AIがコードを書く時代、IT／AIエンジニアはどうなる？　2026年に求められる4つの役割とは：Deep Insider AI Practice AIがコードを書くことが前提になりつつある中で、エンジニアの仕事は「なくなる」のではなく、重心が移り始めています。本稿では、開発・業務改善・データ活用・基盤整備といった観点から、IT／AIエンジニアの役割を4つのロールとして整理しました。2026年を見据え、自分の価値をどこで発揮するのかを考えるための記事です。 連載目次 2020年からの6年間、＠ITのDeep Insiderフォーラムでは、「来年、AIはどう変わるのか」という視点で、年次のトレンド予測を行ってきました。しかし2026年を迎え、その前提は大きく変わりつつあります。AIモデルの進化は月単位・週単位で加速し、「1年先の技術を見通す」こと自体が、以前ほど意味を持たなくなってきました。

ワークスタイル研究家／しゅふＪＯＢ総研 研究顧問／4児の父・兼業主夫 愛知大学文学部卒業。雇用労働分野に20年以上携わり、人材サービス企業、業界専門誌『月刊人材ビジネス』他で事業責任者・経営企画・人事・広報部門等の役員・管理職を歴任。 所長として立ち上げた調査機関『しゅふＪＯＢ総研』では、仕事と家庭の両立を希望する主婦・主夫層を中心にのべ5万人以上の声をレポート。 NHK「あさイチ」「クローズアップ現代」他メディア出演多数。 働くことへの向き合い方は、人それぞれです。 仕事が嫌で仕方ないという人もいれば、仕事が好きで長時間働いても苦にならないという人もいます。 もっと働きたいと望む人が皆、仕事が好きで楽しんでいる人とは限りません。本当は仕事が嫌いでも、もっと働きたいと望む自己矛盾したケースもあります。より多くのお金を稼ぐ必要があるため、働かざるを得ない状況に置かれている人です。 自分が生活

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 企業はAIを活用することで業務の効率化を図ろうとしているが、さらに業務の自動化が進めば、その業務に携わっていた従業員（人）が不要になる。この動きに対し、今後の労働人口減少をカバーできるとの期待の声がある一方、余剰人員が膨らむスピードがそれを上回るのではないかと見る向きもある。そうした従業員の「AIに仕事を奪われる不安」に、企業はどう応えるのか。本稿ではそうした視点で、Gartnerの見解も踏まえながら考察したい。 波紋を呼んだAmazon CEOのAIと人員削減に関する発言 「AIによる業務の効率化によって、今後数年で管理部門の従業員数は減少するだろう」 Amazon.comの最高経営責任者（CEO）であるAndy Jassy（アンディ

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ときは常に移ろう。ある時代には大きく躍進した商品やサービスも、世の変化によって無情にも淘汰（とうた）されることがある。例えば、FAXの市場はこれから成長するだろうか？ いまでこそ、経営理念に「『働く』に笑顔を！」を掲げ、多くの中小企業の働き方改革やDX（デジタルトランスフォーメーション）を支援しているWORK SMILE LABO（ワークスマイルラボ）も、かつては倒産寸前にまで追い込まれた事務機屋だった。 そんな事務機屋が、なぜ再生できたのか？　代表取締役の石井聖博さん、顧客のDX伴走支援に従事する服部すみれさんに話を聞いた。そこには「中小企業の笑顔溢（あふ）れるワークスタイルモデルカンパニーになる！」という熱い思いがあった。 倒産寸前に追い込まれた事務機屋 「僕は典型的なばか息子で、大学も遊びほうけていました。『会社を大きくする』とか、『4代目として』といった意識はあまりありませんでした

日本の「働く人」はどれくらいいる？　50年間の就業者数変化から見えること：小川製作所のスキマ時間にながめる経済データ（29）（1/2 ページ） ビジネスを進める上で、日本経済の立ち位置を知ることはとても大切です。本連載では「スキマ時間に読める経済データ」をテーマに、役立つ情報を皆さんと共有していきます。今回は日本の労働者数の変化についてご紹介します。 「就業者」とは何か？ 今回は、日本の労働者数の変化についてご紹介します。 日本は少子高齢化が進み労働者も少なくなっていくので、移民の受け入れを推進していくべきだといった話もよく聞くようになりました。すでに日本の人口は減少し始めていますが、労働世代の人口はもっと前から減っています。一方で、労働者数全体は横ばいのままであることを示す統計もあります。 また、日本は失業率が低く、就業率が高いともよく言われますね。このような日本の労働者に関する数値は、

米大手IT企業Amazon.comのアンディ・ジャシーCEOが、これまでの週2日だったリモート勤務を廃止し、2025年1月から原則週5日に戻すと、従業員に向けたメッセージで表明しました。 コロナ禍で急速に広まったリモート勤務には、これまでも「コミュニーケーションが取れない」「生産性が下がった」「管理職がマネジメントしづらい」など否定的な意見が相次いでいました。 米大手IT企業ではAppleやGoogle、Metaなども従業員へ週3日の出社を規定するなど、「基本は出社」に戻りつつあります。過去にはテスラのイーロン・マスクCEOが社員に「出社しない場合は、退職したとみなす」と発言し、大騒ぎになったこともありました。 一方で、リモート勤務のプラス面を指摘する識者は決して少なくありません。働く人にとっても「痛勤地獄」の回避になりますし、「リモートの方が集中できる」という意見を、私自身、何度も聞いて

Amazon、Googleも原則出社……日本のIT企業も続くのか？　経営学的な懸念：古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」 GoogleやAmazonといった米国の巨大IT企業が、続々と「出社義務化」へ回帰している。 2020年、新型コロナウイルスのパンデミックにより、リモートワークが急速に普及した。多くの企業はこの働き方を一時的な対策として捉え、時がたつと共に出社回帰の潮流が生まれた。 そうした流れの波及が遅かったのが、特に大手を中心とするIT企業だ。通勤時間の削減、柔軟な働き方、ワークライフバランスの向上など、従業員にもたらされるメリットを評価し、リモートワークを続けてきた。 しかし今、巨大IT企業が出社義務化を打ち出している。経営学的観点から、どのように見るべきだろうか。 Amazonも出社回帰　日本企業も続くのか？ GoogleやMetaなどは、コロナ禍が落ち着きを見せた2023年

会社員から海の世界に飛び込み、かつて長時間労働をしていた岡山県の漁師がいます。「完全受注漁」を始めると働く時間は半減し、売り上げは倍増。家族との時間も増えました。受注漁の仕組みや、新たなチャレンジである町おこしの取り組みを取材しました。 熱々のだしをかけ、お茶漬けとしても楽しめる「黒鯛（だい）あぶり石焼丼」。弾力のある食感と、さっぱりとした甘みが特徴の黒鯛ですが、岡山・玉野市では水揚げされてもあまり食べられてきませんでした。今この魚で、町おこしをしようとしている男性がいます。 漁師歴13年の富永邦彦さん（37）。取材した日に港を出たのは明るくなった午前6時前ですが、以前は違いました。 富永さん 「時には夜の12時に出港したり。（帰るのは）夕方です。夕方4時とか5時。しんどかったです」 父親が漁師の美保さんと結婚し、会社員から海の世界に飛び込んだ富永さん。待ち受けていたのは、1日約16時間に

「2024年問題」待ったなし　物流・建設業界の働き方はこう変わる：法改正マスター2024　中小企業こそテック活用で乗り越えろ！（1/2 ページ） 2024年4月より、物流業界や建設業界に対する働き方改革が強化されます。いわゆる「2024年問題」です。今回は、その内容と対策についてお伝えします。 2024年問題とは？ 2024年問題とは、24年4月に施行される「働き方改革関連法」に関連する問題を指します。働き方改革関連法は19年に施行されており、多くの企業が年次有給休暇の取得義務化、労働時間の上限規制、同一労働同一賃金などの取り組みを進めていきました。 その中で、最も経営者を悩ませたのが「労働時間の上限規制」です。もともと、時間外労働については限度基準告示で上限が定められていましたが、これには罰則がありませんでした。また特別条項を設けることで、青天井で残業をさせることも可能だったのです。労働

「自己研鑽は労働か」だけでは問題の本質に迫れない 神戸市の甲南医療センターに勤務していた男性専攻医（26歳）が昨年（2022年）5月に過労自殺した。西宮労働基準監督署は、これを長時間の時間外労働で精神障害を発症したのが原因だとして、今年6月に労災認定した。この専攻医は自殺するまでの約3カ月間休日がなく、死亡前月の時間外労働は「207時間」に上っていた。これは、国が定める精神障害の労災認定基準（月160時間以上、3カ月平均100時間以上）を大幅に上回っている。労基署は「専攻医になったばかりで先輩医師と同等の業務量を割り当てられ、『指示された学会発表の準備』も重なり、長時間労働となった」と判断し、「過労で精神障害を発症したことが自殺の原因」と結論づけた（関連記事「26歳専攻医が過労自殺、労災認定」）。 これに対して、同センターの具英成院長は記者会見で「病院として過重な労働をさせた認識は全くない

「週5日も働けない」「休みは木曜日がいいかも」――昨今、ネット上には「週休3日制」を望む声が多数見受けられます。政府が6月に発表した骨太方針に「選択的週休3日制度」の普及に取り組む旨が記されていたことが発端です。 ここ数年の推移を見ても、週休3日制を望む声は増える傾向にあります。Indeed Japanの調査では、求職者が「週休3日」と検索した割合は2019年1月から23年5月にかけて1.8倍に増加しています。 かねて、日本人の働き過ぎは問題視され続けてきました。19年から順次施行されている働き方改革関連法では、有給休暇の取得促進義務化や残業時間の上限規制など、休みを増やして仕事の時間を減らすための施策が取られています。 こうした世の中の動きを受けて、ヤフーや佐川急便、ファーストリテイリング、塩野義製薬、アクセンチュアなど、そうそうたる企業が週休3日制の導入を表明しています。 しかし、週休

建設業界は２０２４年４月に時間外労働の上限規制が適用される。他業種よりも高齢化率が高く、若年層の割合が低い傾向にあり、人手不足の懸念が一層高まっている。この「２０２４年問題」に対応するべく、各社とも人材の確保・育成の強化を急ぐ。国内の住宅着工需要は堅調だが、これを「うれしい悲鳴」で済ませるのではなく、現場の効率化をいかに進められるかが問われる。（大阪・園尾雅之） 働き方改革関連法により、時間外労働規制が１９年から大企業、２０年から中小企業で始まった。ただ建設、物流、医療などの業種では元々、長時間労働を前提としていることから、対応に時間がかかるとし、規制開始が５年間猶予されていた。その猶予期間がいよいよ終了する。 積水ハウスは５月、技能工の新規採用を２５年度に現状比３・４倍の１３３人に増やす計画を打ち出した。その上で親方に当たる３０代の「チーフクラフター」の年収を最大で現状比１・８倍の約９０

Appleが「オフィスで働いて」と社員に望む理由　日常が戻ってきた米国の「ハイブリッドワーク」事情：シリコンバレーから見た風景（1/3 ページ） シリコンバレーのIT企業にソフトウェアエンジニアとして勤務する五島正浩さんが見た現地のテック動向を紹介する連載「シリコンバレーから見た風景」。第25回は、コロナ禍から3年がたち、日常が戻ってきた米国の「ハイブリッドワーク」事情について紹介します。 振り返ってみるとコロナ禍が始まってから3年がたちます。先が見えない在宅勤務生活が続いていましたが、昨年からは経済再開に伴いオフィス勤務に戻る動きが始まりました。シリコンバレーではこれをRTO（Return To Office）と呼んでいます。 オフィスに出社してオンサイトで働くのか、これまで通りリモートワークを続けるのか、二つのバランスを取ったハイブリッドを導入するのか。ワークスタイルの在り方が大きく議

ヤフーが2022年4月に導入した「どこでも居住」制度が大きく注目されました。ざっくり言えば、「従業員が日本のどこに住んでもいい」というものです。ヤフーの人事担当者の方に話を聞くと、さまざまな効果が出ているようです。 このような取り組みは、日本企業の選択肢の一つになっていくのでしょうか。小売り・サービス業のコンサルティングを30年以上にわたり続けているムガマエ株式会社代表の岩崎剛幸が分析します。 コロナで東京を脱出して他県に移住する人は増えたのでしょうか。 東京都における転入転出は、21年の1年間で転入者数が42万167人、転出者数が41万4734人でした（総務省「住民基本台帳」より、外国人含む）。転入が転出を5433人上回っていますが、転入超過人数は20年と比べて2万5692人減っています。転入超過は14年以降、最も少ない状況です。 東京23区では、転出者数が転入者数を1万4828人上回っ

終身雇用をやめて、人材の流動化、労働力の流動化を進めていくことこそが産業のさらなる発展と成長を促すと言われてきましたが、実際はどうでしょうか。日本経済の分岐点に幾度も立ち会った経済記者が著書『「経済成長」とは何か？日本人の給料が25年上がらない理由』（ワニブックスPLUS新書）で解説します。 財務官僚が消費増税をそそのかす理由 ■やはり最後は政治の仕事 日本のGDPの50％相当のお金の配分を決める財務官僚が経済成長に関心を持たないのはなぜでしょう。 経済成長させることは「財政出動をしろ」「均衡財政を捨てろ」ということに繫がります。彼らはその議論に巻き込まれることを恐れているのでしょう。この根本には「財政法第四条の問題」があると言われますが、「財政法第四条」は「憲法第九条」と一体の問題だと思います。つまりアメリカが日本を「戦争できないようにした」ことの縛りです。 財政法はGHQ（連合国軍最高

強まる残業規制　「寸止め残業」のまん延も 残業が減った直接の背景には、2019年4月から施行された働き方改革関連法の「時間外労働の罰則付き上限規制」も影響している。原則として残業の上限は月45時間、年間360時間。労使協定を締結すれば、年間720時間以内まで可能となる。 建設関連会社の人事部長は以下のように話す。 「残業時間の上限規制以降、厳しくチェックするようになっている。当社では月45時間の残業が6回を超えないこと、月80時間を超えて残業しないことを徹底している。実際には上限時間を超える社員はいないが、『寸止め残業』はまん延している。各部署から提出される残業報告書に決まって44.9時間、あるいは79.5時間と書いている。毎月そんな感じだと、本当はもっと残業しているのは明らか。人事からレッドカードを出し、部署の部長を呼んで注意喚起している」 もちろん、残業時間チェックに注力しているのはリ

日本電産グループを取材していると、独特の企業文化に驚くことがある。それは良い意味でも悪い意味でもだ。例えば、物事を実行するスピードは圧倒的だ。電気自動車（EV）用駆動モジュールである電動アクスルのシェアがEVの最大市場である中国でトップなのも、いち早く目を付けて動き出したからだろう。 他方で、良い面と表裏一体ともいえるが、その「モーレツ」な働き方が時代にそぐわないのではないかと感じる場面もあった。例えば日本電産が2022年9月2日に開いた関潤氏の社長辞任を伝える会見だ。同社会長兼最高経営責任者（CEO）の永守重信氏は関氏を一方的に厳しく批判する中で「トップなら（午前）6時や7時に出勤して社員を待つもので、9時半に出勤するようではいけない」と発言。これに対しては、SNS（交流サイト）上などでも否定的に捉える意見が散見された。 こうした企業文化が、M＆A（合併・買収）によって後からグループに加

多くの従業員は仕事に対する不安を抱えながら働いている。不安を抱えたまま働く従業員は、職にはとどまるものの、必要以上に一生懸命働くのをやめる「静かな退職」を迎えるリスクがあるという。解決策はあるのか。 人事関連サービスを提供するisolvedは2022年9月7日、労働者の本音に関する調査の結果を発表した。回答者の半数が「日曜日の恐怖」（日本でいうサザエさん症候群）を経験したと回答し、40％が仕事に対する自分の能力や実績を自身で認められない「インポスター症候群」であると回答した。 しかも、専門家によると、仕事に不安を抱えたまま働く従業員は「静かな退職」（職にはとどまるものの、必要以上に一生懸命働くのをやめること）を迎えるリスクがあるという。人事領域の専門家が提案する解決策とは。 専門家が提案する「静かな退職」の防止策 回答者は「従業員は自己不信と不安に悩まされている」と述べた一方、「雇用主がマ

「あしたは仕事かぁ・・・」 楽しかった休日が終わりに差し掛かるころ、静かに心に浮かぶ憂鬱。 人呼んで、「サザエさん症候群」です。 週の始まりを憂う傾向は、若い社会人ほど強いとも言われています。 元気に１週間を乗り切るためにも、傾向と対策を考えてみましょう。 サザエさん症候群とは？ 憂鬱な曜日は「月曜」がダントツ 趣味や恋人とのリラックスした時間も、残りわずか。 テレビから聞こえてくるのは、朗らかなサザエさんの笑い声。 愉快な一家の姿が、なぜこんなにも切なく感じられるのか。 日曜の午後6時半は、大人たちを現実に引き戻す時間なのかもしれません。 この明日から始まる仕事を思って、日曜の夕方から憂鬱な気分になることを、「サザエさん症候群」と言います。 江崎グリコが2018年に発表した20～50代の働く男女と専業主婦400人ずつ（計1200人）を対象にした「憂鬱な曜日調査」では、月曜日が、ほかの曜日