ICT総研は8月16日、2016年度のSNS利用動向に関する調査結果を公表した。日本のSNSの普及率は7割という結果が出た。
主な調査結果は以下の通り。
- 日本のSNS利用者は6872万人、普及率69%。2018年末には7486万人へ拡大
- ネットユーザーに占めるLINE利用率は72%、Twitter41%、Facebook36%
- 利用者満足度1位はLINEで77.9ポイント、Instagramが僅差で続く
- Instagram利用者の58%が利用時間増加、Facebookの利用時間は伸び悩む
- Twitter利用者のうち41%が100人を超える相手とつながっていると回答
日本国内におけるSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)の利用者(アクティブユーザー)は年々増加している。2015年末の国内ネットユーザーは9943万人と推定されるが、SNS利用者はそのうちの65.3%にあたる6488万人だった。2016年末には6872万人に達する見込みで、2016年の年間純増者数は384万人と見込まれる。これは1カ月平均で約32万人の利用者が増加する計算。
SNS利用者は元々10代~20代の若年層が多かったが、SNS利用が当たり前になってきたことで40~50代以上の年齢層にも拡大しており、登録者数・利用者数ともに増加傾向が見られる。このまま普及が進めば2018年末には利用者数は7486万人、ネットユーザー全体に占める利用率は74.7%に達すると同社は見通している。
アンケート調査では、約8割の人が「人とのコミュニケーション」のために目的でSNSや通話・メールアプリを利用していると回答した。全回答者の中で最もこのサービスの利用率が高かったのはLINEで72.1%、Twitterが40.8%、Facebookが36.1%、Instagramが22.1%、Google+が11.4%、Skypeが10.9%、mixiが7.6%、となっている。昨年との比較では、LINEとInstagramの利用率が上昇しており、特にInstagramの利用率は昨年の11.4%から倍増しており、今後も引き続き成長が見込まれる。一方、その他のSNSの利用率は伸び悩んでいる。
主なSNSの利用者満足度に関するアンケート結果は、LINEの満足度が最も高く77.9ポイント、次いでInstagramが僅差で77.8ポイントだった。以下、Twitterで74.0ポイント、Skypeで68.7ポイント、Facebookで66.9ポイント、Google+が63.8ポイントと続く。このアンケートでは、コミュニケーションツールとしてのSNSの満足度について聞いているため、mixiのSNSサービスは56.9ポイントに留まった。
SNSの利用時間について1年前との比較をしたところ、LINE利用者の52%が、利用時間が増えた(「増えた」「どちらかと言えば増えた」の合計)と回答している。Instagramの利用者では、58%に利用時間の増加が見られた。一方、Facebook利用者のうち44%が「あまり変わらない」と回答しており、利用時間は伸び悩んでいる。TwitterやGoogle+の利用者も「あまり変わらない」という回答が4割から6割を占めており、利用時間に大きな変化はないようだ。
最近の利用傾向として、LINE利用者はスマホ普及率の増加とともに利用者・利用時間が増えているのに対して、PCでの利用者が多かったFacebookは利用時間もそれほど伸びていない傾向が見られる。Instagramは利用者数、利用時間ともに伸び始めており、今後さらに成長する可能性が高い。
また、1日に1時間以上SNSを利用する人の割合は、LINEが33%、Twitterが36%と高めであるのに対して、Facebookは15%に留まっている。
アンケートの結果では、LINE利用者の29%が「100人以上」の相手とつながっていると回答している。ツイッター利用者のうち、100人以上の相手とつながっていると回答した利用者は41%と最も高く、気軽にフォローできるTwitterのサービスの特性が表れている。 これに対してFacebookやLINE、Instagramの利用者は、つながっている相手の人数が100人未満と回答している人が7割を超えており、知人とのコミュニケーションが中心であると想定される。
人とのコミュニケーションが中心であるこれらのサービスにおいては、実生活上でつながりのあるの相手とのやりとりが多いが、ソーシャルゲーム系のSNSでは、見知らぬ人とのコミュニケーションが活発化しており、今後のSNSサービスのあり方も変わってきそうだ。SNSサービス提供事業者は、知人との通信、有名人との通信、実生活で面識のない人同士の通信など様々なコミュニケーションのあり方を模索しながらサービスの普及を図っていることから、同社では今後もSNSサービスの多様化とともに利用者数は増加することになりそうだとしている。
この調査は不特定多数のネットユーザー間の交流を促進する商用SNSサービスを対象とし、SNS運営会社・関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー4251人へのウェブアンケート調査(8月実施)、各種公開資料などをまとめて分析した。