IDC、世界スマートフォン市場で「2015年にはWindows PhoneがAndroidに次ぐ2位に」と予測 IDCは、NokiaがWindows Phoneを採用したことにより、2015年にはMicrosoftの同OSがAndroidに次ぐ2位に浮上すると予測した。 世界スマートフォン市場で、2011年には米GoogleのAndroidが首位に立ち、2015年には米MicrosoftのWindows Phoneが2位に浮上する――。米調査会社のIDCが3月29日（現地時間）、このような予測を発表した。 2011年のスマートフォン出荷台数は前年の3億340万台から約48％増の4億5000万台以上になると予測する。さらに、スマートフォン市場の成長率は携帯電話市場全体の成長率の4倍になるという。 2010年に2位まで上昇したAndroidは、多数の端末メーカーがより広いユーザー層向けのライン

トレンドマイクロは3月24日、報道関係社向けに事業戦略説明会を実施した。冒頭に登壇した同社代表取締役社長兼CEOのエバ・チェン氏は、世界中に存在するデジタルデータの総量が2020年に35ゼタバイト（1TバイトのHDDが3500億台分）に達するというIDCの予測を引き合いに出し、「大量のデータを共有し、格納するクラウドへの旅が始まった」と述べ、クラウド分野におけるセキュリティの展望を語った。 1つのデータセンターで巨大なデータを管理する未来のネットワークでは、PCだけでなく、データを外から直接利用するモバイルデバイスも爆発的に増加し、いわば「ネットワークの境界線が消えた」（同氏）状態になる。その世界では、境界線を守るという従来型のセキュリティではなく、データそのものや（モバイル）デバイスの保護が課題になるという。 エバ氏は「トレンドマイクロはもはやVB（ウイルスバスター）を売るだけの会社では

ワイヤレス給電の業界団体であるWireless Power Consortium（WPC）は2010年12月2日，日本では初めてとなる記者発表会を開催した。同団体が推進しているワイヤレス充電の業界標準規格の取り組みを説明すると共に，規格に準拠していることを表す「Qi（チー）」マークが付いている試作機を披露した。 WPCは2008年12月に，米Texas Instruments Inc.（TI社）やオランダRoyal Philips Electronics社，三洋電機など8社によって設立された団体。参加企業は2010年12月2日現在で68社まで増えている（ Tech-On! 関連記事1）。スマートフォンやデジタル・カメラなど出力5W以下の機器に向けた標準規格の策定を2010年7月23日に完了し，対応製品の投入に向けて準備を進めていた（ Tech-On! 関連記事2）。 登壇したWPC会長のM

[This post is by Dan Bornstein, virtual-machine wrangler. — Tim Bray] As the tech lead for the Dalvik team within the Android project, I spend my time working on the virtual machine (VM) and core class libraries that sit beneath the Android application framework. This layer is mostly invisible to end users, but done right, it helps make Android devices run smoothly and improves developer productiv

いわゆる3.5世代（3.5G）のワイヤレスネットワーク技術の登場で、モバイルブロードバンドの普及が世界中で進み、それに伴って3.5Gの通信プロトコルを使用した商用ネットワークが次々に誕生していることがわかった。 3G/GSMネットワークサービス事業者の業界団体Global mobile Suppliers Association（GSA）の調査によれば、いわゆるHigh-Speed Downlink Packet Access（HSDPA）方式を採用した3.5G商用ネットワークの数が2007年、世界全体で69％増加したという。 現在、166の商用HSDPAネットワークが75カ国に展開している。さらに、38のネットワークがサービス開始を表明しているため、すべて合わせればHSDPAネットワークの数は204に達し、89カ国に広がることになるとGSAは報告している。 また、商用HSDPAネットワー

位置情報を用いた新サービスや新ビジネスの動きが活発化している。 ここ最近のニュースを振り返っても、NTTドコモが発表した「オートGPS対応iコンシェル」や、相次いで発表された「セカイカメラ 2.0」関連の新機能・新サービス群、ほかにもKDDIの「実空間透視ケータイ」を用いた青森での商店街ツアーや、東急電鉄がiPhoneを用いて行うソーシャルブックマークの実証実験、セイワールドと日本イノビテクが共同開発したAndroid向け位置情報共有システム「LocationDroid」など、ここ最近の位置情報に関係したニュースは枚挙にいとまがない。携帯ビジネスにおける位置情報というと、これまで「地図表示」と「歩行者ナビゲーション」のためのものと考えられがちであったが、状況は大きく変化してきているのだ。 「常時測位」と「屋内測位」の課題は解消へ 周知のとおり、日本における位置情報活用の歴史は古く、2000

Googleが、表示先に合わせてダイナミックに広告を最適化する技術を持つ新興企業を買収し、ディスプレイ広告の強化を目指す。 米Googleは11月23日、ディスプレイ広告の新興企業、米Teracentを買収することで合意に達したと発表した。買収総額など詳細は公表されていない。取引は年内に完了する見込みだ。 Teracentは2006年設立のディスプレイ広告企業で、多変量解析が可能な広告最適化技術「Intelligent Display Advertising」を提供している。同社は米Yahoo!の広告プラットフォーム「SmartAds」の公式パートナーでもある。Intelligent Display Advertisingを利用すると、表示先の位置情報、言語、表示しているサイトの内容、時間帯、過去の別の広告測定の結果などに合わせて自動的にリアルタイムで最適化した広告を、数千の要素を組み合わ

はじめに、本記事が壮大な誤解の産物であった事をお詫びをいたします。 個人的に感じた以下の疑問点、不安点はまつもとさんのコメントでかなり解消されました。それを踏まえた上でお読みください。 2009年9月7日にRubyWorld Conference 2009に参加してきました。(明日も参加しますよ) その中でRuby言語の標準化への動きについてのパネルディスカッションがありました。 Ruby言語の標準化については産学共同の元、ISO及びJIS規格への制定を目指しているという発表で、Sun Microsystems(JRubyの開発元)や、Microsoft(IronRubyの開発元)はもちろん、富士通や楽天といったいわゆる使う側のベンダーも積極的に関わっているという内容で、一般のベンダーである我々にも有益なものと思われる内容でした。 しかしながら、いくつか疑問点、不安点も浮上しました。その点

Bluetooth規格の最新仕様である。標準化団体「Bluetooth SIG」が2009年4月に仕様を公開した。特徴は，既存のBluetoothにIEEE802.11（無線LAN）のMAC層や物理層を追加できること。Bluetoothの対象機器同士での接続のしやすさと，無線LANの高速性の両立を狙う。無線LANの種類にもよるが，最大データ伝送速度は，従来の3Mビット/秒と比較して，8倍程度に相当する24Mビット/秒に向上した。 3.0＋HSにおける無線LANを追加できる機能は，「AMP（alternate MAC/PHY）」で実現する。これは，無線LANのMAC層と物理層の動作を制御する「AMP Controller」と，二つの通信の使い分けを制御する「AMP Manager」で構成される。

「ハードがコモディティ化しても、革新することはまだまだある。決してあきらめないことだ」。 NECのITプラットフォーム事業を長らく担当した小林一彦顧問は、ハード技術者にこう発破をかける。携帯電話、パソコン、さらにはサーバーやストレージまでコモディティ化しつつある中で、技術者が次にやるべきことをなかなか見つけられないことに危機感を覚えたのだ。 小林氏は4年ほど前から、NECのベテラン技術者（部長クラス）が参加する「MOT研修会」のアドバイザをしている。参加者に対し小林氏は「成功も失敗もあるが、一生のうちチャンスは10回ほど訪れる。それをものにするかどうかだ」と、チャレンジの大切さを説いてきた。 MOT研修会に参加するNEC社員は「キーマンともいえる部門のエースであり、これからそれぞれの事業を引っ張っていく人材」（小林氏）である。その彼ら・彼女らが固定観念にとらわれ、新しい発想ができなくなれば

Linux携帯電話の標準化を目指すLinux Phone Standards（LiPS） Forumは6月26日、同団体の活動と会員を、7月からLiMo Foundationに統合すると発表した。 LiPSは、携帯デバイスでのLinux採用促進を目的として2005年に立ち上げられた。現在のメンバーは、ACCESS、ARM、Orange、MontaVista Software、Texas Instrumentsなど23社。 LiMo Foundationは、Linuxベースのオープンな携帯向けプラットフォームの開発を目的として米Motorola、NEC、NTTドコモ、パナソニックモバイルコミュニケーションズ、韓国のSamsung Electronics、英Vodafoneの6社が2007年に設立した非営利組織。今年4月には、最初のバージョン「LiMo Platform Release 1」を