連載概要と本記事の位置付け 本連載では、「デジタルツインとの融合で実装が進む産業メタバース」をタイトルに連載として、拙著『メタ産業革命～メタバース×デジタルツインがビジネスを変える～』（日経BP）と『「生成DX～生成AIが生んだ新たなビジネスモデル～」』（SBクリエイティブ）の内容に触れながら、本連載向けに新たに追加する内容を含めて、デジタルツインとの融合により実装が進む産業分野におけるメタバースの構造変化について解説する。 フィジカルAIとは AI（人工知能）の進化は目まぐるしいスピードで進んでいる。画像認識などの「Perception AI（認識AI）」、文章や画像を生成する「Generative AI（生成AI）」、そして自律的なエージェント機能を持つ「Agentic AI（AIエージェント）」を経て、重要性が増しているのが「フィジカルAI（Physical AI）」だ。 フィジカル

米政府が「H200」の対中輸出容認、NVIDIAはチャンスを生かせるか：二転三転する政策（1/3 ページ） 米政府がNVIDIAのAIプロセッサ「H200」の対中輸出を容認する方針を表明した。一方で中国では、先端半導体も含めて自給自足しようとする動きが継続している。地政学的な“綱引き”が続く中、NVIDIAは中国市場というチャンスを生かせるのか。 NVIDIAのCEOであるJensen Huang氏は、米国ネバダ州ラスベガスで2026年1月6～9日（現地時間）に開催された「CES 2026」において、同社が現在複雑な地政学的課題に直面しているにもかかわらず、非常に自信に満ちているように見えた。 Huang氏は、多くの聴衆の前に立ち、同社の最新AIプロセッサ「H200」に対する中国からの需要が非常に大きいことを明らかにした。同氏は、2026年1月6日に行われたQ&Aセッションにおいて「われわ

NVIDIAは中国へのAI GPUの出荷を再開する。中国市場はNVIDIAに数十億米ドルの収益をもたらす可能性がある。米国による先端AI半導体の対中規制は、業界からは不評で「厳しすぎる」との声が上がっていた。 NVIDIAは中国へのAI GPUの出荷を再開することを明らかにした。不評だった輸出管理規則強化の方針を、米トランプ政権が撤回したことを受けて表明した。具体的には、中国専用の「Hopper」世代のSKU「H20」である。米国政府がバイデン政権によって導入された以前の規制を見直している間、出荷が制限されていた。業界では、この規則は必要以上に厳しいという見方が多かった。 NVIDIAによると、GPUなどのAIチップを中国に出荷するには、引き続き産業安全保障局（BIS）からのライセンスが必要だというが、同社は「政府からこれらのライセンスが付与されるという保証を得ている」と述べている。 同社

「Switch 2」を分解　NVIDIAのプロセッサは温存されていた？：この10年で起こったこと、次の10年で起こること（93）（1/4 ページ） 今回は、任天堂が2025年6月に発売した「Nintendo Switch 2（ニンテンドースイッチ 2）」を分解した。Switchには初代からNVIDIA製プロセッサが搭載されている。Switch 2では、このプロセッサはどう変わったのだろうか。 2025年になっておおよそ半年が過ぎた。2025年は新たな半導体を用いた製品が続々と販売開始されている。スマートフォンのプロセッサは、Apple、Qualcomm、MediaTekに加え、中国Xiaomiも独自設計の3nm世代プロセス適用の「XRING O1」を搭載した「Xiaomi 15S Pro」を販売しハイエンドスマートフォンの主戦場は3nmに完全に移ってきた。Xiaomi 15S Proは早々

AIワークロード向けのプロセッサ「Blackhole」の出荷を開始したTenstorrent。同社のCEOを務めるJim Keller氏は「この4年間で最も素晴らしい日になった」と語る。 Tenstorrentのプロセッサ「Blackhole」の発表を終えたばかりの同社CEO、Jim Keller氏は喜びを感じている。 同氏は米国EE Timesの独占インタビューで「私はリーダーシップチームに、『Tenstorrentでの4年間の中で、最も素晴らしい日になった』と伝えた。われわれのCPUチームは全力を尽くし、RISC-V CPU IP（Intellectual Property）コア『Ascalon』向けのβ版を提供した。そして当社初となるトレーニングコンピュータが順調に稼働し、Blackholeコンピュータの出荷も開始している。自社技術をベースとするコンパイラを構築しているチームと話をし

大手半導体メーカー各社の2025年1～3月期の決算が出そろった。各社の業績を比較してみると好不調が明確に分かれている。 世界半導体市場統計（WSTS）によれば、2025年1～3月の世界半導体市場規模は、前年同期比18.8％増と好調に推移している。製品別にみると、メモリが同24.7％増、ロジックが同36.9％増という好調ぶりである。 この状況下で大手半導体メーカー各社の業績はどのように推移しているのか。2025年1～3月期の決算が出そろったところで、各社の業績を比較してみると好不調が明確に分かれている。好不調がはっきりしているという傾向は2024年から継続していて、大手の中にも「勝ち組」と「負け組」が混在しているといえよう。 比較対象に選んだのは、調査会社Omdiaが発表した2024年半導体売上高ランキング上位10社（NVIDIA、Samsung Electronics、Intel、SK h

半導体や製造装置などの技術分野で、中国企業の実力には懐疑的な声が多かった。しかし、世界で最もこの分野に詳しいであろう米エヌビディアのトップは最近、焦燥感や危機感をあらわにした発言を繰り返している。トランプ氏の対中強硬策が、中国AI企業の競争力を高める皮肉な状況を生み出しているとしたら…。米国の優位性がなくなれば、同盟国であるわが国が得意とする製造・検査装置ビジネスにも多大な影響を被ることになる。決して対岸の火事ではいられない。（多摩大学特別招聘教授　真壁昭夫） 米中対立の皮肉、日本も巻き添え… 4月末、米エヌビディアのジェンスン・フアンCEOは、「AI（人工知能）チップ分野において中国は、米国に遅れているわけではない。むしろ中国は、すぐ後ろに肉薄している」と発言した。この指摘は、米国が圧倒的に優位と思われたAIの分野で、中国の追い上げが予想を超えてきていると解釈できる。 フアン氏の焦りを感

2024年の半導体市場はNVIDIAに大きな注目が集まった。人工知能（AI）ブームを巻き起こし、今後の半導体／ハイテク業界がAIによって大きく変化して成長することが予測されるのは「NVIDIAがその火付け役になったから」と言っても過言ではないだろう。NVIDIAが2024年の半導体売上高ランキングで初の首位に躍り出たことは間違いないが、OmdiaやGartnerといった調査会社からはまだ2024年のランキング発表がない。その代わりと言っては何だが、調査会社Semiconductor Intelligence社が2024年7～9月期の半導体売上高ランキングを発表している。こちらを参照しながら2024年の大手10社の実績を振り返ってみたい。なお、この10社の時価総額は、2025年1月13日時点の株価および、為替相場に基づいて算出したものである。 ダントツのNVIDIA　期待先行のBroadco

中国の生成AIアシスタントが米国に挑戦状を叩きつけた。（国内編集部追記）中国発の生成AI「DeepSeek」への注目を背景に、現地時間1月27日の米国株式市場ではAI銘柄が軒並み下落。特にNVIDIAは終値でも17%の大幅安となった。主要経済メディアでは「DeepSeekショック」の見出しが踊った。 この「DeepSeek」は週末にAppleのApp StoreでOpenAIの「ChatGPT」を抜いてランキング1位となり、その反応速度や論理性の高さが注目を集めている。さらに、自然言語処理や執筆の質、推論能力も評価され、OpenAIやMeta、Googleといった米国の競合を上回るという声もある。 スイス・ダボスで先週開かれた世界経済フォーラムでは、中国のヘッジファンドマネージャーである梁文峰が設立したスタートアップ、DeepSeekが発表したAIモデル「DeepSeek R1」が話題を呼

24年の世界半導体市場は18％増、NVIDIAは売上高3位：首位はSamsung、Intelは2位に 米国の市場調査会社Gartnerは2025年2月3日（米国時間）、2024年の世界半導体売上高（速報値）が前年比18.1％増の6260億米ドルになったと発表した。ベンダー別で見ると、Samsung Electronics（以下、Samsung）がIntelから首位を奪還。NVIDIAは前年から順位を2つ上げ3位にランクインした。 米国の市場調査会社Gartnerは2025年2月3日（米国時間）、2024年の世界半導体売上高（速報値）が前年比18.1％増の6260億米ドルになったと発表した。ベンダー別で見ると、Samsung Electronics（以下、Samsung）がIntelから首位を奪還。NVIDIAは前年から順位を2つ上げ3位にランクインした。 トップ10のうち9社が増収、Sam

NVIDIAの「GPU祭り」はまだ序章？　生成AIブームは止まらない：湯之上隆のナノフォーカス（76）（1/5 ページ） NVIDIA製GPUの需要が高まる“GPU祭り”は、今後どうなっていくのだろうか。本稿では、AI（人工知能）サーバの出荷台数のデータを読み解きながら、NVIDIAの“GPU祭り”の行く末を予想する。 2022年11月30日に米Open AIがChatGPTを公開して以降、生成AI（人工知能）が大ブームとなり、AI半導体としてNVIDIAのGPUが引っ張りだこになった。しかしGPUの生産において、TSMCの中工程とDRAMを積層した広帯域メモリ（HBM）の2つがボトルネックとなっていたため、世界的にGPUの供給不足が続いていた（拙著『NVIDIAのGPU不足は今後も続く　ボトルネックはHBMとTSMCの中工程か』、2024年5月7日）。 そのGPUの中でも特に「H100」

関連キーワード 人工知能 | サイバー攻撃 | セキュリティ 生成AI（人工知能）ツールの中核技術である大規模言語モデル（LLM）を巡り、さまざまなセキュリティリスクが指摘されている。2024年8月に米ラスベガスで開催された年次セキュリティカンファレンス「Black Hat USA 2024」で、NVIDIAの主席AI・ML（機械学習）セキュリティアーキテクト、リチャード・ハラング氏はLLMの脅威を説明した。同氏が注意を呼び掛ける、LLMを狙った「2大攻撃手法」とは何か。 「RAG」が危ない？　LLMの2大脅威はこれだ 併せて読みたいお薦め記事 LLM（大規模言語モデル）を巡る脅威とは 「生成AIが攻撃を受ける」とはどういうこと？　LLMの脅威“10選” 生成AIからデータが盗まれていることも……？　LLMの10大脅威 間接プロンプトインジェクション ハラング氏はLLMを狙った攻撃手法の一

2022年11月にOpen AIがChatGPTを公開して以降、生成AI（人工知能）が爆発的に世界に普及している。その生成AIは、NVIDIAのGPUなどのAI半導体を搭載したAIサーバ上で動作する。 しかし、昨年2023年12月14日に行われた台湾の調査会社TrendForceの予測によれば、AIサーバの出荷台数は思ったほど伸びない。AIサーバが、全てのサーバの出荷台数に占める割合は、2022年に6％、2023年に9％、2024年に13％、2025年に14％、2026年に16％にとどまる予測となっている（図1）。 図1　サーバの出荷台数、AIサーバの割合および、AIチップ用ウエハーの割合［クリックで拡大］ 出所：Joanna Chiao（TrendForce）、「TSMCの世界戦略と2024年半導体ファウンドリ市場の展望」（TreendForce産業フォーカス情報、2023年12月14日

2021年から2022年にかけてコロナ特需が起き、世界半導体市場は急成長した。ところが、2022年後半にコロナ特需が終焉（終えん）したため、2023年は史上最悪クラスの大不況に陥った。しかし、その大不況は2023年で底打ち、ことし（2024年）には本格回復すると期待されている。 そして、半導体市況が本格回復するかどうかはメモリの動向にかかっていると考えていた（拙著『2024年の半導体市場、本格回復はメモリ次第 ～HBMの需要増で勢力図も変わる？』）。 実際、種類別の半導体の四半期出荷額を見ると、Logicは既にコロナ特需のピークを超えて過去最高を更新している。また、Mos MicroとAnalogは、コロナ特需の終焉による落ち込みは大きくないため、2024年に過去最高を更新する可能性が高い（図1）。 その中で、Mos Memoryは大きく落ち込んだ後、2023年第1四半期（Q1）で底を打ち

パッケージのサイズからは判別不能　「シリコン面積比率」が示す高密度実装：この10年で起こったこと、次の10年で起こること（79）（1/3 ページ） 近年、半導体ではパッケージの高密度化が進んでいる。パッケージのサイズからは、搭載されているシリコンの“総面積”は分からない。今回は、2023年に登場した話題のプロセッサを、「パッケージ面積に対するシリコン面積の比率」という観点で見てみよう。 半導体の高集積化は微細化と高密度パッケージングの両輪で進んできた。ここ数年はHBM（広帯域メモリ）、チップレット、多層積層メモリなどが大きな話題になっている。1つのパッケージ内に複数のチップを入れる技術は古くから使われている技術で、MCM（Multi CHIP Memory：DRAMとNANDフラッシュメモリとコントローラーを1パッケージに搭載したもの）、MCP（Multi CHIP Package：プロセ

Semiconductor Intelligenceは8月14日、2023年第2四半期（Q2）における半導体メーカーの売上高トップ15を発表した（関連記事：「23年Q2の半導体企業売上高ランキング、トップはIntel」）。それによると、1位はIntel（129億米ドル）、2位はSamsung Electronics（112億米ドル）、3位はNVIDIA（110億米ドル）などとなっている。 しかし、筆者はこのランキングに少々不満を持っている。その不満とは、以下の2つである。 1）売上高ランキングにTSMCを入れていない 2）NVIDIAは会計年度が異なるため、売上高110億米ドルは「予測値」と書かれている まず1）については、TSMCなどのファウンドリーの売上高はTSMCに生産委託しているファブレスに含まれていることから、ダブルカウントを防ぐためにGartnerなどはランキングにファウンドリ

クラウドサービス大手のさくらインターネットは、2024年1月以降にサービス開始を予定する生成人工知能（AI）向けのクラウドについて、24年までの2年間に約110億円を投資すると発表した。顧客からの引き合いが想定を上回っていることを受け、投資を前倒しする。北海道で運営するデータセンターに設置するGPU（画像処理半導体）の購入費用などにあてる。クラウドの整備は早ければ24年夏に終える。総投資額は約

Googleの研究者らは2023年4月、自社製AI（人工知能）アクセラレーターチップ「TPU v4」の性能について説明する論文を発表。これをメディアが「Googleが最新AIスーパーコンピュータを披露し、NVIDIAを打倒したと主張」などと報じたが、それは誇張しすぎといえる。 Googleの研究者らは2023年4月4日（米国時間）、自社製AI（人工知能）アクセラレーターチップ「TPU v4」の性能について説明する論文を発表した。論文の中で研究者らは、同チップと市場をリードするNVIDIAのGPUを比較している。複数のメディアがこれについて報道していて、中でもCNBCは「Googleが最新AIスーパーコンピュータを披露し、NVIDIAを打倒したと主張」などと伝えている。 論文では、研究者らはTPU v4がNVIDIAの現行世代のフラグシップAIアクセラレーター「H100」をしのいでいるとは主

「AI導入が医療機器の世界を変える」、NVIDIA担当者が語る：超音波診断やMRIなどで広がる活用（1/5 ページ） AI（人工知能）ハードウェアならびにソフトウェアの最新の発展は、医療機器の開発に大変革をもたらしている。現在、医療機器の開発では、医療データをリアルタイムで処理、予測、可視化するためにAI技術が幅広く用いられている。また、AIは350種以上のFDA（アメリカ食品医薬品局）認可機器を含め、数えきれないほどの医療機器に用いられており、医療環境において運営上の節約もたらしている。NVIDIAのヘルスケア部門でバイスプレジデントを務めるKimberly Powell氏は「今や医療機器にAIを取り込めるようになった。つまり、魔法が起こり始めるということだ」と述べた。