リコーグループは、環境経営報告書2008を発行した。物流分野では、使用済み製品の回収など、静脈物流も含むグループ全体の物流面のCO2排出総量は38,840トンで、リコーロジスティクスの2007年度CO2排出量は前年度比1.1％増の1383.1トンとほぼ横ばいで推移している。 窒素酸化物(NOx)排出量も3.8％増の2.7トンと排出量が増大した。リコー沼津事業所では、1台のトラックが複数の仕入先を巡回するミルクラン部品供給システムを2007年10月から導入。これにより同事業所の物流面でのCO2排出量はほぼ半減したという。

【受賞報告】工学部 津村幸治教授が「公益社団法人計測自動制御学会」から「2024年度計測自動制御学会論文賞・友田賞」を受賞

IBMは、1971年に環境ポリシーを発行し、50年以上にわたり環境保護に積極的に取り組み、リーダーシップを発揮してきました。IBMの環境保護に対するコミットメントは、グローバルな環境マネージメント･システム(EMS)により実現、展開されています。 2021: 温室効果ガスの排出量を2030年までに正味ゼロにすることを表明2019: Climate Leadership Councilの創設メンバーとなり、炭素税と炭素配当の超党派的な計画を⽀持する2015: 気候変動に対するポジションを表明、“世界規模での重要な⾏動を必要とする深刻な問題”と呼びかける2010: サプライヤーに企業責任及び環境に関する管理システムの構築、⽬標設定、パフォーマンスの開⽰を求める2007: パリ協定⽀持を表明2001: 再⽣エネルギーの購⼊を開始2000: CO2排出削減⽬標を設定1997: ISO 14001

先進企業に聞くグリーンIT／リコー：環境と利益は両立できる リコー 取締役 専務執行役員CFO，CIO 総合経営企画室長 兼 経理本部長 三浦 善司 氏 1990年代の後半から，環境先進企業として業界を主導してきたリコー。「環境対応と企業利益は両立できる」という信念の下，企業トップから現場の社員まで，全員参加の仕組み作りが強さの秘訣だ。同時に，環境活動を支える情報基盤をITで実現。環境経営情報システムを構築し，環境配慮設計からグリーンIT投資に至るまで，様々な局面で情報活用を実践している。 リコーは，早い時期から環境問題への対応に着手し，先進的な取り組みで業界をリードしてきました。現在は，どのような環境目標に取り組んでいますか。 リコーグループとして，2050年までに環境負荷を2000年の8分の1に削減するという長期ビジョンを基に，様々な短期的な計画を立てています。 目標の設定方法ですが，

「昆虫のおもしろさはその多様性にある」 多様な昆虫の世界と、その地域に生きる昆虫たちと一体となった自然の姿を紹介する。 続きはこちら

先月，経済同友会の代表幹事に，リコーの桜井正光会長が就任した。選出の理由は，「技術系出身で，リコーを技術力や環境経営で評価される高収益企業に育てた」ためという。桜井氏は96年に8人抜きで社長に就任（当時54歳）。この4月，会長に退くまでの11年間に同社の売上高を約2倍の2兆円に拡大し，13期連続の増収を達成した。 リコーは、昨年9月に日経コンピュータが実施した「企業の『IT力』ランキング」で総合1位を獲得している。「IT力」とは，ユーザー企業のITガバナンスがどの程度のレベルにあるのかを他社と比較するための“物差し”として同誌が開発した。リコーは特に，システムの投資効果を徹底して追いかけ，成果を確実に刈り取る「IT投資の管理」で強さを見せた。 だが「IT力のリコー」より，「環境経営のリコー」のほうがはるかに筆者の耳になじむ。同社は日本経済新聞が97年から毎年実施している環境経営度調査で4回

RICOH Smart Support（スマートサポート） 「はたらく」をもっと快適に、リコーの複合機がお手伝いできること。