概要
本社を東京都千代田区一ツ橋ほかに置く全国紙。発行部数としては読売新聞・朝日新聞にやや離されており、中日新聞（東京新聞ほかを含む）や日本経済新聞を下回っているものの、産経新聞よりは多い。
関連新聞にスポーツ･ゴシップ紙のスポーツニッポン(後述)が、関連会社としてはサブカル情報ウェブサイト・まんたんウェブを運営する株式会社MANTANが、それぞれ存在する。
なるほドリなるマスコットキャラクターが存在する。
歴史
1872年に東京浅草で発行された東京日日新聞を発祥とする。現在まで継続して発行されている新聞としては最古クラスの歴史を有する。
戦時中は「海軍御用新聞」と評されることもあるほど海軍に好意的であった。1944年には海軍記者クラブ所属の記者が海軍航空力を増強すべきと主張する解説記事を書いたことから東條英機の激怒を買い、陸軍から懲罰的徴集を受ける事件（竹槍事件）が発生している。この記者自身は海軍の庇護で無事だったが、陸軍は辻褄合わせのため同年代（30代後半）の男性を250人召集し、全員が硫黄島で戦死している。
1970年代に経営危機に陥ったことがあり、再建のなった現在も経営は芳しくない。「毎日新聞は本業より不動産業で食ってる」と揶揄されることがある。
2024年9月30日限りで富山県での宅配･コンビニや駅売店などでのニューススタンド販売を打ち切ることになった。「全国紙」を名乗る新聞が全国配送網の維持を断念するのは初めて（ただし、産経新聞は北海道と沖縄県では当日配達していないので、毎日は実質2紙目）。富山県は地元紙の北日本新聞をはじめ、読売新聞（読売中興の祖である正力松太郎が富山出身）、富山新聞（石川県の北國新聞系列）、北陸中日新聞などがしのぎを削り競争が激しいことから毎日新聞の発行部数は少なく（2023年1月から6月で平均840部）、紙代や配送コスト高騰で配達（富山県版の毎日新聞は大阪府で印刷していた）や店頭販売のシステム維持が困難になってしまったため。富山県民には公式サイト「毎日新聞デジタル」を通じて発信していくが、「どうしても紙媒体じゃなきゃヤだ」という人に対しては郵送による購読も受け付けるとのこと。富山支局は取材拠点として維持する。
特徴
- 全体的な論調としては中道リベラル。しかし、リベラルといってもかなり穏健なものであり、朝日新聞や中日新聞・東京新聞のようにあまり論評するのは好まず、通信社のような記事を出す。自民党に対するスタンスも是々非々とされる。ただし、記者により論調に幅があるため、「主張にぶれがある」「特徴がないのが特徴」と言われることも。
- 2003年よりサブカル系フリーペーパー「まんたんブロード」を発行。アニメイトなどで配布されている。
- 全国紙では唯一、ほぼ全記事が取材記者の氏名を記載している。ウェブ版でも同じ。
- 旧石器捏造事件、大相撲八百長問題など、スクープの実績も多いが、その取得過程や報道による影響が問題とされたことも（西山事件・大淀病院事件など）。
- 三大新聞で唯一ヘリコプターしか取材用機材がない。2012年3月に当時所有していたアメリカ製双発プロペラ機・パイパー42「フェニックス2号」を手放したためである。そのためヘリコプターでは手に負えない取材の場合は、共同通信社が所有するビジネスジェット機･セスナサイテーション「希望号」に相乗りしてもらっているという有様である。「ニッポン号」による世界一周飛行を成し遂げた輝かしい実績があるのに。ただしその見返りとして、共同通信社の記者やカメラマンを自社の取材用ヘリコプターに便乗させている。
- TBSは友好会社に過ぎず、JNNは地方新聞が株を持っている局ばかりのため、ゆるい関係にある。
不祥事
- 1989年6月1日、グリコ・森永事件の重要参考人の事情聴取があった事を報道したが、内容が虚偽であることが発覚した。この影響で岩見隆夫編集局長（当時）が引責辞任し、10日に「行き過ぎた紙面と自戒」と捏造を認めて謝罪した。
- 2003年5月1日、中東を取材していた写真部の記者・五味宏基が無断でクラスター爆弾の不発弾を持ち帰ろうとしてヨルダンのクィーンアリア空港で爆発して空港職員が死亡する事件を起こした。五味は現地で逮捕され、実刑判決を受けたが、6月17日に恩赦で帰国。帰国後に懲戒解雇された。当時アメリカで話題になっていた爆弾テロ犯の名前と引っ掛けて、日本のネットでは「ゴミボマー」と渾名されて非難された。
- 2005年12月28日、年末にJR羽越線で竜巻が原因で発生した車両転覆事故に対し､「風の息づかいを感じていれば、事前に気配があったはずだ」とする論調の社説を掲載、論説委員の個人的感情による精神論が過ぎると批判を受けた。
- 2008年に英語報道サイト「Mainichi Daily News」内のコラム「WaiWai」において不正確・卑猥な記事を長期間掲載していたことが問題化、同コラムは閉鎖された。この事件から一部では「（毎日）変態新聞」との揶揄もある。
- 航空部に所属していた取材ヘリコプターが、1984年に兵庫県明石市で朝日放送がチャーターしたヘリコプターと、1994年に大阪府泉佐野市で朝日新聞の取材ヘリコプターと、それぞれ空中衝突事故を起こし、相手側のヘリコプターの乗組員計6人が死亡している。
- 2008年の福島県立大野病院事件では福島で帝王切開手術で妊婦が死亡する事故が発生して訴訟沙汰となり、結果として「防ぎ切れない事故だった」として担当の担当医は無罪となったのの、産婦人科への不信感を煽る報道を大々的に続けたと批判されている
連載漫画
まっぴら君（加藤芳郎、夕刊および朝夕刊統合版）
アサッテ君（東海林さだお、朝刊）
ウチの場合は（森下裕美、夕刊および朝夕刊統合版）
スポーツニッポン
略してスポニチ。
1949年2月1日に大阪で創刊、翌1950年3月6日に東京に進出した。さらに1955年5月1日には福岡(九州ブロック)にも西部支社として進出しているため、「スポーツ紙唯一の全国紙」をスローガンに掲げていた。のちに東京支社と西部支社を分社化し3本社体制に移行、2004年10月1日には東京本社を存続会社として3本社が合併、単一法人となる。
沖縄県では地元紙の琉球新報に委託し、1990年7月1日から「新報スポニチ」を発行。
毎日新聞がプロ野球球団・毎日オリオンズ(現在の千葉ロッテマリーンズ)保有していた頃は、オリオンズ一色だった。このため、大阪では販売が伸びなかったという。
現在は、全国規模で地域密着の報道に特化している。東京本社版は埼玉西武ライオンズや横浜DeNAベイスターズ、大阪本社版は阪神タイガース、広島版は広島東洋カープ、西部総局版は福岡ソフトバンクホークスが中心となる。
大阪本社版・西部版・北海道総局版はテレビ欄とアダルト面がどちらもある。東京本社版は駅売りはアダルト面、宅配はテレビ欄と分けている。
物議を醸した報道(スポニチ)
- 1996年10月から1997年3月にかけ、産経新聞のスポーツ新聞・サンケイスポーツの発行する競馬情報誌「競馬エイト」に記載されている調教コメントをスポニチ東京本社版の競馬面に盗用。サンスポがスポニチに調査を申し入れた結果、サンスポによる調教師聞き取りの結果、スポニチ側から取材を受けていないことが発覚し、スポニチはサンスポに全面謝罪し、スポニチも紙面で謝罪文を掲載した。これによりスポニチの役員がその責任を取る形で辞職し、TBS系列で放送されていた情報番組『ブロードキャスター』で行われていた翌日のスポニチの紙面を紹介するコーナーも打ち切り、そして同番組に出演していた当時のスポニチ記者・大隅潔も降板した。
- 野村克也氏の阪神タイガース監督最終年である2001年、野村氏に対する批判が度を過ぎていると批判された。南海ホークス時代の鶴岡一人との確執に端を発する問題で、1977年、大阪本社は当時野村氏と愛人関係にあった沙知代夫人との同棲をスクープしたのをはじめ、同年9月には南海が野村氏を監督から解任することをすっぱ抜いたこともあった。大阪本社は年を追うごとに年々増加し、他のスポーツ紙よりも多く、阪神タイガース公式サイト掲示板の野村氏批判を流用(当時はかなり少なかったものの「殺到」と表現)するなど、過剰な世論誘導を行ったことから、阪神球団社長の野崎勝義が「事実に反する内容で遺憾であります」とし、2001年7月、阪神球団からスポニチの記者へ取材を禁止する事態に発展した。
- 2005年2月22日付の朝刊一面で、フリーアナウンサーの進藤晶子の婚約者を「松嶋菜々子の兄」と紹介したが、進藤サイドから「松島の実の兄に会ったことはありません」とコメントしたため、誤報となった。
- 2012年7月15日、スポニチは「加藤綾子アナウンサーが9月をもってフジテレビを退社する」と報じたものの、当時のフジテレビ社長だった亀山千広が「辞めるんだったら僕に一番最初に相談すると約束しています。相談を受けていません」と否定した。2016年1月22日にフジテレビから同年4月30日付で加藤が退社すると発表があり、退社時期は異なるが、この報道を裏付けた。
関連タグ
信濃毎日新聞 - 毎日新聞とは関係の無い新聞。
聖教新聞 - 経営危機の後､収入源として同紙の印刷を一部請け負っている。
選抜高等学校野球選手権大会 - 大会主催者。
