こんにちは。こがねんです。ファッションテック企業で「組織開発」をしています。 「組織開発」とは何でしょう。これにはいろいろな定義がありますが、僕は「人の集まりが同じ目的に向かって協働するチームになるためのあれやこれやの働きかけ」くらいに考えています。 会社全体・特定部門・特定チーム・特定個人と、人・組織の課題はあらゆるレベルで起こります。その課題発見や解決を自分や自分のチームがリードして行ったり、他の人が行うのをサポートしたりする仕事。それが「組織開発」です。 そんな仕事をしている関係で、現場マネジャーからもよく人・組織に関する相談を受けます。先日も現場のマネジャーからこんな相談を受けました。 「チームの一体感が低下していて困っています。別に仲が悪いわけではないですが、リモートワークになった頃からメンバー同士の関わり合いが減ったこともあり、横のつながりが薄くなってしまったように思います。業

「成長するためにはハードワークは不可欠」。こういう言説は常に世に出ています。そして、それを信じた真面目な若者が「成長」するためにハードワークをこなすという流れ。知っているだけでも10年以上同じサイクルがあるように思います。 思いつくだけでも、サイバーエージェント創業者の藤田晋氏が著書「渋谷ではたらく社長の告白」で月に440時間働いていたという話や、テスラ創業者のイーロンマスク氏が世界を変えるためには最低でも週80時間は働くべきだと主張があったり、成功者がハードワークを乗り越えた話があります。 一方で自分自身の経験を振り返ると、必ずしも労働時間の長さが個人の成長につながったとは思えません。この認知の違いはどこからくるのか。自分自身の経験を振り返ってみたいと思います。 自分自身の労働時間経験 ハードワークだが成長しなかった経験 ワークライフバランスを保ち、成長した経験 成長の定義を「今できない

最も重要なビジネススキルはなんですか？ と問われたら、なんと答えるだろう。 人によりけりだと思うが、私がコンサルティング会社で経験した限りでは、「結論から話す」がその候補の一つだと感じる。 これは誇張でもなんでもなく、「コンサル一年目が学ぶこと」の著者が、この本の最初の項目として設定していることにも現れているように、 あるいは、スキル系のビジネス書には大抵それに類似したことが書いているように、今では「結論から話せ」は、、もはやビジネス上の慣例といっても良いくらいだ。 私の場合は、入社するとまず直属の上司に「結論から」を求められた。 例えば、こんな具合だ。 私「すいません、相談があるのですが……」 上司「何？」 私「お客さんのところで、規定の説明をしていたのですが、第二条のところでお客さんから質問が出てしまったんですよ。「目的と目標はどうちがうんですか」と聞かれたので、こう答えたんです……」

毎年恒例、サイボウズ株式会社主催の総合イベント「Cybozu Days」が2021年も開催されました。今回のテーマは「LOVE YOUR CHAOS」。クラウドサービスを活用した組織作りなどについて、豊富な知識を有したゲストがトークセッションを行いました。本記事では「20代女子が人生を逆算せずにいられないワケ。働く上での“当たり前”は変化する？アップデートし続けるためのヒントとは」の模様を公開。昨年のセッションを受け、サイボウズ内でもいい変化が見られたものの、渡邉華子氏・山田幸氏の20代女子社員は「まだ不安がある」と言います。本記事では、その不安の原因と解決策について議論が交わされました。 「時短社員のせいで業務のしわ寄せが来てる」という怒りの声渡邉華子氏（以下、渡邉）：すみません、盛り上がっているところ申し訳ないのですが......私たち正直まだ不安なんです……。 松川隆氏（以下、松川）

Deleted articles cannot be recovered. Draft of this article would be also deleted. Are you sure you want to delete this article? 本記事の続編として、自分が有害な振る舞いをしないようにする改善の取り組みを扱った記事も書いてます。 エンジニアや上司が"有害な振る舞い"を改善する方法 ※「難しい人」は概念として用い説明するのに便利な言葉でしたが、誤解を生じたり、本記事のポリシーに沿わない使用（難しい人というラベリングを特定個人に適用する使い方）が容易にされてしまいそうだと分かりました。そのような誤用を防ぐことを最優先とするため、代わりに「有害な振る舞い」という表現を使用し、人ではなく振る舞いに着目するタイトル及び文章に変更致しました。 はじめに 以下の記事を読んだ際に

建設的な議論を妨げる最大の要因は、感情的になってしまうこと斉藤徹氏：続いて、（チームメンバーの意識が）外に向いたらどうすればいいのか。これはみんなが意見を出し合うことが大切です。でもこの建設的に第3案を共創するのが、なかなか難しいんですよね。 なぜかというと、建設的な議論を妨げる最大の要因は「感情的になっちゃうこと」なんです。本当に僕もそうだけれども、やはり自分が確信を持って言ってる意見を否定されると、カーッとなっちゃったりします。感情的になってしまって、建設的にならない。対立構造になってしまうんです。 1つ例をあげてお話をしたいと思います。一般的に、開発と営業って仲が悪いですよね。あなたは営業部の社員で、開発部の顧客に対する姿勢に不満を持っているとします。（あなたは）すごくお客さん思いなので、日頃から製品のクレームや要望を耳にすることが多くて、でもそれを開発部の人に言うと、自分と姿勢が異

こんにちは！百森代表の田畑です。今日もオシゴト感の強いお話です。ブランコや秘密基地に類する話も徐々にネタを貯めておりますので、辛抱強く待って頂ければ幸いです。 ※Redmine.tokyoという勉強会で発表しました！（2021/11/27） 概要株式会社百森では、業務の効率化を推進しています。今回の記事では、その初段階として行っているタスクの見える化・進捗管理について、もがきながらも実現していることをまとめました。 ※なお、タイトルを「林業の」としていますが、百森は業界的には特殊です。自治体から委託を受け、所有者交渉・調査設計・補助金申請、施業発注・現場監督を行う業態なので、ニッチであることは予めご了承ください。 昔はこうでした社内では「口伝」と呼んでいますが、これまで作業手順などは口承文学として伝えられていました。 計算結果や、補助金等で必要になる外部とのやり取りという、成果文書の記録は

absinthe @absinthe9999999 いつも機嫌良く、決して部下に怒らず人材育成に取り組んでいると評判の管理職にその秘訣を聞いた時「ぶっちゃけ期待しないことです。期待するから期待外れの時に怒りが湧く」って淡々と返されてから、結果を出すマネジメントスタイルは様々だと知った。 2021-11-20 21:21:08 absinthe @absinthe9999999 さらにこの人の表現を借りると「早く走る馬と脚の遅い馬に同じことさせないようにしてる」って。 人を人とも思わない感覚でも人を扱うことはできるんだよね。それを表に出すか出さないかだけの話。 2021-11-20 21:24:04

中野 仁 (AnityA) @Jin_AnityA リーダーシップと意思決定の分布が日本が独特という話。 階層主義で合意形成を重んじるとなると、上下左右全部に話を通して凄まじいコミュニケーションコストがかかる上に、上と左右からはとりあえず意見だけは言えるのでリーダーに対して投げられる石がだいたい当たるという事では…。 pic.twitter.com/bqHxAufImN 2021-08-20 12:06:00

はじめに クラスメソッド株式会社で取締役及びAWS事業本部の本部長を努めております、佐々木と申します。 私は2014年1月にソリューションアーキテクトとして入社後、2015年7月よりAWSエンジニア部門の部長になりました。また事業拡大に伴って営業部門などを集約することとなり、2018年7月よりAWS事業本部の本部長となりました。この6年間、AWS事業部門のトップとして業務に従事しておりましたが、この度2021年6月をもって本部長を引退することにしました。 部長や本部長などの事業責任者は引退が難しいポジションのように思えるかもしれませんが、きちんと順序だてて計画すればスムーズに引退することが出来ます。この記事では、役職をどのようにして引退したら良いのかをご紹介します。 なぜ役職を引退するのか 最も大きな理由は「キャリアの固定化を防ぐこと」です。 私は本部長という役職で、事業本部の中に部があり

ヤフー時代の部下から突然メッセンジャーが。 「以前宮坂さんが緊急対応時に残して頂いた言葉を今度セミナーで使っていいですか？」 と。 リーダーの仕事はいっぱいあるけどなかでも大きな仕事の一つは重大事故の発生の時の陣頭指揮。平時は部下で回せるようにするのがマネジメントだけど、危機の時まで部下にまかせるわけにはいかない。 お恥ずかしながらヤフー在職中の22年で何度か重大事故を起こし関係者の人に多大な迷惑をかけてしまった。その度にその陣頭指揮をとった。 結果的にヤフーのなかでもっとも深刻な事故対策をやった人の一人じゃなかろうか。そのなかからノウハウ的なものがたまってきたものを部下にメモしておくってあげたものを彼は覚えていてくれたらしい。 彼いわく危機対応の時にすっごく役にたって指針になったといってくれて送ってくれた。 ひょっとしたら他の人にも参考になるかとおもって（若干訂正してますが）ここに残して

権力格差が大きい国の文化圏では、権威勾配が大きくなります。また、個人主義であるほど自己主張がしやすくなるため、意見が生まれやすくなります。男性主義的であると、女性から男性への意見をしづらいと感じる社会であることを意味しています。また、不確実性忌避の傾向が高い国では新しいことや常識の外にあることを受容する力が弱くなり権威勾配が大きくなる傾向があります。 文化的権力格差 Q. あなたの職場では職位を尊称として使うか？たとえば、「〜〜部長」「〜〜課長」など。年少の同僚を「〜〜くん」や呼び捨てするなどの傾向はあるか？ Q. あなたの職場では上長の発言に疑義があっても明確な理由がなければ、反論すべきでないという風土があるか？ Q. あなたの職場では年齢が若い人は年齢が上の人の意見に反論すべきでないという風土があるか？ 年齢や権威に対してものが言えなくなる文化が強い場合、実際の職位の乖離を大きな権威勾

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ウミーベは、従業員9人の釣り分野のスタートアップ。釣り好きの渡部さんが、2014年に福岡市に移住して起業した。ツリホウと釣り人の交流アプリ「ツリバカメラ」を運営する。魚の臭いを消臭するハンドソープも発売。300店舗の釣具店で販売され、2017年9月の発売開始から累計で1万個以上を売り上げている。 渡部さんは、クックパッドの新規事業担当の福崎康平さんを通じて、クックパッドと接点を持った。福崎さんは2013年にクックパッドが買収した、マッチングサービスのサイタの元社長。渡部さんが2018年6月に福崎さんと再会し、クックパッドの傘下に入った経緯などを聞くうちに、自社の子会社化の話に後々発展した。 （関連記事：クックパッドがC2Cに本腰。26歳最年少部長が震災で取り憑かれた原体験） 渡部さんにとって、クックパッドは「大先輩のような存在」だった。クックパッドとウミーベは、ユーザーのコミュニティで課題

「働く」を​もっと​良い​ものに。 Google re:Work​（リワーク）は、​グーグルを​はじめと​するさまざまな​組織の​働き方の​先進事例、​研究、​アイデアを​集めた​ウェブサイトです。

もしこの問題があの「Google」で起こったとしたら、同社はどう対処し、解決するでしょうか。Googleで人材育成やリーダーシップ開発に携わってこられたピョートル・フェリクス・グジバチさんにお話を伺いました。 Googleの社員が「労働時間」を問われない理由ーピョートルさんの在籍中、Googleで「長時間労働」が問題として挙がったことはありましたか？ 少なくとも、単に「長時間働いているから」というだけで「あの人は仕事を頑張っている」と評価が上がるということはありませんでした。 そもそも「労働時間で管理する」というのは、工場やレストランで働く人など、アウトプットが定型化している仕事に就く人をマネジメントする際に使われる考え方。 そうではない、例えば、営業職、企画職、あるいは管理職もそうですが、いわゆるホワイトカラーの職業に就く人を「時間で管理する」というのは、愚かな考え方なんです。 ーしかし

世間一般ではデザイナーは一括りに語られがちですが、デザイナーも千差万別、一人一人に個性があり、異なる価値観を持っています。この多種多様なデザイナーを一種類にまとめて扱うことは、デザイナーとのミスマッチに繋がり、デザイナーを擁する組織のマネジメントにとって、深刻な問題を引き起こすこともあります。 自分自身は経営者兼デザイナーとして仕事をし、今まで多くのデザイナーを見てきました。その私の経験則でいえば、デザイナーは大きく4つのタイプに分類できると考えています。例えば採用面接などで新たにデザイナーと出会った際には、まずはこの4タイプを手がかりにして、その方の理解を深めていったりします。 私が考えるデザイナーの4つのタイプとは、縦軸に「挑戦的」「保守的」、横軸に「感覚的」「論理的」を置いた4象限で表現できます。以下がその図です。 ここからは、理想実現型、成果追求型、共同作業型、実務遂行型の順に、そ

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国内最大の広告代理店・電通の新入社員だった高橋まつりさん（当時24）が過労で自殺した問題で、同社がこれまで月間労働時間の上限を5時間引き下げることがわかった。10月17日に石井直社長が社員に送ったメッセージの文面などを、BuzzFeed Newsが入手した。 それらによると、「最長で法定外月間50時間」（所定外月間70時間）に設定していた上限を、「最長で法定外月間45時間」（所定外月間65時間）に引き下げるという。 法定時間は、労働基準法により定められている1日8時間。所定時間は、就業規則で定められており、電通の場合は1日7時間。これらを超える労働時間の上限について、月あたり5時間引き下げる方針だ。 また、これらの実現に向けて、人事局は「全館22時消灯」の方針を社員に通達。長時間労働が常態化していることで知られる電通において、「労務管理は、極めて大きな変化を遂げる」（石井社長）。 「ステー