自動車の車体を一体成形する技術である「ギガキャスト」ついて解説する本連載。第1回は、ギガキャストがこれほどに騒がれる理由について紹介した後、ギガキャストのメリットやデメリット、ギガキャストとメガキャストの違いなどについて説明する。 1．はじめに 自動車の車体を一体成形する技術である「ギガキャスト」が注目を集めている。どうして、これほどにギガキャストが騒がれるのだろうか？ その理由を一言でいえば、ギガキャストによって「クルマづくりの大変革」が行われたからだ。EV（電気自動車）メーカーであるテスラが2017年7月に発売した「モデル3」と、約2年半後の2020年1月に発売したギガキャストを採用する「モデルY」について、車体後部のアンダーボディーを比較して見ればよく分かる。その比較結果は以下の3点にまとめられる。 図1に示すように、モデル3では70個の部品で構成されていたが、モデルYではギガキャス

コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕

売上高でテスラを超えた中国の自動車メーカーBYDが、日本の自動車業界に与える影響は甚大です。すでに日産の売上高を追い抜き、ホンダ超えも視野に入った同社。トヨタの存在すら揺るがしかねない新勢力は「しょせん中国車だから大丈夫」と軽視できる相手ではありません。EVやPHVの覇権だけでなく、次世代モビリティの基盤となるSDV、自動運転、そして充電インフラまで…世界の先端を走るBYDの圧倒的な技術力に日本メーカーは太刀打ちできるのでしょうか。実現すれば、日本の自動車産業が吹っ飛びかねない「最悪のシナリオ」とは――。（百年コンサルティングチーフエコノミスト　鈴木貴博） トヨタが15万台、BYDは248万台… 脱炭素の本命・PHEVで歴然たる差 中国の自動車大手のBYDが3月24日に2024年12月期の決算を発表しました。売上高が前年比26％増の7770億元（約16兆700億円）で、ライバルであるアメリ

米運輸省高速道路交通安全局（NHTSA）が2025年3月18日（米国時間）に発表した。2023年11月13日～2025年2月27日に生産した車両が対象で、欠陥車両の台数の推定割合は全車両の1％という。 Cybertruck独特のステンレス鋼製の外板のうち側方ウインドー上部の枠に当たる「カントレール」が、接着の接合部で剥離して車両から外れる可能性がある。同パネルが走行中に脱落した場合、後続車両の運転者を危険にさらし、衝突や負傷につながりかねない。 Teslaは同外板パネルを無償で交換する。2025年3月14日までに、今回の不具合に関連する151件の修理請求を受けているという。不具合に関連した衝突や負傷、死亡の事例は確認されていない。 Teslaを巡っては、米トランプ政権に入った同社最高経営責任者（CEO）のElon Musk（イーロン・マスク）氏への反発から、同社製EVの不買運動が起こってい

トランプ関税が世界の貿易を揺るがしているが、その最大のターゲットは紛れもなく中国だ。トランプ大統領は関税を武器に、世界の経済秩序を再構築しようとしている。中国も黙っておらず、対米報復措置のターゲットとして米ハイテク企業を狙い撃ちしてくる可能性が高い。その中でもイーロン・マスク氏の電気自動車（EV）メーカー「テスラ」は、中国にとって最大の「切り札」かもしれない。 （福島 香織：ジャーナリスト） 米中貿易戦争は、2月に入り本格的に火ぶたを切った。米国のトランプ大統領は2月4日から中国からの輸入品に一律10％の追加関税を発動。これに対し中国は10日から報復関税をかけることをすぐさま発表。具体的には米国産石炭と液化天然ガス（LNG）に15％の追加関税、原油、農業機械、ピックアップトラック、大型エンジン車には10％の追加関税を課した。 さらに中国側は25種類のレアメタル（希少金属）製品に対する輸出規

アメリカ大統領選挙の勝利後、テスラCEOのイーロン・マスク氏を政府効率化省のトップに据えることを表明したトランプ氏。選挙戦の後押しへの論功行賞ともいえる処遇だが、テスラにとってトランプ氏がもくろむパリ協定再離脱やEV補助金廃止は逆風でもある。果たしてマスク氏がトランプ氏を支援した真の狙いは何だったのだろうか──。自動車ジャーナリストの井元康一郎氏がレポートする。（JBpress編集部） 相思相愛でなくても権力者の懐に入り込むマスク氏の「戦い方」 激しい選挙戦を制してアメリカ大統領に返り咲くことになった共和党のドナルド・トランプ氏。その戦いを後方から強力に支援したのは、BEV（バッテリー式電気自動車）世界首位企業、テスラのイーロン・マスクCEOだった。 トランプ氏は2016～2020年の第1期政権で国際的なCO2排出量削減の枠組みであるパリ協定から脱退。岩盤層に含まれる油分を取り出すシェール

アカデミー映画博物館で開催された第10回ブレークスルー賞授賞式に出席したイーロン・マスク氏　Photo:Kevin Winter/gettyimages 米国の電気自動車（EV）テスラはもう「成長株」ではないのだろうか？　昨今のEV悲観論は理解しつつも、それでもテスラが成長しそうな理由を断言しよう。（未来調達研究所　坂口孝則） このところ米国の電気自動車（EV）大手テスラに逆風が吹いている。同社は4月2日、2024年第1四半期（1～3月）の新車販売台数を発表した。43万3371台を生産し、38万6810台（前年同期比8.5％減）を販売（納車）したという内容で、市場予想を大幅に下回った。 同社は販売減の理由を表向き、生産側の問題とアナウンスしている（中東・紅海の海運混乱による部品不足や、ドイツ工場で火災が起き操業停止したこと）。しかし、世界全体でEV需要が減少していること、中国EVメーカーの

「iPhoneにタイヤをつけたようなクルマ」と表現されるTesla。IT・ビジネス分野のライターである山崎潤一郎が、デジタルガジェットとして、そしてときには、ファミリーカーとしての視点で、この未来からやってきたクルマを連載形式でレポートします。 今回は、「Hey Siri」でModel 3を操作する、Teslaの自動運転、関越道で自動緊急ブレーキを食らった話といった3件のネタを取り上げます。 Siriに頼んでModel 3のエアコンをオン 夏のアップデートで、Model 3の一部機能を「声」で操作できるようになりました。TeslaのiPhoneアプリが「ショートカット」に対応したことで、iPhoneやApple Watchに「Hey Siri、○○○○○○○」と呼びかけることで、ショートカットを起動し、ドアロックの解錠やエアコンの作動などが可能になります。 ショートカットは、二十数種用意さ

プロフィール：辻野晃一郎（つじの こういちろう） 福岡県生まれ新潟県育ち。84年に慶応義塾大学大学院工学研究科を修了しソニーに入社。88年にカリフォルニア工科大学大学院電気工学科を修了。VAIO、デジタルTV、ホームビデオ、パーソナルオーディオ等の事業責任者やカンパニープレジデントを歴任した後、2006年3月にソニーを退社。翌年、グーグルに入社し、グーグル日本法人代表取締役社長を務める。2010年4月にグーグルを退社しアレックス株式会社を創業。現在、同社代表取締役社長。また、2022年6月よりSMBC日興証券社外取締役。 滅びゆく日本の自動車産業 本シリーズをスタートしてから、個別の産業セクター編としては、これまで家電産業、半導体産業をみてきました。今号からは、自動車産業について考えてみたいと思います。 私はかねてから、家電産業で起きたことは必ず自動車産業でも起きると発言してきましたが、つ

電気自動車（EV）大手の米テスラが普及価格帯のEV生産に動く。「我々の車に対する需要は無限にある。ただし手ごろな価格であることが重要だ」。イーロン・マスク最高経営責任者（CEO）は米フォード・モーターが約100年も前に基本型を確立した自動車の生産方式を根本から見直し、製造コストを半減させるという驚きの計画を明かした。

米電気自動車大手テスラは１３日、スポーツタイプ多目的車（ＳＵＶ）「モデルＹ」が絡む衝突事故が中国で発生、警察の捜査に協力すると発表した。写真は北京の充電ステーションで充電するテスラ車。２０１８年４月撮影（２０２２年　ロイター／Thomas Peter） ［北京　１３日　ロイター］ - 米電気自動車大手テスラは１３日、スポーツタイプ多目的車（ＳＵＶ）「モデルＹ」が絡む衝突事故が中国で発生、警察の捜査に協力すると発表した。地元メディアはこの事故で２人が死亡、３人が負傷したと報じた。

テスラは最近、人型ロボット「Tesla Bot」の開発のために、モーターやアクチュエーターを設計開発するエンジニアの採用を進めている。これはTesla Botが、その手足の関節を電気モーターで動かすからであるが、ロボットを動かすための技術としては、ゴムなど弾性を持つ素材を、あたかも人間などの筋肉のように伸縮させて動作させる「人工筋肉」を使う方法も研究されている。 最近Science Roboticsに掲載された研究では、その人工筋肉を3Dプリンターで作ることを可能としている。イタリア技術研究所（IIT）とサンターナ大学院大学（SSSA）の研究者らが開発した、GRACE（GeometRy-based Actuators able to Contract and Elongate）と称するこの空気圧駆動システムなら、一般的なホビーユーザーでも、手軽に人工筋肉を使ったロボットを作ることが可能にな

全固体電池の早期量産を懸念する見方が強まる中、自動車メーカーが既存の液系リチウムイオン電池（LIB）の延命に力を注ぎ始めた。注目を集めるのが「ドライ電極」である。米Tesla（テスラ）に続き、ドイツVolkswagen（フォルクスワーゲン、VW）が開発に乗り出す。製造工程の抜本的な変更に踏み込み、電池事業の課題である莫大な設備投資と製造コストを削減できる可能性がある。 2022年1月、VWが米新興電池24M Technologies（24Mテクノロジーズ、10年設立）に25％出資したことを24Mが発表した。VWは日経クロステックに対して出資額が「数億ドル（数百億円）」と回答し、筆頭株主になったとみられる。VWは「ドライ電極」と呼ぶ24Mの技術を利用し、液系LIBの製造設備で大きな面積を占める乾燥炉をなくす狙いだ（図1）。

テスラの電気自動車はガソリンではなくバッテリーに充電した電気で走行するため、ドライブ中にバッテリーが減った場合は各地に設置されている専用充電器スーパーチャージャーか、その他の充電設備で充電する必要がありますが、バッテリーが減った時に近場の充電設備がなくて困ったテスラオーナーもいるはず。そこで、「電気自動車はアクセルを離している最中に車が動いていると、回生ブレーキが動作して充電できる」という点に着目した工学系YouTubeチャンネルのWarped Perceptionが、「テスラ車を時速70マイル(約113km)でけん引してバッテリーを充電させる」という実験を行いました。 Super-Tow-Charging My Tesla at HIGH SPEED (70MPH - 65,000 Watts - 25 Miles) - YouTube Warped Perceptionを運営するリッチ

米EV（電気自動車）大手テスラの車のオーナーが修理費用の高さを不満に思い、インターネットに投稿したところ大きな話題になった。このオーナーの写真では、テスラのモデルYが後退時に壁にぶつかって右側後ろが大きく陥没し、リアドアやテールランプなどが損傷している。テスラのアフターサービス担当者が保険会社に確認し修理費用は約20万元（約370万円）と案内したが、この数字は車両の価格（28万元、約520万円）に近い。 米メディア「Clean Technica」もニューヨークのテスラ車オーナーの似たような体験を報道している。モデル3を移動させる時に約10cmのへこみ傷ができたが、車両の損傷はひどくはなかった。ところが、テスラと契約する修理店の見積もりは6789.77ドル（約80万円）だった。 修理費見積もり表：Clean Technica 店側は、テスラの車体はアルミニウム合金のダイカスト（特殊鋳造品）で

パナソニックが2月2日に発表した2021年度第3四半期累計（4～12月）の連結決算は、売上高が前年同期比11.3％増の5兆4233億円、営業利益が同20.9％増の2741億円、当期純利益が50.3％増の1956億円だった。ただ、第3四半期（10～12月）は苦戦したようだ。 【画像全2枚】 「第3四半期の売上高は、前年の需要増の反動等により、くらし事業の国内家電やオートモーティブの車載機器が減収となったが、インダストリーの情報通信向け事業や、エナジーの車載電池等の販売が増加したことに加え、ブルーヨンダーの新規連結もあって増収となった」と梅田博和最高財務責任者（CFO）は説明する。 ただ、利益については、家電、空調などのくらし事業を中心に、原料高騰が大きく影響したことに加え、ブルーヨンダー買収時の「資産・負債の再評価」に伴う影響など、一時的なマイナス要因もあって、営業利益、純利益とも減益となっ

2022年のCESでは、ソニーがEV市場への参入を表明したことが大きな話題となった。正確には「参入意向の検討を表明」だが、非常に大きなニュースなので、筆者にも多数の記事執筆依頼やヒアリング依頼があった。 実際、CES中にはソニーの責任者にインタビューすることもできたし、多数のヒアリングも行った。 ソニーのEVはどんなクルマに仕上がるか　開発責任者への取材などから予想する その結果を記事に反映したのだが、全てを反映したわけではない。電気自動車（EV）・自動運転車の未来を正確に予見するのは難しい。一方で、可能性は非常に広い。 今回は、妄想に近い予測も含め、「EV前提社会」の可能性を考えてみよう。ソニーがEVで収益を生むと考えた理由も、その「可能性」に賭けた部分があるからだ。 この記事について この記事は、毎週月曜日に配信されているメールマガジン『小寺・西田の「マンデーランチビュッフェ」』から、

出典：VinFast公式サイトベトナムの自動車メーカーVinFast（ビンファスト）は2022年1月21日までに、内燃エンジン自動車の生産を停止し、2022年後半からEV（電気自動車）の製造にシフトすることを発表した。 このこと自体にもニュース価値があるが、自動運転ラボとしては、EVの一部モデルにADAS（先進運転支援システム）や自動運転機能を搭載する計画であることに注目したい。 EVのラインナップは、A〜Eの5つのセグメントから展開する予定で、このうちセグメント「D（VF8）」とセグメント「E（VF9）」のモデルは、Eco／Plusバージョン向けに自動運転レベル2+、Premiumバージョン向けに自動運転レベル3〜4の機能が搭載されるという。 一般的に、自動運転レベル2はADAS、自動運転レベル3以上は自動運転機能に相当する。 ■ADASを「買い切り型」と「サブスク型」で提供ADAS（先

Google says reports of a major Gmail security issue are 'entirely false'Google is officially debunking a series of reports that claimed Gmail has been hit with a "major" security issue in recent days. The best Labor Day sales for 2025: Get up to $500 off gear from Apple, Dyson, Shark, Sony and othersThese Labor Day deals include hundreds of dollars off some of our favorite headphones, robot vacuum

アマゾン、テスラを含む米国のトップIT企業7社「FAATMAN」は1分間にいくら稼ぐのか？：世界を読み解くニュース・サロン（1/4 ページ） 新型コロナウイルスの変異株であるオミクロン株が11月24日に南アフリカから報告され、世界はその対応を急いでいる。 日本でも、外国人の入国を制限する水際対策を行うことになったが、また外出できないような日々が続くのは勘弁してほしいというのが多くの国民の感情だろう。 コロナ禍で経済活動に多大なる悪影響が出たのは言うまでもない。ただそんな状況でも、盛況だったといえる業界があった。ネットショッピングやゲーム業界などだ。 巣ごもり需要で伸びた業界 総務省の発表では、「インターネットショッピングを利用する世帯の割合は、2020年3月以降に急速に増加し、その後は2人以上世帯の約半数以上が利用する状況が続いている」という。