実は、今の値段があまりにも高すぎるのかもしれない。五輪を前に、供給がピークに達し、マンション価格は下落を始める。その「底」が、2025年だ。これからいったいなにが起こるのか。
AI（人工知能）が予測する「マンションの未来」
2025年、マンションの9割近くが値下がりする――。衝撃的な予測をAI（人工知能）がはじき出した。
今回本誌は、全国の主要マンション200棟を厳選し、AIを使って'25年の価格予測を実施した。その予測結果を掲載したのが本記事後半の表だ。値下がりするマンションは実に170棟。都市部でも都心、郊外を問わず軒並み下落するとの予測結果になっている。
「都心部のマンション開発はこれまで旺盛な需要に支えられてきましたが、資材価格や人件費の上昇で、サラリーマンには手が出ない値段まで価格は高騰しています。
すでに都心一等地の富裕層向け高級マンションを除けば、デベロッパーは在庫を抱えはじめており、値段設定の見直しが顕著になっている。'25年までこの傾向は続き、マンション価格は下がっていくことになるでしょう」（元大京取締役で不動産ジャーナリストの大越武氏）
東京五輪を終えて5年後の'25年は、日本社会にとってエポック・メイキングな年になる。都市開発が一服し、全国で人口減少が深刻化する。
東京都では人口増加がストップするこの年に、団塊世代が一斉に後期高齢者となる「2025年問題」が社会を襲うのだ。この年、マンション需要は本格的な減退期を迎える。
「現在、空き家問題は一戸建てが中心ですが、'25年には『マンションの空き部屋問題』が顕著になります。デベロッパーは、人口が増えないにもかかわらず、大量の新築マンションを供給してきました。需給がダブつくのは目に見えています」と語るのは、マンション評論家の榊淳司氏だ。
だが今回の調査では、9割近くの「値下がるマンション」の一方で、1割以上、実に30棟の「値上がるマンション」がある。その分け目は何か。
「これから本当に求められるのは希少性です。多くのマンションが林立する中では、利便性や土地の持つポテンシャル次第で、格差は広がっていく。今回の予測でも、都市郊外部で価格を維持したり、地方で上昇するマンションがあります」（住宅ジャーナリスト・櫻井幸雄氏）
今回本誌は、株式会社おたにが提供する「不動産価格予測サービス」に搭載されるAI「GEEO」を使って、本誌厳選のマンション200棟（70平方メートル 3LDK）の価格変動を予測してもらった。
首都圏・中京圏・近畿圏の主要各都市に加え、インバウンド需要など、今後の経済効果が予測される地方都市もリストに加えた。選定したマンションは知名度やブランド、人気や利便性のほか、立地条件も加味して選定している。
GEEOは各マンションの過去の取引データやその立地の経済状況、人口動態など官公庁などが公表する1000を超えるデータから、不動産のある時点の「適正価格」を予測する。今回は「現在」と「2025年」時点の価格を予測したうえで、その増減率を算出している。
前提となる「現在」の価格は、同条件であれば概して、「駅チカ」であればあるほど高い。
「現在のマンション価格は、駅からの距離が如実に価格に反映されています。首都圏、中京圏、近畿圏の三大都市圏の平均公示地価を調べてみれば、駅から1㎞未満の地価は大幅に上昇しているのに対して、それより離れたエリアの地価は横ばいになっているのです」（住宅ジャーナリスト・山下和之氏）
