🌅２〉─１─人口激減時代の第８回宗教改革。ゼロ葬。～No.2No.3No.4ã€€ï¼ ã€€

0葬 ――あっさり死ぬ (集英社文庫)

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　関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
　　　・　　　・　　　｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・　　
　親・先祖の供養をする子供や孫がいない人口激減時代の第４回目の宗教改革。
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　２０１６年９月３０日号　週刊朝日「終活大特集　あなたは、親は・・・どうする？
　納得できる逝き方
　葬儀、火葬、墓・・・お彼岸を考える
　多様化する終活の最前線
　お彼岸に親族一同がそろって、先祖代々のお墓参りに郊外まで──。そんな光景が、次第に過去のものになりつつある。今や、葬式や墓の多様化が急速に進んでいる。多死社会を迎え、激しい勢いで進化を続ける『エンディング産業』。総額１０万円の『格安葬儀』が登場したかと思えば、お坊さんの読経もネットで注文できる時代となり、都心には遺骨の『高級マンション』とも言える納骨堂のビルが立つ。いずれ向き合う日が訪れる、弔う側、弔われる側のわれわれが納得できる逝き方とは。お彼岸の時期にこそ、親子でじっくり話してみてはどうだろうか。
　簡素派？　格式重視？
　かつては〝ドンブリ勘定〟が当たり前だった葬儀の世界に『価格破壊』が起こっている。
　ある葬儀業者によれば、一般的な葬儀一式の価格は１５０〜１６０万円程度が相場だという。日本消費者協会の『葬儀についてのアンケート調査』（２０１４年１月）によると、葬儀一式に飲食接待費、寺院への費用を合わせて葬儀費用の合計の平均額は、約１８９万円で、０３年の約２３６万円から２割減っている。
　葬儀といえば、宗教行為であるお布施や戒名授与に事前に金額を明示しない慣例もあり、総額でいったいいくらかかるのかがわかりづらいと指摘されてきた。
　そんな中、近年出現してきたのが、事前に葬儀一式の費用を明示し、格安プランなどをそろえたタイプの業者だ。
　１５０年に１度の『葬送』の転換期
　……同社は１３年から全国一律総額３万５，０００円で法要などに僧侶を派遣する『お坊さん便』のサービスを始めた。１５年１２月からはネット通販サイト『アマゾン』で手配チケットの販売を開始。これに対し、伝統仏教の各宗派が加盟する全日本仏教会が『宗教行為を商品として販売することに大いなる疑問を感じる』と販売停止を申し入れるなど、物議を醸している。前出の秋田副社長はこう語る。
　『既存の檀家さんとお寺との関係を崩そうなどとは考えていません。ただ、日本人の宗教観が変わってお寺との関係も薄れている』
　こうした動きが示すように、今、葬儀や墓にまつわる新しいサービスが次々と生まれ、さながら『エンディング産業ブーム』の様相を示している。『今は１００年から１５０年周期で訪れる葬儀やお墓の流行の転換期です』と語るのは、日本葬祭アカデミー教務研究室代表で、葬祭カウンセラーの二村祐輔だ。
　地方分権の流れが墓不足に拍車
　二村氏によれば、日本人の葬祭の形はこれまでも土葬から火葬へ、個人のお墓から家族のお墓へなどと、時代ごとに変化してきた。そして今、再び大転換期を迎えているという。
　『団塊の世代の多くは田舎から都会へ出てきて、故郷が違えば両親それぞれのお墓が別々の地域にある。両親のお墓をまとめて都心につくり直したいという需要が増えた。ところが都心の寺院では数百万から１，０００万円超になるほど墓の価格が高騰。郊外の公営墓地もどこも満杯で、遺骨を家に保管したまま途方に暮れている人も多いのです』
　確かに、都心の墓不足は深刻なようだ。
　……
　政府が進める地方分権の流れの中で、１２年４月、それまで都道府県や中核市が担っていた墓地の経営許可などの権限がすべての市に移譲されたことも、墓不足に拍車をかける結果となっているという。全日本墓園協会の横田睦主任研究員がこう語る。
　『都道府県の権限ならば人口の多い都市の住民のための墓を郊外につくるという判断もできるが、市単位では住民の反対運動の影響なども受けやすく、新規の許可を出しにくい。制度上の問題で、墓の供給不足に陥ってしまうのです』
　骨にこだわる日本人
　こうした状況がある一方、仏教界では不動産開発が盛んだったバブル時代から、ビジネス的な分野に積極的に乗り出す寺院が出てきた。そうした寺院が『墓不足』という消費者のニーズをすくい取り、現在の『ビル型納骨堂』など新たな『お墓ビジネス』が出現。近年は海洋散骨や樹木葬などの自然葬儀や、遺骨の一部をペンダントに加工したり、小型の骨つぼを自宅で保管したりといった『手元供養』など、さまざまな形の弔い方が生まれてきている。
　このまま葬儀やお墓の作法は〝何でもあり〟になってしまうのか。前出・二村氏はこう語る。
　『私は揺れ戻しがあると考えています。深く考えず親の遺骨を散骨してしまった遺族が、一周忌を迎えて親戚から「法事はやらないの？」と聞かれて困ってしまう。そんな相談が実際に私の所にも来ます。自然葬の人気が高まっているとはいえ、やはり日本人は供養に何らかの「実体感」を求めている。となると故人の遺骨か遺髪が必要ですが、やはり永年残るのは遺骨。遺骨があると、残された人達は安心感を感じるようです』
　たとえお墓がなくても、日本人には『骨』へのこだわりがあるのだろうか。合葬や散骨でも、遺骨の一部を少量残しておいて、ペンダントなどに入れる『手元供養』と併用する例が出てきている。　『現代は良くも悪くも葬儀がビジネスとなり、選択肢が広がるが、闇雲に安さを追い求めるのではなく、「葬儀リテラシー」を持って、故人の送り方を考える時代が来ているのです』（二村氏）
　墓がない！
　数ある永代供養の形の中で、急速に進化しているのがビル型納骨堂だ。
　……
　ビル型納骨堂の需要が高まっている理由について木下氏はこう言う。
　『葬式や墓への考え方が変わり、寺との付き合いが難しい時代になりました』
　都心では故郷に帰って僧侶を呼んで親族が集まり法事を営む、という文化が薄れつつあり、近くでお参りしたい人が増えてきた。
　『お見えになる方の９０％が「子に迷惑をかけたくない」「買い物ついでにお参りに来てくれたら」とおっしゃるんです』（木下氏）
　〝遠くの墓〟への抵抗感は、送る人にも〝逝き方〟を考える人にも共通しているようだ。
　火葬場がない！。
　……内閣府の高齢社会白書（２０１２年版）による年間死亡率は、２０１０年に１１９万人だったのが４０年にはピークを迎えて１６６万人に増加する。
　火葬に関する調査研究をする『火葬研』（東京觥千代田区）の武田至代表理事はこう指摘する。
　『火葬場を作ろうにも、住民の反対があると難しい。葬儀の時間帯などから、火葬場が稼働するのは昼間です。朝や夕方の時間帯に火葬して稼働率を上げてたり、火葬場での儀式を簡略化して火葬の効率を上げる必要が出てきます。……』
　『もう遺骨はいらない』宗教学者島田祐巳
　多様化が進む〝逝き方〟の中でも、一つの究極の形と言えるのが、宗教学者の島田祐巳氏が提唱する『ゼロ葬』である。
　このゼロ葬、火葬場で焼いた遺骨を受け取らず、遺骨の処理は火葬場にまかせる。これにより遺族は、墓探しや納骨を巡るわずらわしさから解放されるというのだ。
　それにしても、この想像を超えるスタイルは、世の中に受け入れられるのだろうか。島田氏はこう説明する。
　『私が提唱する以前から、「ゼロ葬」は一部で行われていたはずです。日本人のなかで「祖先」という概念が廃れてきており、ＯＯ家の墓といっても、知っているのはせいぜい祖父母まで。「先祖供養」の場である墓も不要となりつつある。遺骨を電車の網棚に放置する「遺骨遺棄」が実際に起きているのも、日本人の考え方が変わっている象徴的な事例です』
　実際には、遺族が遺骨を受け取ることを原則としている火葬場が多いが、地域によっては希望に応じてくれるところもあるという。
　『西日本では、遺骨の一部しか遺族に渡さない「部分収骨」が一般的で、比較的、「ゼロ葬」に応じてくれる火葬場が多い傾向がある。関東でも一部で応じてくれることがあります。「ゼロ葬」をプランの一つにしている葬儀会社もあります』（島田氏）
　島田氏によれば、そもそも日本人が現代のようなお墓のスタイルを確立したのはごく最近になってからなのだという。
　『戦前までの日本では、土葬が一般的。立派な石塔などを建てるのは上流階級だけで、庶民の遺体は棺おけに入れて土に埋められた後は墓標などはなく、実質的に捨てていた。代わりに、菩提寺の位牌堂に納められた位牌を拝んでいたんです』（同）
　戦後になると、都会では郊外に墓を建て、マイカーに乗って家族でお墓参りに行くというスタイルが普及した。
　だが、これはマイカー文化が生んだ一種のレジャーでもあり、核家族化やマイカー離れが進んだ現代のライフスタイルにも合わなくなってきたという。
　『今のお墓のスタイルは意外と根が浅く、日本人の歴史全体の中では、熱心にお墓をつくりすぎていた時代とも言えます。今後、お墓にまつわる形が変わっても不思議ではありません。葬儀の簡略化も同じ。戦後の企業文化の中で「社葬」が流行し、葬儀が大規模化したが、今や企業も変わり、かつてのような濃密な人間関係はなくなった。ライフスタイルの変化とともに、葬送の形も変わっていくのです』（島田氏）」
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　故人の永代供養は２５年〜３０年で終了し、墓守をする家族・親族がいなければ遺骨は寺院の納骨堂という集合穴に入れられる。
　墓石は撤去され、霊園・墓地の隅に積み上げられた後に粉砕破棄される。
　マンション型やロッカー型は、管理費が払われず使用期間が終了すれば撤去され、遺骨はまとめられて永代供養墓など合葬墓・共同墓に納められる。
　民間企業は、宗教法人の寺院とは違って利益優先で、金銭しだいで倒産もしくは転売する可能性がある。
　かって、農業に参入した企業が、収益を上げられず撤退した時と同じ事が起きるかもしれない。
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　第１回宗教改革は、聖徳太子、推古天皇である。日本は、仏教色を強め儒教色を弱めた。
　日本が選んだ仏教は、インド仏教・中央アジア仏教から分かれた長江流域系（道教色）中国仏教、百済仏教（親日・知日）、高句麗仏教であって黄河流域系（儒教色）中国仏教・新羅仏教（反日・敵日）ではなかった。
　第２回宗教改革は、聖武天皇・光明皇后である。
　　聖武天皇は、「仏教国家」の詔を発した。
　第３回宗教改革は、空海、最澄である。
　第４回宗教改革は、親鸞である。
　第５回宗教改革は、徳川家康・秀忠で、キリスト教禁止と日本人奴隷交易破壊である。それは、キリスト教会とイエズス会による宗教侵略の阻止であった。
　日本は、完全なる仏教国になったが、仏教勢力は幕府の強権的統制下で政治の場から排除されていた。
　以上は、日本の仏教化が目的で、神道は縄文時代からの神話物語を崇拝するだけで経典・聖典による教えはなかった。
　第６回宗教改革は、日本の無宗教化で、国家神道はお辞儀拝礼宗教行為であって信仰宗教ではなかった。
　明治政府は、キリスト教から日本の宗教及び精神を防衛する為に、無宗教的礼拝行為としての「国家神道」を創設した。
　神仏分離で、庶民に永年積もり積もった寺院への怒りが爆発して廃仏毀釈が起き、全国で多くの寺院が破壊された。
　天皇の神聖を批判もしくは否定する宗教団体でない限り、信仰の自由を認め宗教弾圧はしなかった。
　ローマ・カトリック教会を敵にまわさない為に、キリスト教会に対しては細心の注意を払った。
　一部のアメリカ系プロテスタントは、親中国反天皇的キリスト教会として活動していた。
　明治政府は、政治から宗教・国学を排除する為に西洋の哲学と啓蒙思想、中国の儒教を利用した。
　仏教に対して廃仏毀釈。神道に対して神社合祀令。
　第７回宗教改革は、敗戦後にＧＨＱ、マルクス主義者・共産主義者、キリスト教会が政教分離と信教の自由そして反宗教無神論と反天皇反民族反日本を広める為に行った。
　第８回宗教改革は、人口激減時代。
人工停滞期の江戸時代までは土葬で、人口爆発期の明治からは火葬となり。人口激減期の現代では海洋散骨や樹木葬など自然葬儀が流行っている。
　檀家の軒数が減ってお布施などの収入が減少して寺の維持ができない寺院や、少子高齢化で後継者のいない寺院などは、近在の寺院と統廃合されるか、最悪、廃寺となる。
　庶民・利用者・消費者によって、祭祀など宗教行事は宗教色を薄めた人集めの単なるイベントとされた。
　そこには、先祖の感謝の念を捧げる先祖供養も先祖祭祀もない。
　それは、無宗教反神論のマルクス主義的世俗教育で、死ねば「無」に帰すのみという考え方で、霊魂の救済を否定し、死後の安らぎも否定した。
　唯物論に基ずく「神殺し」であり、祖先神・氏神の人神崇拝の完全否定である。
　自分という「個」の存在を、祖先との楔から解き放ち、祖先との縁を断絶させる事である。
　祖先の否定。
　日本人は、問われれば素直に「無宗教」と答え、特定の神を信じていないと話す。
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　親や先祖の供養とは、親や先祖の為ではなく、霊魂と心、命と身体を受け継いだ血の繋がった子孫が行う宗教行為である。
　日本の死者・仏を弔う先祖供養は、儒教色の強い中国やキリスト教色に染まった韓国とは違う、日本神道と習合した供養である。
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　死後の世界「あの世」への関心は、１９５８年に２０％であったが２０１３年には４０％に増えた。

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