ミラーワールドの構築は、「3D都市モデル」の整備から始まる：国土交通省による「PLATEAU」がもたらす革新

2020年12月、国土交通省主導のもと日本全国の3D都市モデルの整備・オープンデータ化プロジェクト「PLATEAU（プラトー）」が公表された。

哲学者ジル・ドゥルーズと精神分析家フェリックス・ガタリの著書『千のプラトー』から名付けられたこのプロジェクトでは、3D都市モデルをプラットフォームにさまざまな自律分散的システムが立ち上がり、それらが分野横断的に連携し、社会課題が解決されることをミッションとしている。

今回は、プロジェクトの中核メンバーである国土交通省都市局 都市政策課 課長補佐の内山裕弥とパノラマティクス主宰の齋藤精一に、「PLATEAU」の概要から展望までを訊いた。「PLATEAU」が提供する3D都市モデルは国内のSociety5.0の基盤となり、これからのまちづくりや都市そのもののあり方を大きく変えるかもしれない。

国家・都市レヴェルで3Dデータを整備せよ

──雑誌『WIRED』日本版VOL.33で特集した「ミラーワールド（現実の都市や社会のすべてが1対1でデジタル化された世界）」の構築には、3D都市モデルの整備は欠かせないと考えています。今回始動した「PLATEAU」はどういった趣旨のプロジェクトなのでしょうか？

内山 「PLATEAU」は国土交通省が進める3D都市モデル整備プロジェクトです。わたしが所属する国交省都市局では、区画整理やインフラ整備、都市の再開発といったトラディショナルなまちづくりに加え、エリアマネジメント活動や地域活性化などのソフト面のまちづくり施策にも取り組んでいます。昨今の新型コロナ禍の影響も踏まえ、都市生活の質や都市活動の利便性をより高めるため、これまでのまちづくりのDXを目的として始まったのがこのプロジェクトです。

3D都市モデルのデータセットをつくる「3D都市モデルの整備」、データを利活用したソリューションを生み出す「3D都市モデルのユースケース開発」、各方面での利活用の活性化を促す「3D都市モデルの整備・活用ムーヴメントの惹起」の3つを軸としています。

プロジェクトを通して、都市課題の精緻な分析を最適な方法でフィードバックする「全体最適・持続可能なまちづくり」、多様な主体を巻き込んだ「人間中心・市民参加型のまちづくり」、短期間かつアジャイルに都市課題を解決する「機動的で機敏なまちづくり」の実現・推進を目指しています。

諸外国では「ヴァーチャルシンガポール」のように、国家・都市レヴェルでのデータ整備が活発に行なわれています。日本における大規模なデータ整備は今回が初です。このプロジェクトは国交省の直轄調査として、公募した全国56都市、約1万平方キロメートルの3D都市モデルを整備します。これは世界的に類を見ない規模なんです。実現すれば、3D都市モデル発展途上国から一気に上位に食い込めると考えています。

自動運転から都市開発まで、データを活用可能

──PLATEAUが手がける3D都市モデルはこれまでの地図データと比べてどのような特徴があるのでしょう？

内山 わたしたちは3D都市モデルをセマンティクスとジオメトリの統合モデルと呼んでいます。例えば、Google Earthなどのジオメトリモデルは、都市空間のかたちだけを単に再現したデータフォーマットであり、地形と建物のデータ上の区別は基本的にありません。

一方で、わたしたちのデータフォーマットは一見Google Earthなどのモデルと同じように見えるのですが、そのデータの中にそれぞれの構造物の属性情報が組み込まれています。このような属性情報をセマンティクスと呼びます。

例えば、ビルの外壁や屋上などのそれぞれの面が分割されていて、細かくコーディングされています。駅や商業施設といった、都市におけるその施設の役割などもコーディングされているため、プログラム側で解析やシミュレーションできるのが最大の特徴です。

──視覚的に再現されているだけでなく、その都市における建物ごとの役割も再現されているデータフォーマットということですね。

内山 はい。このセマンティクスを利用するため、今回のプロジェクトでは、地理空間情報分野における国際標準化団体OGC（Open Geospatial Consortium）がフォーラム標準として策定したCityGMLというデータフォーマットを採用しています。

CityGMLのもうひとつの特徴はLOD（Level of Details）と呼ばれる概念です。一般的な地図データでは縮尺や粒度の違いによって統合できない場合が多いのですが、このCityGMLでは、ひとつのプラットフォーム内で同じオブジェクトに関する詳細度の異なるすべての情報を4段階（LOD1〜LOD4）で一元的に管理・蓄積・利用できます。

なので、自動運転に対応する精緻なモデルから都市スケールでの都市空間解析に対応する簡素なモデルまで、活用する場面ごとに応じた解像度でデータを効率的につくれます。今回は、都心区域の渋谷や新宿、丸の内、羽田などの一部地域で精緻なモデル（LOD２～４）をつくっており、それ以外のエリアでは簡素な標準モデル（LOD１）でつくっています。

「データフォーマットの統合」が鍵を握る

──建築領域のBIMなどもデータの中に構造物の属性情報がコーディングされていますよね。

内山 BIMデータもセマンティックモデルと呼ばれるもので、ドアや窓、手すりなど建築物スケールで属性情報を保有しています。3D都市モデルはそれを都市スケールで再現しているという点で革新的です。

今回のプロジェクトでは、建物スケールのBIMデータと都市スケールの3D都市モデルの統合も検証しています。「HANEDA INNOVATION CITY」などのBIMデータをいくつかのデヴェロッパー・ゼネコンから提供していただき、3D都市モデルに統合することに成功しました。

──現状、ゼネコンごとにBIMの方式やデータフォーマットが異なるため互換性がないかと思います。PLATEAUがプラットフォームとなってそれらを統合できれば、BIMの有効活用も進むかもしれません。

内山 それもこのプロジェクトの狙いのひとつです。それぞれデータフォーマットが異なるため、BIMデータに含まれる情報を抽出して整理・統合する必要があります。BIMデータを3D都市モデルに統合する方法は知見としてまとめてオープンにします。BIMの可能性や活用方法の拡がりを提示できるかなと。

──データ作成のコストがかかりそうな気がするのですが、その点に関してはいかがでしょう？

内山 実は、大層なものをつくっている訳ではありません。3D都市モデルは既存の地理空間情報（GIS）を活用することで構築可能です。GISの整備については、国内では1995年の阪神淡路大震災以降、一定程度進んできており、地方自治体には多くの利用可能なデータがあります。3D都市モデル整備に必要なデータやその構造の仕様、整備手順等は今回のプロジェクトを通してマニュアル化しますので、各地方自治体は保有する既存データから3D都市モデルを立ち上げることができます。

齋藤 やはり地図に関して、はじめの一歩は国がやらないと無理だと思うんです。なので、国交省がこういうかたちでプロジェクトを始めたのは大きいなと。民間だけでは実現が難しかったであろう段階を抜け出した印象がありますね。

フィジカルとヴァーチャルの関係やDX元年になろうとする2021年に地図・地理情報がベースになっていないとデータがうまく紐づきません。また、地図やDXはデジタル庁から環境省まで全てにまたがる領域です。都市局のほうで整備しながらも、このプロジェクトがクリエイティヴや建設、エネルギー産業などすべてが横串でつながるトリガーになればいいなと思っています。

4つのユースケース

──この3D都市モデルはまちづくりや各種サーヴィスに対して、どのような価値を提供するものなのでしょうか？

内山 3D都市モデルの提供価値はヴィジュアライズ、シミュレーション、インタラクティヴの3つと定義しています。都市空間を立体的に認識できるため、市民に対する説明力や説得力が向上します。また、立体情報をもった都市空間をサイバー上に再現することで、幅広く精緻なシミュレーションができます。3D都市モデルは、フィジカル空間とサイバー空間がインタラクティブに情報を交換し作用し合うためのプラットフォームを提供できると考えています。

──活用方法の想定事例などがあれば教えてください。

内山 大きく分けて4つの活用方法が考えられます。まず想定されるのは都市活動のモニタリングです。人流と交通上の都市活動データを組み合わせると、どこに人が集まっているのか、どこで賑わいが足りていないのか、ミクロな場面で言えばベンチを置くべき場所なども分析結果から最適解を導き出せるので、空間デザインにも応用可能です。また、人の動きなどを可視化できるため、昨今であれば新型コロナ感染対策の文脈でも行動変容に使えるはずです。

続いて、防災政策。これは郡山市などの全国の地方自治体と連携して取り組んでいます。ハザードマップなどは2Dで見てもわかりづらい部分があるので、3Dでヴィジュアル化するだけでも意味がある。これを応用して、垂直避難可能な建物だけをピックアップすれば、避難計画、避難ルート立案など、防災政策の高度化が実現します。

3つ目がデータを活用したまちづくり。都市の課題や将来像を3D都市モデルを使ってヴィジュアル化できれば、まちづくりへの住民参加、シヴィックテックがより活性化します。3D都市モデルを活用してファシリティマネジメントをエリアマネジメントに拡張することもできます。

センサー等で収集した人流データと組み合わせてシミュレーションをかければ、まちに賑わいをもたらすためには歩道を拡幅したほうがいいのか、それとも広場を広げたほうがいいのかなど、都市スケールで科学的なプランニングが可能になります。

3D都市モデルのセマンティクスを使えば、建物のうち壁面がどこにあるのか、その部材は何か、といった情報も再現可能です。この情報と建物と道路の距離等のデータを組み合わせれば、道路交通から発生する騒音の減衰や分散なども分析可能です。学校や病院などに配慮したまちづくりや交通政策に役立てられます。

最後に民間サーヴィスですね。これまで国土交通省があまり付き合いのなかった領域も含め、さまざまな団体・企業、地方自治体とともに3D都市モデルを活用したソリューション開発の実証実験に取り組んでいます。3D都市モデルのポテンシャルは大きく、多様な分野でのWEBサーヴィスやアプリサーヴィス開発に活用することで、世の中が幾分か便利になるはずです。

PLATEAUが生み出す、新しいサーヴィスとは？

──インターネットが顕著な例ですが、国などの公的機関がその下地をつくったことで、そのプラットフォームでサーヴィスを提供するプレイヤーが登場してきたと思います。都市空間のデジタルツインがつくられ、リアルタイムで更新されるようになった時、どのようなサーヴィスや実践が生まれてくるのか楽しみですね。

内山 例えば、建物の高さに関するデータが重要になるになるサーヴィスが複数あります。ドローンが典型的ですが、ドローンのルート検討に3D都市モデルを組み込むことで、これまで必要だった実地でのルート確認を省略したり、人通りの多いエリアやドローン飛行禁止エリア等を避けた最適なルートシミュレーションができるようになります。

エンタメ領域であれば、仮想都市空間内でのライヴイヴェントや映画上映などの分野でも活用できるはずですし、人の動きや看板の位置データ等を組み合わせると街中における広告効果のシミュレーションなどもできます。このように、3D都市モデルは商用利用の分野においても幅広く活用可能です。

実証実験の一例を挙げると、三越伊勢丹とのパートナリングにより、3D都市モデルをベースに構築したヴァーチャルな都市空間を構築し、その上で街歩きを体験できるようなオンラインプラットフォームの開発に取り組んでいます。民間のさまざまな技術やノウハウを取り込むことで3D都市モデルのポテンシャルを引き出す新しいソリューションを実現できればと考えています。

──6月に発売になる雑誌『WIRED』日本版VOL.41では「ネイバーフッド」をテーマにする予定です。ミラーワールドやメタヴァースなどの巨大なデジタル空間が出現した時代における地域性や場所性とは何なのか、それを考える舞台として「PLATEAU」は最適だと感じています。

内山 今回、パートナー企業として参加しているMESONと共に、AR/VR技術を活用したヴァーチャルとフィジカルを横断するコミュニケーションツールの開発を進めています。フィジカルの都市にいる人はARを通じてヴァーチャル空間の人とつながり、その場にいない人はVRを通じてフィジカル空間の人とつながる、というソリューションです。3D都市モデルはヴァーチャルとフィジカルを接続するハブとしても機能します。

齋藤 PLATEAUはコンテンツ産業でも使えると思います。安心・安全や便利・快適といった単純な最適化を目指すだけでなく、余剰の領域にも進展していけば、妄想でどこまでも行けるなと思いますね。

ヴァーチャル上の都市や建築の所有者は誰？

──ポジティヴな利活用に関しては理解できたのですが、一方でこの3D都市モデルが悪用される場面もあるかと思います。

内山 ヴァーチャル空間上の都市や建造物の主権者は誰かという問題があります。例えば、フィジカル空間をそのまま再現したヴァーチャル空間での商用利用に際して、ビルオーナーなどから不正利用だと指摘された場合、その指摘に対応するための明確なルールってまだないんですよね。ただ、そこは走りながら考えるしかないというスタンスです。

──スタートアップ魂ですね。都市でのシミュレーションや実証実験のためには、制度化を待たないことも重要ですよね。

内山 完全にフロンティアな領域であるため、制度化するための知見もなく、まだ未解決な問題が多く残っているのが現状です。プロジェクトを進めていく中で課題が明らかになったり、法的な論点などもわかってきたりすると思うので、そういう事例を積み重ねながら制度のスキームを考えていくべきなのかなと思っています。

「3D都市モデルをテロに利用されるのではないか」という懸念をよく言われますが、2500分の1程度のスケールで作製したデータになるため、そのような場面で活用できるほどのデータではないかと考えています。

齋藤 日本の場合は土地の権利を切り売りしていると見られる部分もあります。このプロジェクトの実践が、それらの課題や問題点に関する規制緩和につながると思っています。それこそハックという視点で『WIRED』日本版も絡んでくると、いよいよミラーワールドの本格的な実現にドライヴしてくると思いますよ。

──ぜひ『WIRED』日本版でもプロジェクトをご一緒させてください。ありがとうございました。

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INTERVIEW BY MICHIAKI MATSUSHIMA & TOMONARI COTANI

TEXT BY NARUKI AKIYOSHI