阪神大震災を経験した神戸市職員やOBらでつくる防災組織「神戸防災技術者の会」が震災の教訓を伝えようと、現役職員向けの研修や防災教育を続けている。具体的な体験談を通じて起こるべき事態を想像してもらうことが狙いで、未来の災害に今のうちに備えてほしいとしている。

　「もしもの時、家族をどうするか。（友人宅に）避難させてもらえたので安心して仕事ができた」。昨年12月中旬、市OB秋定敦さん（67）が係長研修で約30人の職員らに、震災直後の避難所での経験や携わった仮設住宅の入居業務について伝えた。高齢者や障害者を優先的に入居させたことにより、入居者らの間で見守りがしづらく孤独死が生じたという課題を紹介。「避難所で高齢者が相次いで亡くなり仕方がない面もあったが、地区ごとに入れたり、ボランティアの見守りを置いたりする対策はできる。次の災害では反省を生かしてほしい」と語る。

　同会は2004年、震災対応を第一線で経験した職員が定年退職していく中、後輩への教訓継承を目的に設立された。