NTTドコモ 代表取締役社長の山田隆持氏が第1四半期の決算会見で、スマートフォンの販売台数に言及した。 同氏によれば、第1四半期の販売台数は130万台に達し、7月28日には200万を突破したという。ドコモの2010年度のスマートフォン総販売台数は252万台で、7月末時点でそれに迫る台数を販売したことになる。通期販売目標の600万台達成に向け、好スタートを切った格好だ。 なお、KDDI 代表取締役社長の田中孝司氏は、第1四半期のスマートフォンの販売台数が66万台であることを決算会見で明らかにしている。 関連記事 KDDI、モバイル事業が減益も「満足」――「auモメンタムの回復」に自信 KDDIが2011年度第1四半期の決算を発表。固定通信事業が増益を支えたが、移動体通信事業は減益。しかし田中社長は、解約率など同社が改善を目指す数値が順調に推移しているとし、ブランド力の回復に自信を見せた。 a

NTTドコモは17日、東京都内で定時株主総会を開いた。米アップル社のスマートフォン（高機能携帯電話）「iPhone（アイフォーン）」を発売する可能性について株主から問われ、辻村清行副社長は「優れた端末だが、発売する計画はない」と述べた。理由と

NTTドコモは、今夏にも「Xperia」をはじめとする発売済みスマートフォンを緊急地震速報に対応させる。4月28日の同社決算会見で、山田隆持代表取締役社長が明かした。 緊急地震速報で利用する通信方式「CBS（Cell Broadcast Service）」を同社スマートフォンの主力OSであるAndroidでサポートする方針。山田氏によればGoogle側が対応を進める方向だという。ただし、同社広報部はAndroid端末であっても仕様により対応できない可能性があるとしている。また今冬には、CBSより配信速度の速いETWS方式による緊急地震速報機能をスマートフォンに導入する。ETWSは、フィーチャーフォンでは2010年冬モデルから導入している。山田氏はETWSを導入する端末について、チップ側の対応が必要な関係から、「LTE端末で導入する」とした。同社は会見で、LTE対応のタブレットを秋に、スマー

マーケットのレビューやtwitterのXperia TLで評判の悪いSPモードメールアプリ。 挙動が遅い。重たい。 強制終了になってしまい、受信メールが閲覧できない。 メール着信音が変えられない！ ※9/1 23:05追記　「メール通知（Free）」というアプリを常駐させれば、同アプリで設定した着信音・バイブの設定などが優先される。もちろん、タスクキルアプリにはIgnoreさせること。 無線LAN設定時にiモードメールがダウンロードできない。 ※9/1 23:05追記 未受信メールとしてプッシュ通知のみ来る。メールのダウンロードは3Gに切り替えて、iモードメール問い合わせを実行しなければいけませんが。 メール作成時と表示時の本文サイズをそれぞれ変えられるようにして欲しい。 など。 個人的にはとにかくdocomo.ne.jpのメールが完璧なリアルタイムでのプッシュに対応してくれただけで神だっ

写真2●中国China Mobileの「OPhone」は、Androidアプリの巨大市場になると期待されている 「2010年にはAndroid搭載スマートフォンを増やす。iモード・メールにも対応する」---NTTドコモ スマートフォン事業推進室 アプリケーション企画 担当部長の山下哲也氏（写真1）は、2009年11月30日に開催されたAndroid開発者向けイベントAndroid Bazaar and Conference 2009 Fallの講演で、発表前としては異例の踏み込んだ表現で語った。 「 Android：新しいライフスタイルの創造」と題した講演で、山下氏は2010年にAndroid搭載端末をはじめとするスマートフォンの爆発的な普及が起きることを示唆した。スマートフォンの利用者数は現状では「中小都市より下のレベル」だが「100万人を突破するとサービスが爆発的に広まる。これが起きる

「ドコモはAndroid携帯の機種数を積極的に拡大する」――NTTドコモの山下哲也フロンティアサービス部アプリケーション企画担当部長は10月23日、Google日本法人が開いた、Android新バージョン「1.6」の説明会でこう述べた。 ドコモは国内唯一のAndroid携帯「HT-03A」を販売している。国内スマートフォン市場はほぼiPhoneの独壇場となってきたが、Androidは「オープンプラットフォームで世界のさまざまなメーカーが開発しており、多種多様なライフスタイルに対応できる。一種の完成品であるiPhoneとは異なり、進化していく」点を、山下氏は評価する。 Google日本法人の門間純一アンドロイドリレーションシップマネージャーも「iPhoneはApple製品で、他社は作れない。Android製品はいろんなメーカーが開発でき、多様なサービスがさまざまな端末で利用できる」点が売りだ