築70年の住宅をリフォームしたい！その際のポイントや注意点は？

築70年リフォームのポイント

築70年の住宅が建てられた70年前に遡ると、終戦直後の混乱期の真っ只中になります。時代背景を考慮すると、建築技術や材料の選び方などにもかなりのばらつきがあったと考えられます。しかし、70年を超えて現存している住宅はある程度良い材料でしっかり造られた家が多いと考えられます。

ここでは、築70年の住宅リフォームで押さえたいポイントをご紹介します。

1.寿命を延ばすならフルリフォームを検討しよう

築70年の住宅のリフォームを検討する場合、まずは「あと何年住み続けたいか」を考えましょう。まだ20年、30年と住める家にしたいなら、ほぼ建て替えに近いレベルのフルリフォームを想定する必要があります。もし、地域の再開発などで住める期間が決まっていて、それまでの時期を住みやすく整えるためのリフォームであれば、最小限の範囲内でよいと判断できる場合もあるでしょう。

2.住宅診断(ホームインスペクション)を必ず実施しよう

築70年の住宅ともなると、リフォーム前の「住宅診断(ホームインスペクション)」は必須といえます。現在の耐震性能やシロアリ被害の有無など、住宅の現状を専門家の視点から詳細に判断してもらえる良い機会です。

70年前では、立地の地盤などが宅地として適切かの判断基準も現代とは異なっていた可能性があります。同じ土地で現在の家をリフォームして暮らし続けることが可能かも含めて、詳細に調査する必要があるでしょう。

築70年一戸建てリフォーム時の注意点

次に、築70年の住宅をリフォームする際に注意したい点をご紹介します。

1.建て替えよりリフォームを推奨される場合もある

築70年の家はリフォームなど難しく、建て替えるしかないのでは？と考えがちですが、逆に建て替えを勧められないことも意外に少なくないため、参考までにご紹介しておきます。

古い家に多いケースですが、建て替える場合は敷地の状況次第で容積率や建ぺい率を引き下げる必要が出てくることがあります。そうなると、建て替えの時には減築しなければなりません。家を狭くしたくないのであれば、建築確認の要らない方法によるリフォームで可能な限り対応することになります。

2.再建築不可物件のリフォームは、建築確認不要な方法で

古い街並や、人口密度の高い地域には「再建築不可」とされている古い住宅も少なくありません。再建築不可物件とは、建築基準法第42条における接道義務を満たさない建物のことで、公道に2ｍ以上接していない住宅などが当てはまります。

リフォームしたい住宅が再建築不可物件にあたる場合に注意したいのが、建築確認が必要となるリフォームは不可という点です。大幅な増改築や、特定の設備(エレベーターや遊具など)を設ける改修は要建築確認となるため、できないことがあります。

築70年の住宅のリフォーム事例

築70年の家でも、見違えるようにきれいにリフォームして再生できる可能性は十分にあります。ここでは、実際に築70年の老朽化した家を見事に全面改装した例をご紹介します。

事例　残したかった実家を新築のように再生！

実家である築70年の平屋の処遇をどうするか考えていたご家族。当初は建て替えも検討して確認したところ、建て替えると減築の必要があり、もともと広くない家がますます狭くなってしまうとわかりました。そこで、終戦直後に祖父が退職金で建てた大切な実家をなんとか残したいと、フルリフォームして住み続けることに。

過去に増改築を何度かしており、間取りも細かく使いにくくなっていました。リビング部分の暗さも気になっていたため、間取りを変更して家の中心を大きなLDKに。平屋ゆえ、あまり光が入ってこなかった悩みを解消するため、天窓の代わりにガラス瓦を使うことで採光を確保しています。

玄関ホールを広く取り、浴室もシステムバスに一新するなど、ご家族の希望を最大限に取り入れて改修。見違えるような今風の日本家屋に生まれ変わり、ご家族もびっくりです。費用も予算通りの1,500万円に収められ、プランニング期間と工期を合わせて4か月半でリフォームを完了できました。

おわりに

思い出深い住宅を大切に残し、雰囲気を損なわず再生することに憧れを感じている人も少なくないでしょう。また、築70年ともなると、古民家を改修する感覚でリフォームを考えることになるかもしれません。

年数の経った住宅の改修には、リフォーム会社選びも大切です。一括見積サイトを利用すれば、1度に多くのリフォーム会社へ見積を請求でき、お悩みに合わせての比較検討も楽にできますからおすすめです。

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