サラリーマン・OLにおすすめの株式投資と銘柄選び

サラリーマンやOLの方におすすめの株式投資と銘柄選びのキーワードは、「分散投資」「インデックス投資」「グローバル企業」。OLやサラリーマンの方が株式投資をする場合、株式投資のリスクを分散するためには、幅広い株式銘柄の分散が必要になります。日本国内の企業の株式銘柄だけでなく、世界中の企業の株式銘柄に広く分散投資することが良いと思われます。
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生活必需品セクター銘柄への株式投資





グローバル市場で活躍する世界的な優良企業の銘柄の中でも、生活必需品セクター銘柄への株式投資がおすすめです。
生活必需品セクター銘柄への株式投資は、海外ETFを利用すればETF 1銘柄で少額からでも幅広く分散投資が可能です。


生活必需品セクター銘柄がなぜおすすめめなのか

現代社会のなかで生きていくには、消費者は最低限の支出を伴っていかなくてはなりません。
そのなかで、どういったものに支出が振り分けられると考えた場合、「生活必需品」に関連した商品やサービスの利用が必要になってくるでしょう。
具体的には、食料品、トイレットペーパーや洗剤などの日用品などが挙げられます。
こうした物やサービスの提供を行っている企業郡は、部門全体で「生活必需品セクター」といわれます。
株式市場でディフェンシブ銘柄ともいわれています。
以上のことから生活必需品セクターや生活必需品銘柄株は不況下でも比較的強いといわれています。


生活必需品銘柄の株式投資方法

生活必需品セクター銘柄は、日本国内だけでなく、世界中の優良企業から選び、投資するのがよいのではないでしょうか。

具体的な個別銘柄は、ネスレ、プロクターアンドギャンブル(P&G)、フィリップモリス、アルトリアグループ、ファイザー、ウォルマート、ペプシコ、コカコーラ、クラフトフーズ、キンバリークラーク、JT、ユニリーバなどのグローバル企業で、OLやサラリーマンの方にもなじみのあるブランドを扱う企業ばかりだと思います。


世界の生活必需品セクター企業の株式に投資する海外ETF(海外の証券取引所に上場されている投資信託)に投資するという方法があります。

iShares S&P Global Consumer Staples (KXI)
iシェアーズR S&P グローバル生活必需品セクター・インデックス・ファンド
という海外ETFがあります。
S&Pグローバル生活必需品セクター・インデックスへの連動を目指すETFです。
組み入れ銘柄には、食品の製造業および、販売業者、非耐久家庭用品の製造業者、食品/衣料品、小売業者が含まれます。
このETFは、世界的な優良生活必需品セクター企業の銘柄 約100銘柄を組み入れているETFです。
この海外ETFを1本を購入すれば世界中の生活必需品セクター株式に投資していることになります。

これらの生活必需品株式銘柄や生活必需品セクター海外ETFは、日本にいながら簡単に購入することが可能です。


下の図は、上記で紹介した海外ETF iShares S&P Global Consumer Staples (KXI)とニューヨークダウ(米国を代表する30銘柄)と日経平均株価(日本を代表する企業225銘柄)の株価を比較したチャートです。
このチャートからも、世界を代表する生活必需品セクターがどれだけ強いかがわかると思います。

2013.04.29現在、iShares S&P Global Consumer Staples (KXI)の株価は $84.95 です。
楽天証券などのネット証券で買付することができますが、楽天証券の場合、最低買付け口数が1口。
これに売買手数料がかかりますので、$1=100円くらいのレートだと1万円強の資金で買付けできます。

ブルーがKXI レッドがニューヨークダウ イエローが日経平均株価
生活必需品銘柄



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食料とエネルギーとヘルスケアセクターの株式投資





今も昔も、長期にわたって私たちが生きていくために必要なものは何なのかという点から、現代の世界を見ていくことが長期投資のヒントになるのではないでしょうか。

今も昔も、生きていくためには、資源と食料そして健康を維持する医薬品・医療が不可欠です。
スマートフォンがなくても人は生きていけます。
食料がなければ飢え死にして今いますし、エネルギーがなければ凍え死んでしまうかもしれません。
また、医療や医薬品がなければ風邪をこじらせただけでも死んでしまうかもしれません。

株式投資をするうえで、銘柄を選ぶことは大事ですが、その基準に「生活に必要かどうか」という視点を入れてみることは、株式投資の1つのヒントになるのではないでしょうか。


世界の生活必需品セクター企業、エネルギーセクター企業、ヘルスケアセクター企業の株式に投資する海外ETF(海外の証券取引所に上場されている投資信託)に投資するという方法があります。
これらの海外ETFは、日本にいながら簡単に購入することが可能です。



iシェアーズR S&P グローバル生活必需品セクター・インデックス・ファンド(KXI)
S&Pグローバル生活必需品セクター・インデックスへの連動を目指します。
食品の製造業および、販売業者、非耐久家庭用品の製造業者、食品/衣料品、小売業者が含まれます。


iシェアーズR S&P グローバル・エネルギー・セクター・インデックス・ファンド(IXC)
S&Pグローバルエネルギーセクターインデックスへの連動を目指します。
アメリカを含む、先進国、新興国、世界各国のエネルギーに投資。


iシェアーズR S&P グローバル・ヘルスケア・セクター・インデックス・ファンド(IXJ)
S&Pグローバル・ヘルスケア・セクター・インデックスの連動を目指します。
医療薬品会社を含む、ヘルスケア関連の企業で構成されています。

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外国株式投資 セクター別ETFの利用





外国株セクター別のETFは、世界的に特定のセクターが他に比べて好調に推移すると予測される場合に購入するのが基本的な利用方法です。
ETFを活用することで、個別銘柄に賭けることなく、特定の業種の業績から恩恵を受けることが可能になります。
また、複数の銘柄を個別に購入するよりも小さな金額で投資が可能です。


外国株式セクター別 海外ETF

EXI
iシェアーズR S&P グローバル資本財セクター・インデックス・ファンド

S&Pグローバル資本財セクターインデックスへの連動を目指します。
資本財の関連企業で構成されます。

IXC
iシェアーズR S&P グローバル・エネルギー・セクター・インデックス・ファンド

S&Pグローバルエネルギーセクターインデックスへの連動を目指します。
アメリカを含む、先進国、新興国、世界各国のエネルギーに投資。

IXG
iシェアーズR S&P グローバル金融セクター・インデックス・ファンド
S&Pグローバル金融セクター・インデックスへの連動を目指します。
大手銀行、保険会社、証券会社等が含まれます。

IXJ
iシェアーズR S&P グローバル・ヘルスケア・セクター・インデックス・ファンド

S&Pグローバル・ヘルスケア・セクター・インデックスの連動を目指します。
医療薬品会社を含む、ヘルスケア関連の企業で構成されています。

IXN
iシェアーズR S&P グローバル・テクノロジー・セクター・インデックス・ファンド

S&Pグローバル・テクノロジー・セクター・インデックスへの連動を目指しています。
業種別投資内訳はIT、情報関連の企業を多く含みます。

IXP
iシェアーズR S&P グローバル電気通信セクター・インデックス・ファンド

S&Pグローバル電気通信セクター・インデックスへの連動を目指します。
さまざま通信会社および携帯電話会社が含まれます。

JXI
iシェアーズR S&P グローバル公益事業セクター・インデックス・ファンド

S&Pグローバル公益事業セクター・インデックスへの連動を目指します。
電力会社やガス会社、水道事業会社、独立系の発電会社、送電会社が含まれています。

KXI
iシェアーズR S&P グローバル生活必需品セクター・インデックス・ファンド

S&Pグローバル生活必需品セクター・インデックスへの連動を目指します。
食品の製造業および、販売業者、非耐久家庭用品の製造業者、食品/衣料品、小売業者が含まれます。

MXI
iシェアーズR S&P グローバル素材セクター・インデックス・ファンド

S&Pグローバル素材セクター・インデックスへの連動を目指します。
さまざまな、素材の製造にかかわっている会社が含まれます。

RXI
iシェアーズR S&P グローバル一般消費財セクター・インデックス・ファンド

S&Pグローバル一般消費財セクター・インデックスへの連動を目指します。
業種別投資内訳は、メーカやサービスが組み込まれています。

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トップダウンアプローチで株式投資銘柄を決める





トップダウンアプローチとは、国別資産配分や、産業セクター配分を決め、その後組入銘柄を決定していく運用方法です。

マクロ分析の段階で、経済成長率、企業収益動向、インフレ・金利・為替などマクロ変数を予測し、国別のカントリー・アロケーション、株式・債券の比率などの投資の枠組みを決めます。
次に産業セクター分析に基づいてその配分ウエイトを決め、最後に有望な個別銘柄の選別という順番をとります。
投資信託のファンドマネージャーなどもこうした手法をとります。
経済の上流から下流に向けて考察を加えるためこのように呼ばれています。

一般的にトップダウンアプローチを行う場合は消費者物価指数、鉱工業生産指数、為替レート、各国の政策金利や長期金利といった経済環境全般からアセットアロケーション(資産配分)を行います。
例えば、アメリカの経済成長率が他の先進国と比較して相対的に高く、その原因がアメリカのIT・ハイテク分野にあるという予測が立てられた場合、アメリカのIT企業の株を購入するなどの戦略が挙げられます。
対義語は「ボトムアップアプローチ」になります。


ボトムアップアプローチ

ボトムアップアプローチとは、個別の企業の業績や動向などからその企業の将来性を判断して投資をする運用手法のことです。
例えば、ある会社があり、PER(株価収益率)、PBR(株価純資産倍率)、同業他社との利益水準の比較、その会社の技術などから、将来性を判断する手法のことです。

企業という下流から分析を加えいていく手法のため、ボトムアップと呼ばれています。



個人投資家は個々の企業分析をする時間と情報が限られているため、トップダウンアプローチの投資手法を選んだほうがよさそうです。
株式投資でいえば、株価が上がりそうな個々の企業を選ぶよりも、株価が上がりそうなセクターや国を選ぶ方が遥に効率的です。
視野を広げて分析することで、個別銘柄のちょっとした株価の値動きを気にすることなく投資ができるのではないでしょうか。

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[サラリーマン・OLにおすすめの株式投資]株式会社に投資するとなぜ儲かるのか





株式投資をしているのに、知らないサラリーマンやOLの方もいるようですが、
企業が稼ぎ出す「純利益」はすべて株主に帰属します。つまり株主のモノです。
毎年、莫大な純利益を生み出す優良企業の株式を保有していれば、保有株数分の純利益が自分の取り分ということです。
この「純利益をもらえる権利」が「株」です。
そして、この「純利益をもらえる権利」が現在1株いくらで売買されているかという価格が株価です。


当期純利益分がすべて配当に回されれば配当性向100%になり、純利益分がすべて株主に還元されたわけですが、
そうでなければ、稼ぎ出された純利益は利益剰余金(内部留保)として資本に蓄積されていきます。
つまり株主資本が増えるということです。
資本が増えた分、新たに設備投資され、さらに純利益が増えていくことは、株主にとって「純利益をもらえる権利」の価値が上がることを意味します。
つまり、それは株式価値の向上です。
長期的に株価は株式の価値が反映されていくものなので、株式の価値が上がれば株価が上がることになります。

長期的な株価の上昇も、増配も「企業活動の成果によって稼ぎ出された利益が資本へ蓄積される」ことによって生じるものです。
だから、毎年手堅く利益を稼ぎ出す優良企業への株式投資は儲かるのです。


40代50代から考える「定年後のお金の不安をなくす最強の方法」

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