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「グレート・ゼロ・カーボン」の共謀　By F. William Engdahl

2021-02-19 06:00:00 | ã€Œã‚°ãƒ¬ãƒ¼ãƒˆãƒ»ãƒªã‚»ãƒƒãƒˆã€æ—©ã‚ã‹ã‚Š
The “Great Zero Carbon” Conspiracy
「グレート・ゼロ・カーボン」の共謀（陰謀）　By F. William Engdahl　Global Research, February 08, 2021　Theme: Environment, Global Economy
https://www.globalresearch.ca/great-zero-carbon-criminal-conspiracy/5736707



グローバリストのダボス世界経済フォーラムは、2050年までに「正味の炭素ゼロ」という世界的な目標を達成する必要性を宣言している。ほとんどの人にとっては、これは遠い未来のことのように聞こえるので、ほとんど無視されている。しかし、ドイツからアメリカへ、そして無数の他の経済へと進行中の変革は、1970年代に新国際経済秩序と呼ばれていたものの創造のためのステージを設定している。

実際には、それは世界的な技術主義的な全体主義的なコーポラティヴィズムの青写真であり、巨大な失業、脱工業化、経済崩壊を意図的に約束するものである。いくらかの背景を考えてみよう。



クラウス・シュワブの世界経済フォーラム（WEF）は現在、彼の好きなテーマである「世界経済のグレート・リセット」を推進している。その鍵を握るのは、グローバリストが、2050年までにネット・ゼロ・カーボンによって何を意味しているのかを理解することである。

EUは、2050年までに世界初の「カーボンニュートラル」な大陸となり、2030年までにCO2排出量を少なくとも55％削減するという大胆な計画を掲げ、レースをリードしている。

2020年8月のブログの投稿で、自称世界的ワクチン王のビル・ゲイツは、来るべき気候変動の危機について書いている。

「このパンデミックと同じくらいひどいが、気候変動はもっとひどいかもしれない・・・今年の排出量の比較的小さな減少は、一つのことを明確にしている：私たちは、単に、あるいはほとんどの場合、より少なく飛行機に乗ったり、運転したりすることによっては、排出量をゼロにすることはできない。」

ソーシャルメディアと同様に主流メディアを事実上独占している地球温暖化ロビーは、2050年までに石油、天然ガス、石炭、さらには「カーボンフリー」の原子力発電を含む炭化水素を排除することが人類にとって最善であり、うまくいけば世界の平均気温が1.5～2度上昇するのを避けることができるかもしれないと仮定して、世界の多くの人々を導くことができた。これには一つだけ問題がある。それは、極悪非道な下心の計画のための偽装である。


「地球温暖化」の起源

多くの人は、エネルギー源の抜本的なシフトを正当化するために提唱された、元々の科学的仮説を忘れている。それは「気候変動」ではなかった。地球の気候は常に変化しており、太陽フレアの放出量の変化や、地球の気候に影響を与える黒点の周期の変化と相関している。

千年紀の変わり目の頃、以前の太陽主導の温暖化サイクルがもはや明白ではなくなったので、アル・ゴアや他の人たちは、言語学的な手品で「地球温暖化」から「気候変動」へと物語をシフトさせた。今では、恐怖の物語は、あらゆる異常気象が「気候危機」として扱われるほど、不条理なものになっている。ハリケーンや冬の嵐はすべて、気候の神々が私たち罪深いCO2を排出する人間を罰している証拠だと主張している。

しかし、待ってもらいたい。太陽光や風力などの代替エネルギー源への移行や、炭素エネルギー源を放棄する理由は、CO2は温室効果ガスであり、大気中に上昇して毛布を形成し、地球を下から暖めるとされている地球温暖化の原因になると主張しているからである。米国環境保護庁によると、温室効果ガスの排出量はほとんどがCO2によるものである。そこで注目されているのが 「カーボンフットプリント」である。

ほとんど言われていないのは、二酸化炭素が自動車の排気ガスや石炭プラントなどの人為的な起源から大気中に舞い上がることはあり得ないということである。二酸化炭素は炭素や煤ではない。植物の光合成や、私たちを含む地球上のすべての生命体に欠かせない、目に見えない無臭のガスである。空気（主に酸素と窒素）の分子量が29であるのに対し、二酸化炭素の分子量は44強である。

CO2の比重は空気の約1.5倍である。これは、自動車や発電所から排出されるCO2の排気ガスが、温室効果が懸念されている地球の上空約12マイル以上の大気中に上昇していないことを示している。


モーリス・ストロング

ゲイツ、シュワブ、そして「持続可能な」世界経済の主張を支持する人々の周りで今日どのような犯罪行為が展開されているかを理解するためには、デビッド・ロックフェラーとその友人たちが、人間の消費と人口増加が世界の大きな問題であるという考えのもとに運動を起こした1968年までさかのぼらなければならない。石油をベースに富を築いていたロックフェラーは、イタリアのベラージオにあるロックフェラーの別荘で新マルサス派ローマクラブ[Club of Rome]を設立した。彼らの最初のプロジェクトは、1972年にマサチューセッツ工科大学（MIT）で行われた『成長の限界[Limits to Growth]』というジャンクな研究に資金を提供したことであった。（訳注：これも、結果として、恣意的なコンピュータ・シミュレーションでした）







1970年代初頭のロックフェラーの「ゼロ成長」アジェンダの重要な主催者は、彼の長年の友人であるカナダの石油家で、同じくローマクラブのメンバーでもあったモーリス・ストロング[Maurice Strong]であった。1971年、ストロングは国連の次官に任命され、1972年6月に開催されたストックホルムのアースデイ会議の事務局長に任命された。また、ロックフェラー財団の評議員でもあった。

モーリス・ストロングは、輸送車や石炭プラント、農業からの人為的な排出物が、文明を脅かす劇的で加速的な地球温度の上昇を引き起こした、いわゆる地球温暖化という科学的に根拠のない理論を初期に広めた重要な人物である。彼は「持続可能な開発」という伸縮性のある言葉を発明した。



ストロングは1972年のアースデイ国連ストックホルム会議の議長として、「環境を救う」ために世界中で人口削減と生活水準の低下を推進した。数年後、同じストロングは次のように述べている：

　　「工業化された文明が崩壊することが地球にとっての唯一の希望ではないか？それを実現するのは我々の責任ではないのか？」





これが今日のグレート・リセットまたは国連アジェンダ2030として知られているアジェンダである。ストロングは、国連気候変動に関する政府間パネル(IPCC)を設立した。この政治団体は、人為的なCO2排出量が、私達の世界を不可逆的な生態学的大惨事に陥れようとしているという、証明されていない主張を推進している。

ローマクラブの共同創立者であるアレクサンダー・キング博士[Dr Alexander King]は、数年後に著書『第一次世界革命』の中で、彼らの環境アジェンダの本質的な詐欺を認めた。彼は次のように述べている：

　　私たちを団結させるための新たな敵を探す中で、公害、地球温暖化の脅威、水不足、飢饉などがあてはまるだろうという考えを思いつきました・・・これらの危険はすべて人間の介入によって引き起こされるものであり、それらを克服できるのは態度や行動を変えることによってのみです。真の敵は人類そのものなのです。



キングは、「地球温暖化の脅威」は、「人類そのもの」への攻撃を正当化するための策略に過ぎないと認めた。これは現在、グレート・リセットとネット・ゼロ・カーボンの策略として展開されている。



代替エネルギー災害

2011年、アンゲラ・メルケル首相とドイツ政府は、ポツダム気候影響研究所（PIK）のヨアヒム・シュネルンフーバー[Joachim Schnellnhuber]の助言を得て、2001年の政府戦略「エネルギーターン（Energiewende or Energy Turn）」の一環として、太陽光や風力などの「自然エネルギー」に依存するため、2022年までに原子力発電を全面禁止することを決定した。その目的は、ドイツを工業国として初めて「カーボンニュートラル」にすることであった。





この戦略は経済的に大惨事になってしまった。産業界で最も安定した低コストで信頼性の高い発電網を持っていたドイツは、今日では世界で最も高価な発電国となっている。ドイツのエネルギー産業団体BDEWによると、遅くとも最後の原発が閉まる2023年までには、ドイツは電力不足に直面するという。

同時に、電力の最大の供給源である石炭は、ネット・ゼロ・カーボンの実現に向けて段階的に廃止されつつある。鉄鋼、ガラス製造、基礎化学品、製紙、セメント製造などの伝統的なエネルギー集約型産業は、高騰するコストに直面しており、操業停止やオフショアリングが行われ、何百万人もの熟練した雇用が失われている。エネルギー効率の悪い風力発電や太陽光発電は、今日ではガスの約7～9倍のコストがかかっている。（訳注：ネット・ゼロ・カーボンは、人口削減のためにやっていますから）

ドイツは熱帯の国に比べて太陽が少ないため、風力発電がグリーン電力の主要な供給源と考えられている。太陽光発電や風力発電を行うためには、コンクリートやアルミニウムを大量に投入する必要がある。そのためには、ガスや石炭、原子力などの安価なエネルギーが必要である。それが段階的に廃止されていくと、「炭素税」が追加されなくても、コストは法外なものになる。

ドイツにはすでに約3万基の風車があり、これはEUのどこよりも多い。巨大な風車は、巨大な構造物の近くに住む住民にとって騒音や低周波の健康被害、天候や鳥害などの深刻な問題を抱えている。



2025年までに、ドイツの既存の風車の25％が買い替えを必要とすると推定され、廃棄物処理は巨大な問題となっている。企業が訴えられているのは、国民が自分たちの災難を自覚しているからである。ドイツ銀行は、2030年までに目標を達成するためには、国家が「エコ独裁政権」を創設する必要があると最近認めた。

同時に、2035年までにガソリンやディーゼル車による輸送を廃止し、電気自動車を導入しようとするドイツの動きは、ドイツ最大かつ最も収益性の高い産業である自動車産業を破壊し、何百万人もの雇用を奪おうとしている。リチウムイオン電池を搭載した自動車は、リチウムを採掘し、すべての部品を生産するための影響を含めると、「カーボン・フットプリント」の総量がディーゼル自動車よりも悪い。

そして、2050年までにゼロ・カーボン・ドイツを実現するために必要とされる追加電力量は、現在よりもはるかに多くなるだろう。今、ドイツとEUは、ゼロ・カーボンへの移行のための資金調達のために、新たな「炭素税」を課し始めていると言われている。この税は電力やエネルギーをさらに高価にし、ドイツの産業の崩壊を早めることになるだろう。


人口削減

ゼロ・カーボン政策を推進している人たちによれば、それはまさに彼らが望んでいることである：先進国の脱工業化、モーリス・ストロングが言ったように、工業化された文明の崩壊をもたらすための数十年に渡る計算された戦略である。

現在の世界の産業経済を、現在のカリフォルニアのように停電が当たり前になるような、薪を燃やし、風車を回すディストピアへと逆行させることは、アジェンダ2030：国連グローバル・コンパクト・フォー・サステイナビリティの下でのグレート・リセットの変革に不可欠な要素である。

メルケル首相の気候アドバイザーであるヨアヒム・シュネルンフーバーは、2015年にフランシスコ教皇による教皇庁科学アカデミー任命者として、フランシスコ教皇の急進的なグリーンアジェンダである教皇回勅書『Laudato Si』を発表した。そして、そのグリーン・アジェンダについてEUに助言を与えた。2015年のインタビューでは、シュネルンフーバーは、「科学」は今、「持続可能な」人間の人口の最大収容力が約六十億人は少ないことを決定したと宣言した。


「非常にシニカルな言い方をすれば、それは科学の勝利です。なぜならついに私たちは何かを安定化させたからです－何かとはつまり、地球の収容力の推定値は、はっきり言うと、10億人以下である。」

そのためには、先進国を解体しなければならない。世界経済フォーラムのアジェンダ貢献者であり、国連気候変動枠組条約の元事務局長でもあるクリスティアナ・フィゲレス[Christiana Figueres]は、2015年2月のブリュッセルでの記者会見で、国連気候アジェンダの真の狙いを明らかにし、「産業革命以来君臨してきた経済発展モデルを意図的に変えるという課題を自分たちに課しているのは人類史上初めてのことだ」と述べている。





フィゲレスの2015年の発言は、今日、2021年1月の世界経済フォーラムの「ダボス会議アジェンダ」でフランスのマクロン大統領が 「現在の状況下では、資本主義モデルと開放経済はもはや実現可能ではない」と主張したことにエコーしている。元ロスチャイルド銀行員のマクロンは、「この疫病から抜け出す唯一の方法は、富裕層と貧困層の格差をなくすことに重点を置いた経済を作ることだ」と主張した。メルケル、マクロン、ゲイツ、シュワブとその友人たちは、ドイツとOECDの生活水準をエチオピアやスーダンのレベルまで下げることで、そうするだろう。これが彼らのゼロカーボンディストピアだ。空の旅、車の旅、人の移動を厳しく制限し、「汚染」産業を閉鎖し、すべてのCO2を削減する。コロナウイルスのパンデミックが、グレート・リセットと国連アジェンダ2030ネット・ゼロ・カーボンのための舞台をいかに都合よく設定するか、不思議でならない。



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F. William Engdahl is strategic risk consultant and lecturer, he holds a degree in politics from Princeton University and is a best-selling author on oil and geopolitics, exclusively for the online magazine “New Eastern Outlook” where this article was originally published.

He is a Research Associate of the Centre for Research on Globalization.
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Unknown (いいちこ)
2021-02-19 06:34:56
誰でもいいから止めてくれ
返信する
Unknown (SgtTak)
2021-02-19 09:58:03
中央銀行家達とその協力者達を全員逮捕すれば、多くの社会問題がサラッと解決するざんす。
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