自分が信じたい迷信を事実だと思い込んでいるはてブ民が兵庫県民を誹謗中傷している件

 

たとえば、以下のはてなブックマークコメント、本当でしょうか？

＞ tyouaniki そもヒョーゴ人（や大阪人）は維新を支持する人種だという前提が抜けてる。この辺の人種にとってパワハラ云々なんて大したマイナスじゃない。

たしかに、「パワハラは大したマイナスじゃない」と思っている兵庫県民がたくさんいる可能性はあります。

でも、そんなの、他の県でも同じである可能性はないですか？

兵庫県と大阪府にだけ、そういう人が特別に多いかどうかは、データ取って、裏とりしてみないと、わかりませんよね。

また、投票した人の多くは、「パワハラは大したマイナスじゃない」と思ってるから投票したのではなく、動画を見て「問題になるほどのパワハラはしてなかったんだ」「マスコミの方が間違っていたんだ」と思い込んじゃったから投票した、という可能性もありますよね。

事実かどうかはっきりしないことを事実だと思い込んでしまうなんて、はてブ民もよくやってますよね。

信じられない？

じゃあ、例を挙げて説明しますね。

たとえば、「法人税を上げれば投資と賃金は増える」という迷信を、「おそらく事実だろう」と思っているはてな民はけっこういるように見受けられます。

以下、はてブで☆を集めている注目コメントから一部引用します。

crimson_diamond＞ 法人税高ければ、政府に取られるくらいならばと投資や賃金は増えるのではなかろうか、まである。

sawasho＞ 法人税の減税は売上を投資・賃金に回すインセンティブにならず、むしろ逆効果。

kato_19＞ 法人税上げた方が、税金に取られるくらいなら人件費に回すって後押しになるでしょ。

「法人税の減税は売上を投資・賃金に回すインセンティブにならない」はともかく、「逆効果」「後押しになる」はどうでしょうか。

もし、「法人税を上げたら賃金が増える」という効果があるとすれば、クルーグマンやスティグリッツなどの左寄りの経済学者がこれを主張していないわけがありません。

それは、経済学で説明のつく効果のはずだからです。

逆に、既存の経済学で説明がつかない不思議な経済現象であれば、なおさら、経済学者の興味を掻き立て、それについての言及があるのではないでしょうか。

しかし、いくら検索しても、そんな効果があると彼等が主張したという情報は引っかかりません。

それを主張している経済学者が他にいないかも、さんざん検索しましたが、見つけられませんでした。

もちろん、僕が見つけられなかっただけで、見つけられた人がいる可能性はあります。
そういう人がいましたら、どうやってその情報を見つけたのか、私に教えていただけないでしょうか。
皮肉とかじゃなく、素で勉強し、行動を改めますよ。本当に。

しかし、それらのブコメに☆をつけた方々の全員が、そういう情報を見つけられていないのに☆をつけたという可能性もけっこう高そうです。

だとしたら、そういう人たちは、なぜ、このコメントに☆をつけたのでしょうか？

それは、「賃金を上げる → 利益が減る → 法人税の支払いが減る」と思っているからではないでしょうか。

でも、「節税のために賃上げする」という行為を、株主は許します？

株持っている方に聞きますが、

「従業員の賃金を増やしたので、利益が減り、配当が減り、株価も下がりました。今後もずっと配当は低くなります」と経営者に報告されて、

「素晴らしい経営ですね！これからも御社の株を持ち続けます！」

と言う株主たちが過半数の株を持っていると思います？

そんな報告をされたら、売っちゃいませんか、そんな株。

株式運用で利益を出すようにプレッシャーをかけられている機関投資家は、なおさら、そうなります。

あなたの払っている年金は、そうやって冷酷に運用されているから、あなたは、将来、けっこうな額の年金を受け取れるというわけです。

なので、経営者は、「中長期的に純利益を増やすために賃金を増やしたのです」と株主に釈明できるような形でしか、賃金を上げられません。

「中長期的に純利益を増やすように賃金を上げる」とはどういうことかというと、たとえば、

・社員全員の賃金水準を上げれば、よりよい人材が採用できて、利益上昇が見込めるから、社員全員の賃金を上げる。

・社員全員の賃金水準を上げれば、社員のモチベーションが上がって、利益上昇が見込めるから、社員全員の賃金を上げる。

・儲かったときにボーナスを出せば、社員に「儲けよう」というインセンティブが働いて、会社の利益上昇が見込めるから、儲かったときはボーナスを出す。あるいは、「儲かったときはボーナスを出してくれる会社なんだ」という信頼ができれば、離職率が下がって、結果的にそれが会社の利益になるから、儲かったときはボーナスを出す。

・賃金を上げれば、その分だけ追加的に利益を上げそうな人の賃金を上げる。

・より多くの利益を生みそうな、より賃金の高い人を雇う。

・賃金を上げないと辞めてしまいそうな、辞められては困る人の賃金を上げる。

・賃金を上げないと、労働組合にストを起こされて、会社の利益が減るので、それを回避するために賃上げする。

とかです。

そして、「賃金の上昇幅 ＜ 利益の上昇幅」となるように、賃金を上げます。

つまり「利益の上昇幅 - 賃金の上昇幅 = 純利益」が増えるように賃金を上げます。

中長期的に純利益が増えるように賃金を増やしたら、中長期的に法人税の支払いは、どうなるでしょうか？

中長期のスパンで見ると

「賃金を上げる → 人件費が上がる → 人件費上昇分以上に利益が増える → 中長期スパンでの法人税の支払いが増える」

となる、と見込みますよね。

そういう見込みがないのに賃金を上げることを、株主は許しません。

中長期スパンで株主がこれを認めてくれればまだいい方で、短期スパンで、賃金上昇が利益上昇に結びつくことを、株主は求めがちです。

なので、株主総会で「法人税を節税するために賃金を上げました」と経営者が報告するなんてことは、なかなかないわけです。

もし、法人税を節税するために賃金を上げたのに、それを経営者が株主に隠していたとしたら、それは株主に対する裏切り行為です。株主を騙すような会社の株を、あなたは買おうと思いますか？

 

もちろん、「年功序列・終身雇用・株式持ち合い」の三拍子揃っていた昭和の頃なら、話は違いますよ。

あの頃の経営者は、株主よりも従業員の方を向いていたりしましたから。

だから、「利益はそんなに出さなくていいから、従業員の賃金に回そう」という発想は、会社によってはなくもなかった。

 

しかし、今は令和です。

経営者は、もっとずっと株主の方を見て経営しています。

株主から見ると、従業員は、一種の投資対象です。

賃金は一種の投資であり、投資効果が高い従業員にたくさん賃金を払い、投資効果が高い賃上げをし、投資効果が悪い従業員には出て行ってもらうように、経営者に求めます。

オーナー社長の場合も、「年功序列・終身雇用」が崩れてきた今の時代は、賃金は投資対象になってきています。

 

これは、設備投資も金融投資も同じです。

以下のはてブコメントを例に、それを解説します。

sds-page＞ 経費計上できる設備投資と経費計上できない金融投資を意図的に誤解させようとしてる奴いない？

これ、文脈からすると、

「(法人税率を上げさせないようにするため)経費計上できる設備投資と経費計上できない金融投資を意図的に誤解させようとしてる奴がいる」という意味だと思うのですが、そんなことをやっている人がいたとして、いったい、なんのためにやるのでしょうか？

経団連がはてなブックマークに工作員を送り込んで、世論操作して法人税を上げさせないようにしているとでも、思ってるんでしょうか。

しかし、一時的にそんな誤解をさせたところで、それが誤解であれば、そんな誤解は数十文字の説明だけで、すぐに解けるので、「意図的に誤解させる」って、投資効果悪すぎないですか？

そんな投資効果の悪いことを、誰が、なんのためにやるんでしょうか？ 

経営者が、法人税率を上げさせないために？

投資効果の権化みたいな経営者が、なんで、そんな、投資効果の悪いことをするんです？

これ、反ワクやディープステートを信じてる人と、変わらなくないですか？

でも、これに☆が集まって注目コメントになってるんですよ。

陰謀論者をバカにしている人たちが、実は、自分が陰謀論者である自覚がない陰謀論者だった、というオチです。

 

また、そもそも、誤解しているのは、この人の方なんです。

法人税率という観点から見ると、金融投資と設備投資って、インセンティブ構造が同じだからです。

その理由を説明します。

たとえば、自動車修理業者が、修理用の機械を買ったとします。

買った機械は、資産計上されますので、それはすぐには経費になりません。

減価償却期間を通じて、毎年、少しずつ、減価償却されていきます。

この減価償却費が経費になります。

自動車修理業の場合、その減価償却期間はだいたい15年です。

で、当たり前ですが、この15年間、その機械は、利益を生み続けます。

このとき、法人税は、「利益 - 減価償却費 = 純利益」の部分にかかります。

基本的に、「経費＜利益」になると見込まれるときに設備投資するように、株主は経営者に求めます。

法人税を節税するには、「経費＞利益」になるように設備投資しなければなりませんが、そんなことは、株主が許しません。

インセンティブ構造は、賃金の場合と同じなんです。

 

「いや、減価償却と利益の変動を利用した抜け道があるはずだ」

と思う人もいると思うので、もう少し細かく見ましょう。

その機械による売上が毎年均等に発生する場合、定額法で減価償却されます。

3000万円の機械を買ったとしたら、毎年200ずつ減価償却されます。つまり、毎年200万円経費が発生します。

でも、機械って、最初の頃はたくさん利益を稼ぐけど、だんだん稼げなくなってきたりしますよね。そういう場合は定率法にします。

利益の変動パターンと減価償却のパターンがなるべく一致するようにするわけです。

もちろん、ビジネスがうまくいく年といかない年がありますから、黒字になったり赤字になったりしますが、それでも、トータルでは黒字になるように計画を立てて機械を買います。それが株主の要請ですから。

一つの会社は複数の機械を買っていますから、それぞれの機械の赤字黒字の変動は相殺されます。

また、機械の投資が成功したり失敗したりしますから、機械によって儲かるか損するかが違います。でも、それらの変動は、会社全体で相殺されます。

また、会社全体が赤字になったり黒字になったりしますが、赤字になった場合、欠損金は繰り越せますので、その意味で、時間軸方向の変動もかなり相殺されます。

 

この状態で、抜け道なんて、あります？

一時的に法人税を節税できるとして、そのために長期間使う機械を買ったりします？

 

償却期間の短いパソコンを買う？

パソコンは4年で償却できるからですか？

でも、パソコンだって、トータルで「経費＜利益」になるような購入しか、株主は認めないんですよ。

『節税のためにトータルで「経費＞利益」になるようなパソコンを買いました』というのは、株主は許さないんです。

 

会社を私物化しているオーナー社長なら、「経費＞利益」となるように、会社の金で自動車を買って、節税する？

そして、その自動車を、自分のプライベートで使う？

でも、それ、節税じゃなくて、脱税です。

もしかして、注目ブコメに☆をつけた方々は、「法人税率を上げると、脱税目的の設備投資が進むから、法人税を上げるべきだ」と主張してるんですか？

税務署を甘く見すぎです。

 

細かい話をするとキリが無くなるので、この辺にしておきますが、

これで、いったい、どうして、「法人税率を上げれば節税目的で設備投資が増える」という思考回路になるんです？

ディープステートとか言っている人と話しているときと、同じような気持ちになります。

 

金融投資は、もっとシンプルですが、それでも、インセンティブ構造は同じで、法人税は、純利益の部分にかかります。

 

「法人税を下げても賃金も設備投資も上がらなかった」という記事がありますが、

株主の感覚では、そりゃそうだろうとしか。

「利益-経費=純利益」が増えるように、賃金を上げ、設備投資を行うことを、株主は求めます。

純利益にかかる法人税の税率が上がっても、下がっても、賃金を上げる理由にも設備投資を増やす理由にもなりません。

税率が上がっても、下がっても、株主が経営者に求めることは変わらないんです。「儲かる案件にだけ投資しろ」「儲からない案件には投資するな」それだけです。

株主は、「節税するために、儲からない案件に投資しろ」なんて言いませんよ。そんなことをしたら、株主の利益が減ってしまいますから。

 

もちろん、「法人税率を下げると、賃金と設備投資が増える」と主張する経済学者の理路は分かります。

法人税率を下げると、利益剰余金が増えるからです。

すると、企業は、「金がないので、賃金を増やせない」「金がないので、設備投資できない」という制約がなくなります。

賃金/設備投資を増やせば儲かるケースなら、どんどん利益剰余金を投資すればいいからです。

 

問題は、「賃金/設備投資を増やせば儲かるケース」＝「投資機会」が、今の日本では、そんなに多くないということです。

経営環境が良かったり、経営者の能力が高ければ、そういうケースは増え、金があるだけ賃金を上げ、設備投資を増やしますが、

現実には、経営環境が厳しかったり、経営者の能力が低かったりして、投資機会がそんなに多くないのです。

自動車修理機械の例で言うと、「機械を買っても、十分な数の客が来る見込みがないので、利益が出そうにない」ってことです。

あるいは、「機械を買っても、十分な客を確保できる手腕が経営者にないので、利益が出そうにない」ってことです。

機械じゃなくて、人を雇う場合でも、同じ話です。

 

つまり、ボトルネックが資金の場合は、「法人税率を下げると、賃金と設備投資が増える」という理路は成立しますが、

ボトルネックが投資機会の場合、法人税率を下げても、内部留保が増えるばかりで、賃金も設備投資も増えないのです。

というか、あなた自身、「投資したら儲かる案件」がないのに、投資します？

「投資したら儲かる案件」がなければ、金がいくらあっても、投資なんてしないのですよ。

企業の内部留保がいくら増えても、「賃上げをしたら利益が増える見込み」「設備投資をしたら利益が増える見込み」がなければ、賃上げも設備投資もしないのです。

 

相手が自分の子供なら、「この子に投資しても、絶対に儲からないよなぁ」と思いながら投資したりします。

昔の家族的な経営の時代は、そういう種類の賃上げ/設備投資も行われたかもしれません。

そういう賃上げ/設備投資であれば、「法人税の節税のために、賃上げ/設備投資する」ということもありえるかもしれません。

しかし、今は、そういう時代ですか？

たとえば、あなた、会社は身内だと思ってます？ 

思ってませんよね。

こちらが「会社のビジネスに貢献する」対価として、「賃金・成長機会・実績作り機会・人脈作り機会を提供してくれる」、単なる取引相手ですよね。

会社だって、あなたのことを身内だと思ってないんです。単なる取引相手なんですよ。

もちろん、お互いに、身内のフリをしてますよ。そういうことにしておけば、取引がスムーズにいきますからね。

また、額が小さければ、投資効果度外視で温情をかけることもよくあります。

でも、お互い、腹の中では、「こいつは身内じゃない、取引相手だ」って思ってるんです。

昔がどうだったかはともかく、少なくとも今は、そういう会社が多数派の時代なのではないでしょうか。

21年前、とあるIT企業のやり手の社長が「世の中、資本主義になってきたねえ」と言ってたのを思い出します。

その時点でビジネス経験20年だった彼は、なんか、時代が変わったのを、肌で感じ取ったんだと思います。

「自由市場経済なんて古代ローマの頃からあったのに、なんで『資本主義』という、まるでイデオロギーや主義みたいな呼び方をするんだろ？」って長年、思ってたんですが、今、改めて彼のこのセリフを思い出して、「あー、たしかに、資本主義というのは、イデオロギーや主義の一種なのかもなー」と思いました。

「賃金の支払いも、設備投資も、ビジネス取引としてやり、儲からない取引はしない主義」みたいな主義です。

そういう主義は、最近までは、そんなに広く深く浸透してなかった、と彼は言いたかったんじゃないでしょうか。

 

そういうわけで、今は、賃金も設備投資も、単に儲かるかどうかで、それを増やすかどうかが決まるようになってるのです。

 

なので、今の日本の状況では、法人税率を下げても上げても、賃金にも設備投資にも、影響は、あまり大きくなさそうに思います。

 

ただし、今後、どのような経営環境の変化が起こるか、それがどのような影響を及ぼすかは不透明なので、「法人税率は上げても下げても将来にわたって関係ない」とまでは言えません。

今後の状況次第で、法人税率の高い/低いが意味を持ってくる可能性もありえます。

なので、あまり極端に高くしたり低くしたりすると、無用なリスクを抱え込む可能性があるので、「とりあえずは、他の先進国と同水準にしておくのが、安全なのではないか」という考え方は、そんなにおかしくはないと思います。

「どうしていいか判断がつかない、先行き不透明な状況では、とりあえず、周りと同じことをしておく」というのは、そんなに悪くない戦略です。

他の先進諸国が法人税を上げたら、日本も法人税を上げ、他の先進諸国が下げたら、日本も下げればいいのではないでしょうか。

そして、この記事の執筆時点では、日本の法人税は、他の先進諸国と比較して、低すぎるということはありません。

 

ここで重要なのは、賃金・設備投資に影響する要因は、法人税率以外のものが強いので、法人税を上げ下げしたとき、賃金・設備投資が上下したところで、それがどこまで法人税率を上げ下げしたことと因果関係があるのか、はっきりしないことが多いということです。

なので、「法人税率の上げ下げが、将来の賃金・設備投資にどのような影響を与えるか」は、データをみっちり分析している専門家ですら、見極めが難しいと思います。

その道の専門家ですら見極めるのが困難なのに、どうして、素人のはてブ民が、そんなに自信満々に主張できるのでしょうか？

 

理由は簡単で、

動画サイトで流れてくるあちゃーな動画の内容を信じちゃう人と

「法人税上げた方が、税金に取られるくらいなら人件費に回すって後押しになるでしょ」

などと主張する人が、五十歩百歩だからです。

 

そして、これは、ほんの一例に過ぎません。

こんな風に、はてブ民があちゃーなことを信じちゃって、それが注目コメントの上位に上がっているなんて、よくあることなのです。

よくあることなのに、なんでみんな気が付かないかというと、説明しようとすると、この記事のように、めちゃくちゃ長くなってしまうからです。

こんな長い記事、みんな、書きたくないし、読みたくないですよね。

だから、そういう記事は書かれず、読まれず、あちゃーな注目コメントが並び続けるというわけです。

 

動画サイトを見て、それが事実だと思い込んで投票してしまった兵庫県民は、パワハラを大したことだと思わないような邪悪な人種だからそう投票したのではなく、多くのはてブ民と同じように、単に事実かどうかわからないものを事実だと思いこんじゃったからそう投票しただけの可能性もあるわけです。

 

なのに、「そういう人種だから」と決めつけるのは、兵庫県民に対する誹謗中傷ではないでしょうか。

 

真相はどうかわからない段階で、人の行動の理由を「その人が邪悪な人間だから」と決めつける行為の方が、よっぽど邪悪ではないでしょうか。

 

はてブ民も、兵庫県民も、「自分が事実だと思っている迷信」の種類が違うだけで、「あいつらが信じているのは迷信で、自分が信じているのは事実だ」なんてことはない可能性だってあるのです。

どちらも、単に、自分の信じたいものを信じているだけかもしれないのです。

もちろん、私も、例外ではありませんので、もっとちゃんと裏とりをしてから記事を書くように、日々反省し、心がけていきたいと思っています。

 

ここまで読んでいただき、ありがとうございました。

この記事の作者(ふろむだ)のツイッターはこちら。