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猿江

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本 > 東京都 > 江東区 > 猿江
猿江
町丁
地図北緯35度41分09秒 東経139度48分55秒 / 北緯35.685819度 東経139.815175度 / 35.685819; 139.815175
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 江東区
地域 深川地域
人口情報2023年(令和5年)1月1日現在[1]
 人口 6,229 人
 世帯数 3,354 世帯
面積[2]
  0.294254098 km²
人口密度 21168.78 人/km²
郵便番号 135-0003[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 江東
ウィキポータル 日本の町・字
東京都の旗 ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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猿江(さるえ)は、東京都江東区の地名で、旧深川区に当たる深川地域内である。現行行政地名は猿江一丁目および猿江二丁目。住居表示実施済区域。

概要

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深川地域東部の中でも数少ない江戸時代以前から陸地が広がるエリアであり、「深川猿江」の名で長く親しまれている町である。

地理

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深川地域の北東に位置し、墨田区菊川)との区境に当たる。

河川

猿江恩賜公園は猿江にはなく、住吉2丁目と毛利2丁目にまたがっている。

地価

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住宅地の地価は、2024年令和6年)1月1日公示地価によれば、猿江2-9-4の地点で69万5000円/m2となっている[5]

歴史

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1923年大正12年)9月1日関東大震災では地区のほとんどが甚大な被害を受けたほか、1945年昭和20年)3月10日東京大空襲でも工場地帯であったため、本所区と並んで深川区アメリカ軍の標的の中心となった場所としても知られている。

1934年(昭和9年)に、深川東町の一部、深川猿江裏町の一部、深川猿江町、深川本村町の一部、深川上大島町を合併し深川猿江町とし、1968年(昭和43年)に猿江となった。

町並みは江戸時代長屋の町割りの名残で、細い路地が碁盤の目のように縦横に交差している。

戦前は、狭い路地に木造家屋がひしめく典型的な下町であったが、戦後の区画整理で狭い道は無くなり、最近では古い家も少なくなり、近年はマンションやアパートが立ち並ぶ住宅地になっている。

地名の由来

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地名の由来は、1058年頃(康平)に「源義家藤太」と書かれた鎧を着た武士の遺体がこの地の入に流れ着き、住民たちが祠を建て手厚く弔ったという伝説による。海岸に面した漁師町だったとされ、既に江戸時代では猿江村と呼ばれていたことが当時の地図などから窺い知れる。

世帯数と人口

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2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
猿江一丁目 1,812世帯 3,284人
猿江二丁目 1,542世帯 2,945人
3,354世帯 6,229人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[6]
5,801
2000年(平成12年)[7]
5,464
2005年(平成17年)[8]
5,897
2010年(平成22年)[9]
5,650
2015年(平成27年)[10]
5,711
2020年(令和2年)[11]
6,415

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[6]
2,443
2000年(平成12年)[7]
2,413
2005年(平成17年)[8]
2,684
2010年(平成22年)[9]
2,657
2015年(平成27年)[10]
2,740
2020年(令和2年)[11]
3,344

学区

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区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年4月時点)[12][13]

丁目 番地 小学校 中学校
猿江一丁目 全域 江東区立東川小学校 江東区立深川第七中学校
猿江二丁目 1~11番
12〜16番 江東区立毛利小学校

事業所

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2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]

丁目 事業所数 従業員数
猿江一丁目 101事業所 1,120人
猿江二丁目 103事業所 2,883人
204事業所 4,003人

事業者数の変遷

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経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[15]
207
2021年(令和3年)[14]
204

従業員数の変遷

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経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[15]
2,509
2021年(令和3年)[14]
4,003

施設

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行政
公園
  • 猿江一丁目公園
  • 猿江二丁目公園
施設
寺社

交通

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鉄道
道路

画像一覧

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その他

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日本郵便

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関連項目

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脚注

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  1. ^ a b 住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別)  令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 猿江の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年11月2日閲覧。
  6. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  12. ^ 区立小学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
  13. ^ 区立中学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
  14. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  15. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  16. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク

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