まるでAppleチップの「展示会場」　iPhone Airを分解：この10年で起こったこと、次の10年で起こること（97）（1/3 ページ） 今回はApple「iPhone Air」「iPhone 17」シリーズを分解する。主要チップはほとんどApple製を使用している。過去3世代の「Pro」プロセッサを比較した結果なども報告する。【訂正あり】 前回報告の最後に次回は2025年の最新ドローンについて報告すると言ったが、今回は急遽内容をApple新製品に切り替えた。ドローンについては次回以降、あらためて報告する。2025年後半には最先端プロセッサを搭載したスマートフォンが続々と発売されている。筆頭は、今回報告するApple「iPhone 17」シリーズだ。TSMCの第3世代となる3nm世代プロセスの「N3P」で製造されている。N3Pは高速化されたプロセスだ。N3Pは後半で報告するように、シリ

「iPhone Air」は極めて薄いが、修理しやすいことが判明した。さまざまな電子機器のDIY修理を支援するウェブサイトiFixitがiPhone Airをテストし、修理のしやすさについて10点満点中7点という「良好な」スコアを与えた。 iFixitは実地テストで「Appleは、薄いからといって修理不可能というわけではないことを証明した」と指摘している。「そのレイアウトと設計上のトレードオフは、修理を困難にするのではなく、より可能なものにしている。まだ限界はあるものの、優れた技術があれば、極薄のデバイスでさえも実世界でより長く使えるようになることを、この設計は示している」 iPhone Airのバッテリー持続時間は、より厚いiPhoneモデルほど強力ではないが、バッテリー交換は最も簡単だ。Airをこれほど薄くするために、ロジックボードなどの他の部品がバッテリーの上に積み重ねられていない。こ

「iPhone 16e」における再生素材の使用割合は30％以上 具体的には、iPhone 16eの筐体に85％再生アルミニウムを採用する他、バッテリーに100％再生コバルトと95％再生リチウムを用いている。また、全てのカメラの配線、自社設計の全てのプリント回路基板のメッキ、USB Type-Cコネクター、その他の小型部品／標準部品に100％再生金を使用している。 複数のプリント回路基板には100％再生銅が、電磁誘導充電器（ただしMagSafe非対応）には100％再生銅ホイルと再生銅線が採用されている。自社設計の全てのプリント回路基板のハンダ付けには100％再生スズが用いられている。 振動と触覚フィードバック機能を実現する装置「Taptic Engine」には、100％再生タングステンと再生銅線を使用。全てのマグネット（磁石）には100％再生希土類元素が使われている。 背面ガラスには10％再

Appleは例年通り、9月に多数の新製品を発表し、販売を開始した。10周年モデルとなる「Apple Watch Series 10」、第4世代となる「AirPods 4」（アクティブノイズキャンセル機能の有無で2機種）、USB-C端子に変更されたヘッドフォン「AirPods Max」、そして4機種の「iPhone 16」が発売された。弊社では発売当日の9月20日に上記全機種を入手し、AirPods Max以外は既に分解解析を終了し、弊社の定期刊行「テカナリエレポート」の発行を終わらせている。 図1は発売されたばかりの「iPhone 16 Pro」の様子である。2023年モデルの「iPhone 15 Pro」に比べてディスプレイサイズが6.1インチから6.3インチに、一回り大きくなったので本体サイズも若干増えている（厚さは同じ）。機能としてはプロセッサが「A17 Pro」から「A18 Pro

セキュリティ研究者が「Mastodon」でこの不具合を指摘した。実際には、最初の3文字に続く最後の文字は何でもいいようだ。 ほとんどの人はこのバグに遭遇することはないだろう。また、このバグは現在の「iOS 18」ベータ版では発生しないこともある。筆者はiOS 18.0開発者ベータ7を搭載する「iPhone 15 Pro」と、iOS 18.1開発者ベータ2を搭載する「iPhone 15 Pro Max」で、これをテストした。 「iPadOS 17.6.1」を搭載する「iPad Pro」（第3世代）では、このバグはホーム画面の検索バーでは発生しなかったが、アプリライブラリの検索と設定アプリの検索ではSpringboardがクラッシュし、デバイスがロック画面に戻された。 ランダムな文字がiPhoneをクラッシュさせるのは今回が初めてではない。2020年、2018年、2017年、2015年には「テ

Appleは7月30日、iPhoneから衛星に直接接続して「緊急SOS」が利用できるようになったと発表した。携帯電話の電波やWi-Fiがない場所でも、専門スタッフがいる衛星中継センターとつながり、ユーザーの代わりに警察や消防に連絡してくれる仕組みだ。 助けが必要な場合、サイドボタンと音量調節ボタン（上下いずれか）を長押しして、電源オフや緊急電話（SOS）の画面を表示。緊急電話（SOS）を選ぶと、通常は警察（110番）や消防（119番）、海上保安庁（118番）に発信できる。しかし携帯の電波が入らない場合、衛星経由の「緊急テキスト」を試すように促される。

Appleは5月30日、日本のデジタル庁と協力し、来春の後半からAppleウォレットでマイナンバーカードを利用できるよう、準備を進めていることを公表した。Appleウォレットの身分証明書機能を、米国外で展開するのは日本が初めてとしている。 この機能を活用することにより、iPhoneのAppleウォレットにマイナンバーカードを追加でき、物理的なカードと同じようにコンビニエンスストアで公的な証明書等を発行したり、「マイナポータル」iOSアプリにアクセスしてオンラインの行政サービスを受けるなどして利用することができるようになるという。 Appleウォレットで身分証明書を提示するAppleウォレットのマイナンバーカードは、物理的なカードを取り出したりデバイスを人に渡したりすることなく、iPhoneに身分証明書を追加して提示することができる。この機能が利用できるようになると、利用者はウォレットを開い

環境への影響が指摘されている有機フッ素化合物（PFAS）について、欧州で規制に向けた動きが強まっている。PFASをめぐっては、米3Mが2025年までに生産を全廃、米アップルも使用を制限すると発表している。一部では代替開発が進むが、使用は産業界全域に広がるため、置き換えは非現実的との声が根強い。 日本フルオロケミカルプロダクト協議会（FCJ）は、PFASを「唯一無二の化学物質」とする。種類は数千から1万2000程度ある。耐熱性や難燃性、電気絶縁性に非粘着性、撥水撥油性など多くの優れた特性を持ち、その万能ぶりから、半導体、電気自動車（EV）、燃料電池に至るまでありとあらゆる製品に使用されている。

関連キーワード Google | サイバー攻撃 | スパイウェア Googleのセキュリティ研究部隊Threat Analysis Group（TAG）と、Google傘下のセキュリティベンダーMandiantは2024年3月にセキュリティレポート「We're All in this Together: A Year in Review of Zero-Days Exploited In-the-Wild in 2023」を公開した。このレポートによれば、さまざまな脆弱（ぜいじゃく）性が存在する中でも、さまざまなIT製品に影響し得る“ある脆弱性”が特に危険だ。 Googleが指摘、特に危険な脆弱性とは 併せて読みたいお薦め記事 連載：ある調査で分かった脅威の実態 前編：Googleが調査、「ゼロデイ攻撃」増加の背景に“あの商用ツール” 無視できない、スパイウェアによる脅威 そのiPhone

心房細動履歴は、装着者の心房細動の頻度を長期にわたって記録する機能だ。心房細動は放置すると脳卒中につながる恐れのある主要な疾患の1つで、約100万人の患者が日本にいると推定されている。 ユーザーは週ごとに通知を受け取り、心房細動に関連する可能性のある生活履歴（エクササイズ時間、睡眠、体重、飲酒量、マインドフル時間）をヘルスケアアプリで確認できる。また、かかりつけ医との相談のために、心房細動と生活習慣履歴を記載したPDFをダウンロードできる。 あくまで心房細動と診断されたユーザーが対象 心房細動履歴は2022年9月に米国で提供を開始し、すでに多くの国と地域で利用できるようになっていた。医薬品医療機器総合機構が機器を承認したことで日本でもようやくの解禁となった。 なお、あくまで心房細動と診断されたユーザーが対象で、かつApple Watchでは心臓発作や脳卒中は検知できないため、胸に痛みや圧迫

iPhoneのタッチ決済は、「iPhone XS」以降の「iPhone」が店のレジ代わりになる機能だ。店側が用意したiPhoneに、顧客がカードやスマートフォンをかざすことで、支払いを受け付けられる。 対応する決済手段は、クレジットカードによるタッチ決済と、タッチ決済に対応するApple Payなどのモバイルウォレットだ。対応ブランドはVisa、Mastercard、アメリカンエキスプレス、JCBなど。アップルによると「iD」や「Suica」などの電子マネーによる支払いは「現時点では非対応」としている。 GMOフィナンシャルゲート株式会社の「stera tap」アプリ、リクルートの「Airペイタッチ」アプリ、そしてSquareの「POSレジアプリ」の提供が開始。これらをiPhoneにインストールすることで、iPhone XS以降のiPhoneをレジとして利用できる。また、数ヶ月以内にAdy

これまで、いくつもの仮想現実（VR）デバイスを試してきた。例えばGoogleの「Daydream」や、スマートフォンを利用するサムスンのVR製品などだ。しかし、VRが自分の目的にかなうと確信できたことは一度もない。その後、Appleの「Vision Pro」が登場し、実際に使った人たちのレビューを読んでいるうちに、仕事と遊びの環境を最適化するために、拡張現実（AR）やVR、クロスリアリティー（XR）の可能性をもっと探究してみようと思うようになった。そして3種類の製品を試し、何度かソフトウェアアップデートを経た結果、ついに仕事の生産性を高めつつ、休憩時間には気晴らしにも活用できる製品は存在すると確信できた。 筆者は電車で通勤している。片道45分近く電車に乗っているが、車内では仕事をしたくても使えるスペースは少ない。毎月発生する出張では、ノートPCが主な仕事道具になる。しかし自宅やオフィスでは

Appleは次期「iPhone」にGoogleの生成AIモデル「Gemini」を搭載する可能性があると、Bloombergが米国時間3月17日に報じた。 この記事では、事情に詳しい複数の関係者の話として、AppleがGeminiのライセンス契約の可能性についてGoogleと交渉中だと報じている。Geminiは、簡単な指示に基づく作文や画像の生成など、iPhoneの生成AI機能の一部に採用される可能性がある。一方、開発中と報じられているAppleのAIモデルは、オンデバイスでの機能実行を可能にすることに主眼が置かれるとみられる。

かねて、米アップルが生成AI（人工知能）を活用した機能やサービスを開発中だといわれてきたが、その概要が徐々に明らかになってきたようだ。 「iPhoneの17年の歴史で最も重要なアップデート」 米ブルームバーグ通信や英ロイター通信はは2月15日、アップルがソフトウエア統合開発環境 （IDE）「Xcode」の次期版をほぼ完成させており、2024年前半にもソフトウエア開発者向けにリリースする計画だと報じた。 それによれば、新版には、AIを使ってソースコードをブロック単位で予測・記述する機能が搭載される。米マイクロソフト傘下、米ギットハブ（GitHub）のコード自動生成支援ツール「GitHub Copilot」と同様に機能するという。これによりソフトウエア開発のプログラミングプロセスが簡略化され、時間とコストを節約できる。 情報筋によると、アップルのスマートフォン「iPhone」やタブレット端末「

パッケージのサイズからは判別不能　「シリコン面積比率」が示す高密度実装：この10年で起こったこと、次の10年で起こること（79）（1/3 ページ） 近年、半導体ではパッケージの高密度化が進んでいる。パッケージのサイズからは、搭載されているシリコンの“総面積”は分からない。今回は、2023年に登場した話題のプロセッサを、「パッケージ面積に対するシリコン面積の比率」という観点で見てみよう。 半導体の高集積化は微細化と高密度パッケージングの両輪で進んできた。ここ数年はHBM（広帯域メモリ）、チップレット、多層積層メモリなどが大きな話題になっている。1つのパッケージ内に複数のチップを入れる技術は古くから使われている技術で、MCM（Multi CHIP Memory：DRAMとNANDフラッシュメモリとコントローラーを1パッケージに搭載したもの）、MCP（Multi CHIP Package：プロセ

関連キーワード Apple | iPhone | iOS | サイバー攻撃 | モバイル端末 Appleの「iOS」搭載デバイスなどのモバイルデバイスは、「機内モード」を搭載している。機内モードはモバイルデバイスをネットワークから遮断し、接続できないようにする機能だ。これに対して、Apple製デバイス管理ツールベンダーJamfの研究チームJamf Threat Labsが見つけた攻撃手法は、「機内モードであってもインターネットに接続できる」状況を作り出すことができる。どのような悪用が考えられるのか。 消費者こそ気を付けるべき「iPhoneの利用パターン」とは 併せて読みたいお薦め記事 連載：iOSを危険にさらす新たな手口 前編：iOSユーザーを脅かす「機内モード」に潜む“わな”　何が危ない？ 中編：iPhoneユーザーはだまされる？　iOSに「機内モードの穴」見つかる Apple製デバイス

関連キーワード Apple | iPhone | iOS | サイバー攻撃 | モバイル端末 飛行機でのフライト中は、スマートフォンの電源を切るか、「機内モード」をオンにする必要がある。スマートフォンの電波は飛行機の通信システムやナビゲーションシステムに干渉すると考えられるためだ。機内モードにすることで、スマートフォンの無線通信がオフになり、モバイルネットワークへの接続が遮断される。実際には規則は以前よりも緩やかになっており、幾つかの航空会社は機内で無線LANサービスを提供している。それでも、機内モードをオンにすることは、フライト前のルーティンにおける重要な手順であることに変わりはない。 そうした仕組みを悪用するために機内モードを悪用する攻撃手法を、Apple製デバイス管理ツールベンダーJamfの研究チームJamf Threat Labsが発見した。どのような攻撃手法なのか。 iOS「偽の

「S9」のベースは「A16 Bionic」!?　Appleの自在過ぎるスケーラブル戦略：この10年で起こったこと、次の10年で起こること（78）（1/4 ページ） Appleのプロセッサ開発力は、スピードを含め確実に上がっている。さらにAppleは、コア数を自由自在に増減し、ローエンドからスーパーハイエンドまでのプロセッサファミリーをそろえる「スケーラブル戦略」を加速している。発売されたばかりの「Apple Watch Series 9」を分解すると、それがよく分かる。 2023年のAppleは、かつてないペースで新製品の発表を行っている。2023年2月3日にはプロセッサ「M2 Pro」「M2 Max」を搭載した「Mac mini」「MacBook Pro」を発売した。M2ファミリーのハイ／ミドル／ローのうち、ローに相当する「M2」は2022年6月に発売されている。おおよそ8カ月後の202

Appleに対するサプライヤーのうち最大規模の1社である台湾の鴻海科技集団（Foxconn）は、2022年の脱炭素化の取り組みについて、D+の評価を受けた。米国時間11月21日に公開されたGreenpeaceの報告書によると、評価したすべての最終組み立て企業の中で下から2番目だったという。 Appleの別のサプライヤーである立訊精密工業（Luxshare Precision）は、最終組み立て企業の中で最も高いC+の評価を受けており、Foxconnは同社を下回った。Foxconnは、台湾の和碩聯合科技（Pegatron）も下回ったが、評価に必要とされる十分なデータを開示しなかったためFの評価を受けた中国のGoertekよりは上だった。 同報告書は、世界最大規模のコンシューマーエレクトロニクス（CE）ブランドのサプライチェーンを構成する主要企業における2022年の脱炭素化の取り組みを評価するも