量生産することが主流だった時代は終わり、21世紀の世界では斬新なイノベーションが求められている。子どもの時期からネットを活用して、自分の創作物を世に問う経験を持つことはとても重要だ。 OECDの国際学力調査「PISA 2015」では、15歳の生徒に「学校外において、デジタル機器を使って、自分の創作物（created contents for sharing）をネットにアップするか」と質問している。創作物の例として調査票では、音楽、詩、動画、コン

米国の市場調査会社、eマーケーターがこのほどまとめたアジア諸国における消費者メディア利用に関する調査によると、日本、韓国、中国、インドの4カ国では、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌、ネット（ソーシャルメディア、ビデオ、ネットラジオなど）といった主要メディアに成人（18歳以上）が1日に費やす時間は、日本が平均6時間58分で最も長いという。 日本はアジアで最長だが米国の6割弱これは2016年における推計値。これによると、日本に次いでメディア利用時間が長いのは韓国で同6時間51分。このあと中国の同6時間9分、インドの同3時間36分が続くという。 eマーケーターは、1人の利用者が複数のメディアに同時に接している場合、それらの利用時間を合計し、メディア利用時間として算出している。 例えばテレビを1時間見ながら、通話以外でスマートフォンを1時間利用した場合、その利用者のメディア利用時間は2時間になる。 そし

これらに加えて利用時間などより踏み込んだデータもあるわけなので、メディア機器の使われ方という側面だけでも興味深いデータといえる。ただし、このデータは読み方がむずかしいというのも事実だろう。各国の経済や教育の環境についての基本的な理解がないと読み違えも起こりそうである。逆に、コンピューターの側の人間からすると「なぜこういう設問になっているのだ？」と疑問を感じる部分もあった。 パネル（回答集団）のバラつきも気になる。「中国」としているのは、正確には「B-S-J-G (China)」であり、北京・上海・江蘇省・広東の意味である。15歳という対象年齢も、むずかしい設定といえる。角川アスキー総合研究所で、１年ほど前に、中学生、高校生のメディア接触とコンテンツ消費についての調査を実施したが、15歳というのは価値観やコミュニケーションスタイルが大きく変わる年齢だからだ。たとえば、中高生男女の６人ずつ４組