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新NISA「何を買う?どう使う?」投資信託の選び方

渡辺精一・経済プレミア編集部
 
 

新NISAとイデコを使いこなす(5)

 個人の資産形成では、投資信託を定期購入していく積み立て投資が効果的だ。2024年に少額投資非課税制度(NISA)が大幅拡充し、積み立て投資がより身近になることから、投信を取り巻く環境も変化している。新NISAスタートに向けて、投信の活用法について考えよう。

「長期・積み立て・分散」投資の効果

 資産形成では「長期・積み立て・分散」投資が有効だ。

 投資には、相場の浮沈はあるが、長期なら変動のブレが小さくなり、複利効果も期待できる。積み立て投資は、価格が高い時は少なく、低い時は多く購入でき、購入単価が平準化する。値動きの異なる複数資産に分散投資すれば、価格変動リスクはある程度抑えることができる。

 長期・積み立て・分散投資を実践するには、投信を活用するのが最適だ。

 投信は、投資家から集めた資金を運用し、成果を分配する金融商品だ。専門家が資金をまとめて運用することから効率よく分散投資でき、投資家にとっては少額から投資できるため、積み立て投資に使いやすい。

 もちろん、投信は株式や債券で運用するため元本保証はない。だが、世界経済は短期で落ち込むことはあっても長期では成長してきた。適切に分散投資した投信なら、長期的に資産が増える可能性が高い。

新NISA「つみたて・成長」何が違う

 新NISAは、この長期・積み立て・分散投資に取り組みやすい制度だ。

 投信・株式の運用益には約20%の税がかかるが、NISAはそれが非課税になる。現行のNISAは時限措置だったが、24年から制度を恒久化して非課税期間を無期限とし、投資枠も広げる。

 新NISAには、つみたて投資枠と成長投資枠の二つの枠があり、…

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経済プレミア編集部

1963年生まれ。一橋大学社会学部卒、86年毎日新聞社入社。大阪社会部・経済部、エコノミスト編集次長、川崎支局長などを経て、2014年から生活報道部で生活経済専門記者。18年4月から現職。ファイナンシャルプランナー資格(CFP認定者、1級FP技能士)も保有。