1月18、19日の大学入学共通テストが近づき、本格的な大学受験シーズンに突入した。今年の志願者数は49万5171人と前年度より3257人（0・7％）増加。志願者数が32年ぶりに50万人を切った前年度から一転、今回は7年ぶりに増える見通しとなった。

文部科学省の学校基本調査によると、18歳人口は保護者世代が受験に臨んだ平成4（1992）年の205万人をピークに減少傾向で、令和7（2025）年には109・1万人に。ただ、大学進学率は高まっている。

今年は新課程入試が始まる年でもある。一般に制度の変わり目には受験生は慎重な大学選びをすることが多いとされるが、河合塾教育研究開発本部主席研究員の近藤治さんは「難関大志向は全国的に衰え知らずだ」と指摘する。

河合塾の第3回全統共通テスト模試の志望動向を見ると、難関の国公立大志望者数で、最も増え幅が大きかったのは東京工業大と東京医科歯科大が統合し、昨年10月に発足した東京科学。前年（東工大と医歯大の合計）と比べ109％だった。このうち女子が116％と人気を牽引した格好だ。統合により、もともと女子の人気が高い医療やバイオが加わり、選択肢が広がったとされる。

このほか、北海道（108％）、東北と京都（107％）などが好調だった。地方でのチャレンジ志向が総じて高い傾向にあるようだ。

私大志望者も早慶上理（早稲田、慶応、上智、東京理科）が前年比109％、MARCH（明治、青山学院、立教、中央、法政）が106％。関関同立（関西、関西学院、同志社、立命館）は107％と首都圏と近畿圏を中心に主要大学群は堅調。地方の地元有力私大も増加傾向だった。

また、受験方式では共通テスト方式利用の志望者が前年比108％と増加。共通テストを受けることで、複数の大学に併願できる利点がある一方、共通テストは出題傾向が私立大と大きく異なるため二重に対策が必要だとして、ここ数年は減少傾向にあった。近藤さんは「共通テストも5回目を迎え、対策が取りやすくなったことでチャレンジする受験生が増えたのではないか」と話していた。

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