ニュース
Kia、2026年春日本導入予定のBEVバン「PV5」を紹介する国際イベント「Kia Discovery Drive」
2025年10月6日 18:59
- 2025年9月30日(現地時間) 開催
日本導入予定の「パッセンジャー」「カーゴ」を紹介
韓国のKia(キア)は9月30日、日本を含む世界のメディアに向けて「Kia Discovery Drive」と題したイベントを開催。日本に2026年春導入予定のEV(電気自動車)バン「PV5」を紹介した。
PV5は、Kia初の専用EVバン用プラットフォーム「E-GMP.S(Electric-Global Modular Platform for Service)」を採用したPBV(Platform Beyond Vehicle)シリーズの第1弾モデル。5人乗りの「パッセンジャー(2-3-0)」と、2人乗りの「カーゴ(ロング)」をラインアップし、ボディサイズはどちらも4695×1895×1923mm(全長×全幅×全高、全高はアンテナを含む。欧州仕様基準)で、ホイールベースは2995mm。日本では、パッセンジャーは乗用車(3ナンバー)、カーゴは貨物車(1ナンバー)の区分となる。
バッテリは、パッセンジャーが51.5kWhと71.2kWhの2種類(どちらもニッケル・コバルト・マンガンバッテリ)、カーゴが43.4kWh(リン酸鉄リチウムバッテリ)、51.5kWh、71.2kWhの3種類を用意。最高出力120kW、最大トルク250Nmを発生するモーターを前輪に搭載する。WLTCモードでのAER(一充電走行距離)は、パッセンジャーの基本形が377km、航続型が521km、カーゴの経済型がTBD、基本形が379km、航続型が528km(いずれもKia社内測定基準に基づいた数値)となっている。
デザインは、Kiaのデザイン哲学「Opposites United(相反するものの融合)」からインスピレーションを得て、外観は滑らかな上部と堅牢な下部で構成。Aピラーと融合したテクニカルライティングが特徴的で、独自のフロントシルエットを形成している。また、空力も考慮されており、Cd値は0.29を達成している。
インテリアもドライバー中心のゾーン設計を採用し、シンプルな垂直・水平グラフィックによって、ミニマルでありながら実用的な運転環境を創出している。
PV5はモジュール式車両設計が採用されており、共通となるフロントキャブ以外のリア部分、ルーフ、クォーターガラスなどを「レゴのように組み立てる」ことで、カーゴ、パッセンジャー、ハイルーフモデルなど、多様な構成を可能としている。
イベントで行なわれたカンファレンスでは、Kia Corporation 副社長 Head of PBV Business Divisionのキム・サンデ氏があいさつ。PV5について「モジュール設計とソフトウェアによって進化し、人に合わせて変化をするクルマを超えたフォームビークル」と紹介した。
続けて、Kia Corporation Head of MSV Project Group 3のスコット・ジュ氏がPV5に関するプレゼンテーションを実施。ジュ氏は、PV5を開発するにあたって市場調査を行なうとともに、実際に宅配ドライバーやケータリング、レジャー使用のユーザーなどから話を聞き、顧客中心のアプローチを行なったことを強調した。
日本での販売台数は2026年に1000台、2027年に2000台を目指す
PV5の日本導入にあたっては、双日 自動車本部 自動車第二部 担当部長 田島靖也氏が日本でのPV5の展開について説明。双日が日本での販売総代理店契約を締結し、販売・サービス・中古車など日本でのすべての事業を担う新会社「Kia PBV ジャパン」を設立していることなどを紹介した。
PV5は、幅広いカスタマイズ性を備えることから、広い荷室を活用した配送やケータリングだけでなく、車いす仕様による送迎車やキャンピングカーとしての利用も見込めるという。
また、日本での販売目標は、2026年は1000台、2027年は2000台という台数を設定しており、カーボンニュートラルが経営課題となっている物流会社や、ルート販売網を持っている会社など、EVを必要としている企業を中心にさまざまな活用方法のあるEVバンであるPV5を提案。まず企業に導入していくことで、現在まだ低い日本のEV普及率を向上させ、カーボンニュートラルに貢献していくとした。
田島氏は「日本の皆さまには、PV5の室内空間の広さ、快適性がしっかりとあることをお伝えしたいと思います。安全装備も前方衝突防止アシストや、車線逸脱防止アシスト、車線中央走行補助といった機能を備えておりますし、当然クルーズコントロールもあります。皆さまにたくさん使っていただくことによって、確実にKiaのブランドを高めていく戦略としております」と展望を語った。