「ねえ、テレビ持ってる？」 米国人の友人に、初めてそう聞かれた時は、面食らった。日本ではどんな貧乏学生だってテレビは持っている。 もちろん、持ってますよ。しかし、この質問が多いこと。 実は、米国の若者や学生は、アパートを借りてもテレビを買う人が少ない。しかも、ケーブルテレビ（CATV）を契約すると、月額数十ドルという視聴料がかかる。そんな余裕のある若者はあまりいない。 だから、テレビを持っている友人を見つけたら、押しかけて人気番組を一緒に見よう、というわけだ。 テレビドラマをスタバで見る ところが、その質問がすっかり聞かれなくなった。 なぜって、今ではテレビの人気番組は、オンライン上で無料で見られるからだ。日本の主要民放にあたる米ネットワークテレビ局の番組だけでなく、ニュースやドラマの専門チャンネルの番組まで視聴が可能だ。 だから、「あー、まずい。見逃した！」という人気ドラマやリアリティー

「最も効果が高い広告手法」は本当か 検索連動型広告を大々的に実施している企業に勤めていた頃から感じていたことを書こうと思う。それは、この広告ビジネスが広告業界にもたらした「悪しき」考え方だ。 遡ること十数年前、当時まだ「総合広告代理店」がネット広告に本腰を入れてなかった頃、この領域が拡大成長するに至った立役者は若い世代が中心になって作り上げてきた「ネット専業広告代理店」である。このことは疑いもない事実であり、まだまだ「売れる媒体」ではなかったこの分野を、ネットバブルが崩壊しようが現在まで持ちこたえさせたのは、彼らの「売り物」がネット広告しかなかったからだった。それゆえ、彼らが「売り物」を広告主に説明するときには従来の広告と違うセールストークが必要であった。 それは、（インターネット広告業界に古くから従事していた人であれば一度は聞いたことがあると思うが）「テレビとか新聞とかマスメディアは効果

自己啓発の女王とも呼ばれたカリスマ勝間和代がAmazonのレビュー・システムについてクレームをつけていた。僕自身は勝間和代のファンでもなければ、勝間和代がいうところの「アンチ」でもない。勝間和代は外資系企業でサラリーマンをしていて、その後はネットで人気になり、一気にテレビでもブレークした。少なくとも最初のふたつに関しては僕と多少なりとも共通点があるので、僕は彼女の著作や活動をたまにフォローしていた。そして今日たまたま読んだ勝間和代のブログに書いてあったAmazon批判について、僕は少なからぬ違和感を感じた。それはちょっとちがうんじゃないかな、と思った。だから今日はそのことについて何かを書いてみようと思う。よく冷えたコロナビールを飲みながらね。 1. 著者の知名度が広がるにつれて、必ず「アンチ」が生まれます。 その人たちは、あまりにも対象の存在自体が不愉快なので、自身の心の平穏を保つため、ス

思いは言葉に。 はてなブログは、あなたの思いや考えを残したり、 さまざまな人が綴った多様な価値観に触れたりできる場所です。

「日本経済新聞　電子版」のリンクポリシーで「リンクをお断りする」場合が列挙され、その中に「個別記事へのリンク」があり、「以上の項目に違反した場合は、損害賠償を請求することがあります」と記載されていることが話題になっている。日本経済新聞社に限らず、他のマスコミ、企業一般の中にも、無断リンクを禁止する旨の「リンクポリシー」があり、20世紀の頃から、Webや技術に詳しいユーザーにとっては格好の話題だ。 アスキー・メディアワークスのリンクポリシーには、「本サイトのトップページ、ならびに本サイト内の各コンテンツへのリンクは、ご自由にご利用ください。弊社の許諾等は必要ありません。」とあり、「あえてはっきり言いたい。馬鹿じゃないの？」とか「完全に時代遅れ」と言われる心配はなさそうだ。とはいえ、「すべての新聞社はリンク自由のリンクポリシーを策定すべし」とも思わない。 今回のコラムはその理由を書こう。日経新

ミクシィは3月8日より、同社が運営するソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）「mixi」のテレビCMを展開し始める。展開するエリアは北海道、東北、関東、関西。3億円を投下してマスプロモーションを展開していく。 ミクシィにとってテレビCMは初の試みだ。2009年12月末時点でmixiは1858万人の会員を獲得しているが、これはユーザーが友人・知人を誘うことで拡大してきたもの。プロモーション費用はほぼ使っていない。 ここにきて、マスプロモーションを始める背景には、さらなる会員増を目指すことに加え、同社の登録方法の変更によってマスプロモーション自体が可能になったという事情がある。 周りに会員がいなければ加入できなかった 3月1日、ミクシィは従来の招待制に加えて新たに登録制を開始した。これまではユーザーは加入したくても、既存の会員からの招待を待つ必要があったが、今後は自ら登録して加入でき

Twitterを絡めたテレビ番組が登場するなど、Twitterとマスメディアの“握手”が進み始めている。Twitterでブログの更新を知らせたり、Ustreamを使った動画配信を告知するなど、Twitterと他ネットメディアを連携させた使い方も広がっている。 Twitterとテレビやブログの関係はどうなるのか。ジャーナリストの津田大介さんと、フジテレビでネット関連の番組制作などを手掛けてきた福原伸治さん、「Gizmodo Japan」を創刊し、書籍「フリー」監修などで知られる小林弘人さんが2月23日、「アルファブロガー・アワード 2009」発表会で議論した。 Twitterの影響力　テレビとの違いは Twitterの国内ユーザーは数百万人ともいわれるが、まだ「キャズムを超えていない」と津田さんは言う。「Twitterの影響力はまだ、社会的に大きくない。（Twitterの影響力が高いとされて

Twitterを企業のマーケティングに利用しようという企業が増えているが、「どう使えばいいか分からない」「炎上が恐い」といった声もある。 UCC上島珈琲は2月18日、自ら行ったTwitterキャンペーンが批判を浴び、2時間で終了に追い込まれた経緯を題材に、識者を集めてTwitterマーケティングについて考えるセミナーを開いた（「Twitterを理解していなかった」――UCC、キャンペーン“炎上”を説明　勉強会で経験共有へ）。 UCCのキャンペーンでは炎上後の対応の早さに注目が集まったが、背景にはリスク管理体制の整備や、いくつかのラッキーな偶然があったことが浮き彫りに。BOTを使ったキャンペーンのあり方や、人手で更新するアカウントの難しさなどについても議論が行われた。 なぜ失敗したのか 問題になったキャンペーンは5日午前10時にスタート。11のアカウントを使い、ユーザーがつぶやいた「コーヒー

ライブドアがテクノロジービジネスを扱うブログメディア「Tech Wave」を開設した。編集長には元時事通信 編集委員の湯川鶴章氏を迎え、ライブドアのブランド名を付けずに独立したメディアとして運営していく。 これまでポータルサイトのコンテンツは冠ブランドをつけることが多かった。ライブドアにも「livedoor ニュース」や「livedoor スポーツ」などのコンテンツがある。だがそれではメディアとしてのブランドは確立できないとライブドア執行役員 メディア事業部長の田端信太郎氏は語る。 「たとえばNumberが文藝春秋スポーツという名前だったらだいぶブランド感が下がりますよね。CanCamという雑誌の発行元が小学館だろうが講談社だろうがどうでもいいじゃないですか。同じようにTech Waveも『ライブドアITニュース』ではないんです」（田端氏） Tech Waveはライブドアというポータル色よ

テレビ局の「報道番組強化」の実態は…… 先月、総務省のまとめた放送局の収支状況によれば、地上波テレビ・ラジオ計195社の最終損益が大幅に減少し、初めて地上波局全体として赤字に転落した。この最大の原因は昨年からの急速な景気の落ち込みだが、これがV字型に回復すると見る向きは少ない。むしろ企業はこれをきっかけに、高コストのテレビ広告を見直し、インターネットにシフトする動きが出ている。 今年はインターネット広告費が新聞を抜いてテレビに次ぐと予想されているが、テレビ広告費のシェアは約28％と、まだインターネット（約10％）の2.8倍ある（電通調べ）。しかし前者が前年比4％下がったのに対して、後者は年率2％ずつ増えているので、遅くとも10年以内に両者が逆転するだろう。つまり遠からず、インターネットは広告の売り上げベースでも最大のメディアになるのだ。 こうした動きは世界的に見られる。イギリスでは、昨年テ

■金融日記:政治さえまともになれば日本は圧倒的にアジアで独り勝ちできる ■政治さえまともになれば、どんな国でも圧倒的に世界で独り勝ちできる - Rails で行こう！ ■マスメディアを殺せば日本は圧倒的に独り勝ちする - 狐の王国 あたりの流れに乗ってみる。 id:KoshianX は 確かにいまだに前麻生政権が行った70兆円にも及ぶという景気対策のうち、いったい我々はいくつ知ってるのだろうか。メディアが報道したのは定額給付金だけではなかったか。これで前政権の何を判断しろというのか。 マスメディアを殺せば日本は圧倒的に独り勝ちする - 狐の王国 とし、マスコミが「マスゴミ」化していることが原因で政治がボトルネック化していると言っている。 これは確かに一理ある。 最近、酷い報道が多い。 しかし良く考えてみると、そのマスゴミを産み、育て、餌を与え続けているのは、わたしたち日本語話者一人一人では

平沢さんがプロミュージシャンとして最初にインターネットへ軸足を移して10年。無料配信やインタラクティブライブ、今回の「還弦主義」など、続々とネットを通じたパフォーマンスを展開してきた。その結果、この音楽不況下にあって売上を伸ばし続けているというから驚きだ。その秘密は何か？ というのが今回のテーマ。 「新しいスタンダードを作った方が早い」 という前回の平沢さんの発言は、明快かつ示唆に富んでいる。いま「旧（ふる）いスタンダード」のシステムが壊れつつあり、それらを延命させるために様々な規制が講じられつつある。 だが、本来音楽は、そうしたものとは無関係にあって、そうしたものと戦う必要もない。10年前にそこから抜け出す最初の一歩を踏み出した人は、それを「体感」として語ってくれた。むしろシステムに乗った途端に失われるものについても。 では、インタビューの続きをお楽しみください。 ビジネスモデルと呼べる