2016年は、 人工知能（AI）を実装したロボットやドローンや自動運転車に代表される、自律的に行動する「スマートマシン」がメインストリーム化されるという2021年に向けて、大きく動き始めた年であった。この１年間のスマートマシンに関する動向を総括する。
「スマートマシンは2021年までに、大企業の30%に採用されるようになり、メインストリームになる」――。この予測はGartnerが12月15日に発表したものだ。企業のスマートマシンの活用効果は、変革的で破壊的なものとなり、仕事の仕方や価値の創造を大きく変える可能性があるという。
Gartner Says Smart Machines Will Enter Mainstream Adoption By 2021
Gartnerでは、スマートマシンを構成するテクノロジに、コグニティブコンピューティング、AI、インテリジェントオートメーション、機械学習、深層学習を含んでいる。
スマートマシンを構成するAI、ロボット、ドローン、そして、自動運転車を中心にこの１年の動きをまとめる。
AI関連では、この3月に、Google が買収したAIの開発ベンチャー「DeepMind」社が開発してきたディープラーニングを搭載した囲碁プログラム「AlphaGo（アルファ碁）」が、人間のプロ囲碁棋士のチャンピオンイ・セドル氏への勝利が話題となった。最近では、11月に日本で開発中の「DeepZenGo」とトッププロ囲碁棋士の趙治勲名誉名人に勝利している。
AIが囲碁のチャンピオンに勝つには、少なくとも10年はかかるというの専門家たちの予想が多かったが、これまでの予想を大きく覆す大きなインパクトとして取り上げられたのは記憶に新しい。
一方でAIの課題も浮き彫りとなった。2011年から国立情報学研究所を中心に2022年までに東京大学合格を目指すAI開発のプロジェクト「東ロボくん」が進んでいたが、東大受験を断念しプロジェクトを凍結するというニュースも話題となった。「東ロボくん」は、2016年度の大学入試センター試験模試では数学が偏差値76.2をとるなど、知識を問う問題には圧倒的な正確さをみせるものの、問題文などの意味を理解できないという読解力に限界があることが明らかになった。
2016年9月には、Amazon、Facebook、Google、IBM、Microsoft、DeepMindがAIに関する普及およびベストプラクティスを共有する非営利団体「Partnership on AI」の立ち上げを発表した。本団体は、AIによる人類への貢献や安全性などの社会全般の認知向上ととともに、人工知能（AI）分野の研究機関と連携してベストプラクティスを共有することを目的としている。
これまで、競合とされてきた膨大なデータを所有する大手事業者によるAIによる提携は、今後のAIの機能を実装したプラットフォームのサービス化やコモディティ化による市場への普及と大きな足がかりとなるだろう。
