沿革

高峰譲吉 国民科学研究所の必要性を提唱
渋沢栄一、桜井錠二ら官・財界人「国民科学研究所」構想を議論
高峰譲吉 築地精養軒にて「国民科学研究所設立の必要性」について演説

財団法人理化学研究所設立（3月20日）
渋沢栄一を設立者総代として（財）理化学研究所の設立を申請。皇室からの御下賜金、政府からの補助金、民間からの寄付金を基に我国の産業の発展に資することを目的に東京・文京区駒込の地に設立された。

伏見宮貞愛親王殿下（ふしみのみやさだなるしんのうでんか）を総裁に奉戴（1917～1923）

初代所長 菊池大麓（1917）

第2代所長 古市公威（1917～1921）

研究室制度発足
（主任研究員が裁量権を持って研究室を主宰する制度）
駒込本所以外の各帝国大学に研究室を置くのも自由とし、理研からの研究費で研究員を採用し研究を実施した。長岡半太郎、池田菊苗、鈴木梅太郎、本多光太郎、真島利行、和田猪三郎、片山正夫、大河内正敏、田丸節郎、喜多源逸、鯨井恒太郎、高嶺俊夫、飯盛里安、西川正治の14研究室発足。

日本で初めてビタミンAを販売

理化学興業(株)設立
理研の発明を理研自身が製品化する事業体。アルマイト（写真左）、陽画感光紙（写真中）、ピストンリング（写真右）等多数を工業化のため多くの生産会社を設立し、後に「理研産業団」となる。1939年頃には最大規模の会社数63、工場数121となった。今日に受け継がれている会社としては陽画感光紙の理研光学工業から発展した（株）リコー、理研ピストンリングから発展した（株）リケン、合成酒の理研酒工場を継承した協和発酵工業（株）、理研ビタミン（株）、理研計器などがある。

仁科芳雄、わが国初のサイクロトロン（26インチ 28トン）を作製

太平洋戦争終結/サイクロトロン、東京湾に投棄される
サイクロトロンは、帝国陸軍から受託したウランに関する「ニ号研究」（仁科の頭文字のニを取って命名された）において、原爆の開発に使用された烙印を押され、GHQにより破壊され投棄された。『ニューヨーク・タイムズ』によるこのニュースに、米国科学界は「馬鹿げており、愚か」と激怒。さらに、『ニューヨーク・タイムズ』は「米国の科学者らは…サイクロトロンは研究機器であって、原爆製造機械ではなく…この略奪行為に責任のある公務員は懲罰を受けるべきである」と報じた。