知恵袋ユーザー

2024/7/4 1:24

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老後資金について。 2000万必要とかよく聞きますが、実際そんなに必要ですか? 私は独り身の30代後半の女です。

家計、貯金1,022閲覧

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ThanksImg質問者からのお礼コメント

必要額は人それぞれな感じですね! うちの母親は今年70歳で未だ元気にバリバリ働いていて、今年度いっぱいまで働くようです。 私より元気で健康です。 父の方は癌の家系で、父自身も現在臓器があちこち癌が転移している状態で「来年まで生きられるか」が口癖になっているようです。 私はどっちになるか(^^; 早死にすると思って100歳以上生きちゃったらお金もその分必要ですしね。 皆様回答ありがとうございました。

お礼日時:2024/7/7 13:07

その他の回答(6件)

各人が自分に見合った貯蓄(資金)が必要なのは残念ですが事実です。回答が割れると思いますのでご自身で社会制度を調べて判断して下さい。他人に聞いても何の参考にもなりません。 ・そもそも年金はそれだけで老後の支出を賄う制度設計になっていません。厚生年金、企業年金基金、2馬力等の幸運な条件が揃った場合に限り可能です。 ・老後資金には退職金や相続も含まれますので全部貯蓄に頼る必要はありません。 ・ネット記事等のネタは「必要額」ではなく「安心額」です。必要額は死んでみないと分かりません。安心額は青天井で多ければ多いほど安心に決まっています。 ・統計結果は傾向と年々の推移を見るためのツールであって逆に結果から個々のデータを復元できません。平均値や中央値を元に作った架空モデルを元に論説しても机上の空論です。 ・家計簿もつけずにただ不安を感じても何も進みません。現状把握・認識無しに問題解決はできません。 ・人間は感情の動物なので貯蓄ゼロで自転車操業していると精神が休まらず病んでしまいます。 ・高齢になると食が細くなり物欲が減少する傾向がある一方、長期服用が必要な疾病、家電の更新等予期せず多額の出費が生じます。生活費×年数では算出できません。 ・高齢者であっても税制や社会保険上の優遇はありません。年金から税と社会保険料が天引きされて手取りは受給額の85%前後です。 ・今の高齢者の大半が老後資金を確保できているのは「恵まれていたから」だけではなく平成の初期から「老後資金として厚生年金とは別に世帯で3,000万円を目安に確保しましょう」が通説だったから。若い人は知らないと思います。

単純計算したら判ります。 月いくら生活費として必要か⇒(とりあえず例えば20万円で計算) 年金はいくら頂けるか⇒(月10万円と控えめに計算) 何歳まで生きそうか⇒(誰にも分らないが、とりあえず平均年齢 85歳位で計算。つまり20年) (20-10)×12カ月×20年 = 2400万円必要 こんな感じで数値を色々変えて計算してみたら良いです。 もっと長生きするかも。 一人なら生活費はもっと少ないかも。 夫婦なら生活費もっといるけど2人で年金20万はあると思うから、実際もっと少ない貯金でなんとかなるかも・・・ とか。 あと派遣と社員では給与だけでなく厚生年金も違うと思います。 給与が多い分、厚生年金の天引き額も多いですが、受給額も多くなります。 (年金は支払い(掛け金)が多いほと受給(リターン)も多いです。だいたい10年で元が取れる保険みないな物なので) そういう部分も考える必要はあります。 詳しく試算したいなら、EXCEL使えるなら、以下も参考にしてみて下さい https://sky-oto.hatenablog.com/entry/2022/11/02/234033

2人で年金20万 ⇒ 平均ならもっとある。25万位か。 あと賃貸か持ち家かによっても、必要生活費も変わります。 蛇足: 一人より夫婦の方が効率は良いです。子供への費用は掛かりますけど、それはお金には代えられない物があるので、全然マイナスではないです。

毎月生活するのにいくら必要ですか? 平均20万円ぐらい? 年金の手取りはいくらぐらい? 1月15万円ぐらい? そしたら差額は5万円/月必要で、 65歳から年金をもらい始めて、長生きリスクを考慮して100歳まで生きる場合、約35年=420月 5万円✕420月=2100万円 もっと生活費が少なくて、もっと早くなくなる想定にしたら金額は減りますね。 私は長生きが怖いので長めに、ねんきん定期便の記載額がもっと少ないので金額は多めに見積もっています。

2000万円必要説の根拠は、 「65歳から夫婦2人で受け取る標準的な年金額は「月額22.1万円」、ゆとりある生活をする場合は「月額36.1万円」であり、不足額は、毎月約5.5万円、65歳から30年間生きるとすると約2000万円不足する」 今後の長寿化を考えて30年を想定しているようです。 <私は独り身の30代後半の女です。> 政府の試算の2000万円は、標準的な年金収入の夫婦と標準的な必要額を想定したものであり、2000万円必要かどうかは、その人その人の個別事情で計算するべきものです。 個別事情とは、夫婦か独身か、老後に受け取る予定の年金は多いか少ないか、65歳時点の貯蓄額はどのくらいか、健康で65歳以降も働いて収入を得ることができるか、長寿で長生きの家系か、病弱で早死にの家系か、賃貸住宅か持ち家か、金遣いが荒いか、金銭にストイックな性格か、などです。 従って、ご自分のことを一番よく知っているのはご自身であり、いくら必要かはご自分で計算するしかありません。 なお、ファイナンシャルプランナーの中には、個別の事情を聴きとり、必要金額の試算をすることを商売にしている人たちも少なくないようです。 それなりに繁盛しており、今はそのようなことが、商売として成り立つ時代のようです。