国内エンタープライズ向けインフラ市場は過去2年連続でマイナス成長。今年2022年はプラス成長へ

調査会社のIDC japanは、サーバーとエンタープライズストレージシステムを合算した国内エンタープライズインフラ市場についての予測を発表しました（ストレージシステムはExternalおよびStorage Expansionのみ）。

発表によると、2021年の国内エンタープライズインフラ市場は前年比7.2％減の6596億8,300万円。

同社の1年前の発表によると、2020年の国内エンタープライズインフラ市場は前年比6.1％減の7151億6,800万円と予測されていたため、2020年、2021年と2年連続して市場が縮小したと推測されます。

下記は、同社の国内エンタープライズインフラ市場に関する1年前の発表と今回の発表のグラフを組み合わせて作成した図です。

2020年、2021年と2年連続してグラフが短くなっていることが分かります。

ただし今年2022年にはプラス成長に復帰し、予測期間を通じてプラス成長を維持すると同社はみています。

2021年のマイナス成長要因とは？

2021年の国内エンタープライズインフラ市場は、2020年における新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に伴う需要低迷期から回復期へとシフトしたものの、2020年における合計で約500億円超の公的機関向け大型スーパーコンピューターの出荷を補う規模の案件はなく、マイナス成長になるとの推測です。

2020年の公的機関向け大型スーパーコンピューターとは、理化学研究所向け富岳、海洋研究開発機構向け地球シミュレータおよび宇宙航空研究開発機構向けJSS3。

また、半導体などの需給逼迫は供給サイドに影響を与えており、回復期に入った需要サイドからの需要増に充分応えられずに、出荷が2022年に延伸されるといった下押し要因も2021年のマイナス成長の要因として挙げられていました。