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大阪ソーダ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
株式会社大阪ソーダ
OSAKA SODA CO.,LTD.
種類 株式会社
市場情報
本社所在地 日本の旗 日本
550-0011
大阪府大阪市西区阿波座一丁目12番18号
設立 1915年大正4年)10月26日
(大阪曹達株式会社)
業種 化学
法人番号 4120001049013 ウィキデータを編集
事業内容 基礎化学品、機能化学品、住宅設備などの製造や加工、販売
代表者 寺田健志代表取締役社長執行役員CEO
資本金 150億87百万円
(2019年3月31日現在)
発行済株式総数 2,609万580株(2019年3月31日現在)
売上高 連結:1,078億74百万円
単体:715億37百万円
(2019年3月期)
営業利益 連結:94億88百万円
単体:85億68百万円
(2019年3月期)
純利益 連結:67億93百万円
単体:61億12百万円
(2019年3月期)
純資産 連結:645億48百万円
単体:587億46百万円
(2019年3月31日現在)
総資産 連結:1,126億61百万円
単体:1,010億94百万円
(2019年3月31日現在)
従業員数 連結:970名
単体610名
(2019年3月31日現在)
決算期 3月31日
主要株主 日本カストディ銀行(信託口) 6.35%
日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 6.29%
三菱UFJ銀行 3.73%
福岡銀行 3.50%
損害保険ジャパン 3.27%
伊予銀行 3.19%(2020年9月30日現在[1]
主要子会社 ダイソーケミカル(株) 100%
ダイソーエンジニアリング (株) 100%
サンヨーファイン (株) 100%
外部リンク www.osaka-soda.co.jp ウィキデータを編集
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株式会社大阪ソーダ(おおさかソーダ、: OSAKA SODA CO.,LTD.)は、大阪市西区に本社がある日本化学メーカー

概要

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帝国人造絹糸(現・帝人)等、関西財界が中心となって設立された代表的企業の一社[注 1]みどり会の会員企業であり三和グループに属している[2]。1913年(大正2年)9月、日本で初めて電解ソーダの工業的連続製造法(大曹式水銀法電解ソーダ製法)を確立し、高純度の苛性ソーダを生産した。

電解技術を基に基礎化学品や機能化学品の製造をおこなっている。その他にも医薬品原薬・中間体、電極住宅関連や資源リサイクルなどの事業も手掛けており、世界トップクラスの製品を多数取り扱っている。

1988年(昭和63年)、業容拡大に伴い社名を大阪曹達株式会社からダイソー株式会社に変更したが、創業100年を迎えた2015年に社名を株式会社大阪ソーダに変更し、実質的に旧名に復した[3][4]

事業内容

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基礎化学品事業
苛性ソーダ塩素アリルクロライドエピクロルヒドリン
機能性化学品事業
アリルエーテル類エピクロルヒドリンゴム、ジアリルフタレート樹脂(ダップ樹脂)、液体クロマトグラフィーシリカゲル、シランカップリング剤 他
次世代事業
医薬品原薬・中間体、電極 他
その他の事業
建材生活用品資源リサイクルβ-グルカン 他

沿革

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  • 1915年大正4年) - 大阪曹達株式会社として創業。
  • 1949年昭和24年) - 大阪証券取引所第1部に株式公開。
  • 1953年(昭和28年) - 東京証券取引所第1部に株式公開。
  • 1988年(昭和63年) - 社名をダイソー株式会社に改称。
  • 1990年平成2年) - ドイツデュッセルドルフ事務所を設立。
  • 2002年平成14年) - 蝶理ケミカル株式会社を完全子会社化し、社名をダイソーケミカル株式会社とする。
  • 2008年(平成20年) - サンヨーファイン株式会社の全株式を取得し子会社化。
  • 2010年(平成22年)
    • 9月 - 株式会社食品バイオ研究センターの全株式を取得し子会社化。
    • 12月 - 子会社のサンヨーファイン株式会社が同じく子会社の株式会社食品バイオ研究センターを吸収合併
  • 2013年(平成25年)- 旭化成ケミカルズとの合弁事業を解消し、岡山化成を完全子会社化[5][6]。株式会社インペックスの全株式を取得し子会社化。
  • 2015年(平成27年)10月 - 株式会社大阪ソーダに改称[4]
  • 2021年(令和3年)7月 - 岡山化成を吸収合併[7]

工場

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松山工場

関連会社

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  • ダイソーケミカル株式会社
  • ダイソーエンジニアリング株式会社
  • 株式会社ジェイ・エム・アール
  • DSロジスティクス株式会社
  • DSウェルフーズ株式会社
  • サンヨーファイン株式会社
  • サンヨーファイン医理化テクノロジー株式会社
  • ダイソーインシュアランス株式会社
  • 株式会社INBプランニング

脚注

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注釈

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  1. ^ その他の設立母体企業の例として、ロイヤルホテル大阪商船朝日火災海上保険日本生命保険等がある。

出典

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  1. ^ 第166期 中間報告書” (PDF). 株式会社大阪ソーダ (2020年12月). 2021年1月7日閲覧。
  2. ^ メンバー会社一覧”. みどり会. 株式会社みどり会. 2024年3月19日閲覧。
  3. ^ “ダイソー、社名を大阪ソーダに変更”. 日本経済新聞. (2015年3月24日). https://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ24HRQ_U5A320C1TJ3000/ 2020年1月7日閲覧。 
  4. ^ a b 商号の変更に関するお知らせ』(pdf)(プレスリリース)ダイソー株式会社、2015年3月24日http://sub.osaka-soda.co.jp/cgi-bin/release/cgi-pdf/1427182183.pdf2021年1月7日閲覧 
  5. ^ “ダイソー、岡山化成を完全子会社化、基礎化学品強化”. Logistics Today. (2012年3月7日). https://www.logi-today.com/28427 2020年1月7日閲覧。 
  6. ^ 岡山化成株式会社合弁事業解消について』(プレスリリース)ダイソー株式会社、旭化成ケミカルズ株式会社、2012年3月7日https://www.asahi-kasei.co.jp/asahi/jp/news/2011/ch120307.html2021年1月7日閲覧 
  7. ^ 連結子会社の吸収合併(簡易合併・略式合併)に関するお知らせ』(pdf)(プレスリリース)株式会社大阪ソーダ、2021年4月19日http://data.swcms.net/file/osaka-soda/ja/release/index/auto_20210419496366/pdfFile.pdf2022年8月26日閲覧 

関連項目

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外部リンク

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