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読売株価指数

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

読売株価指数(よみうりかぶかしすう)は、読売新聞社が算出・公表する日本株式市場における株価指数の一つ。読売333(よみうりさんさんさん)とも呼ばれる。2025年(令和7年)3月からの公表開始を目指して準備が進められている[1][2][3]

概要

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読売株価指数は、東京証券取引所をはじめとする日本国内の取引所に上場する全企業のうち333社で構成する。333社の選出は、流動性の観点から「売買代金」で絞り込み、その中から「浮動株時価総額」の上位333銘柄を採用する[4]

創設の理由として読売新聞社は「日本企業の成長と国民の資産形成を支援するためだ。」「読売333は、日本の株式市場に新たな視点を提供する。」とする[5]。これまで日本で広く用いられてきた日経平均株価(日経225)や東証株価指数 (TOPIX)との違いは、算出方法に「等ウェート方式」を用いる点にある。構成する333銘柄の値動きの比率を等しく取り入れて1日1回算出する。算出は野村ホールディングス傘下の野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティングが行う[注釈 1]。読売新聞社の説明では、TOPIXは時価総額が大きい企業の値動きが反映されやすい[注釈 2]、日経225は1株当たりの株価が高い企業の値動きが大きく影響する[注釈 3]として、「時価総額の大きい企業などに偏ることなく、構成する銘柄の値動きが均等に反映される。将来的な成長の余力がある企業の動きを取り込める特徴があり、中長期的に高いパフォーマンスも期待される。日本経済の新たな側面を伝える有益な新指標になることを目指す。」としている[4]。また日本経済新聞社に対抗する経済メディアとしての読売の野心も見て取れる[6]

読売新聞社の試算値では、1985年(昭和60年)11月末の株価を100とした場合、2024年(令和6年)10月末の株価は日経平均では306、TOPIXでは267になるのに対し、読売株価指数では337になるとしている[4]

関連項目

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脚注

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注釈

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  1. ^ 読売新聞社が読売333創設を発表した2024年11月28日付朝刊特別面には、野村ホールディングス傘下の野村證券の広告が出ている。
  2. ^ 読売新聞社はTOPIXの課題を「指数の構成比率の過半を、トヨタ自動車など上位50銘柄で占めている。」としている。
  3. ^ 読売新聞社は日経平均の課題を「指数の構成比率は、最も高いファーストリテイリングだけで全体の約11%を占める。上位10銘柄で40%超に上る」としている。

出典

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  1. ^ 「読売株価指数「333」創設」読売新聞2024年11月28日付朝刊一面
  2. ^ 読売新聞社が新たな株価指数を創設 来年3月、上場333銘柄で構成朝日新聞デジタル2024年11月28日付
  3. ^ 読売新聞、新たな株価指数を3月立ち上げへTHE WALL STREET JOURNAL2024年11月28日付
  4. ^ a b c 「「等ウェート型」偏らず反映」読売新聞2024年11月28日付朝刊特別面
  5. ^ 「貯蓄から投資 後押し」読売新聞2024年11月28日付朝刊特別面
  6. ^ 週刊文春2024年12月12日号 p.30~31
  7. ^ 内田慎一 (2024年11月28日). “読売新聞の株価指数、投資商品の選択肢増加は望ましい=官房長官”. ロイター通信. https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/RIZWYMJWTJO4XLOAIJCJM6KZXY-2024-11-28/ 2024年12月1日閲覧。