必要なファイルを誤って削除してしまった経験はないだろうか（図1）。そうなると途方に暮れてしまうが、実は復元できる手段がある。「ごみ箱」を空にしてしまった後でも、諦めるのは早い。今回は、削除したファイルを復元するための方法をいくつか紹介しよう。ごみ箱を空にしても可能性はあるファイルをごみ箱に入れた直後なら、元に戻すのは簡単だ。ごみ箱を開いて、対象のファイルを右クリックし、「元に戻す」を選ぶと、

世界で存在感が低下している日本企業の中で今、最も著名な経営者と言えばソフトバンクグループの孫正義会長兼社長だろう。世界の最前線で戦い続ける孫氏は今、日本の経済やビジネスの現状をどのように見ているのか。──孫さんはたくさんの海外の会社を見ています。日本の現状をどう見ていますか。孫正義氏（ソフトバンクグループ会長兼社長、以下、孫氏）:非常にまずい。一番の問題は、戦前戦後や幕末に比べて起業家精神が非常

世界のデジタル化が急速に進むなか、日本は就労世代や教育分野の対応が他の先進国に比べて出遅れている――。経済協力開発機構（OECD）が9日公表した報告書「スキル・アウトルック2019」では、そんな厳しい実態が浮き彫りになった。報告書は個々人がデジタル化に対応できているかどうかによって「格差が深刻になる恐れがある」と警鐘を鳴らす。急速なデジタル化の波から日本が取り残されないためには、最新のITスキル

2019年は米国のテクノロジー企業を中心に大型の新規株式公開（IPO）が相次ぎそうだが、フィンテック分野ではスタートアップ企業に上場を手控える動きが出ている。フィンテックはベンチャーキャピタル(VC)の投資が積極的な分野だ。なぜ彼らは上場しないのか。背景には未上場でIPO前の大型資金調達が可能になってきた状況がある。2018年初めの時点で、VCの出資を受けているフィンテック分野のユニコーン（企

次世代通信規格「5G」が様々な産業を変えようとしている。5Gの技術によって扱えるデータ量が爆発的に増え、通信速度も桁違いに速くなる。5Gを使い、あらゆるモノがネットにつながる「IoT」や仮想現実（VR）、拡張現実（AR）などの活用が、幅広い業界で広がりそうだ。CBインサイツは各業界がどのように5Gの影響を受けそうかを業種別に解説する。無線技術は「4G」から次世代に移りつつある。5Gはネットワー

日本の通信環境が悪化している。日本経済新聞が各国の光回線など高速固定通信の速度を調べたところ、経済協力開発機構（OECD）加盟36カ国中、日本は2015年の7位から18年は23位に転落したことが分かった。大容量動画の普及に設備増強が追いつかず、夜は東南アジア主要国より遅い。次世代通信規格「5G」が始まれば、光回線を通るデータも爆発的に増える。混雑を放置すると産業競争力が落ちていく。データ通信量が急膨張

数年前まで不振にあえいでいたルネサスエレクトロニクスが攻めの姿勢を強めている。2017年にアナログ半導体の米インターシルを買収したのに続き、18年9月に同じくアナログ半導体の米インテグレーテッド・デバイス・テクノロジー（IDT）の買収を決めた。車載マイコンではトップの座を死守しつつ、人工知能（AI）によるビッグデータ解析で拡大が続く「データエコノミー」の成長市場に切り込む。同社の呉文精社長に買収

２０２０年と言えば、東京でオリンピックが開催される年ですが、パソコンの分野でも大きな節目の年となります。マイクロソフトのパソコン用ＯＳ「ウィンドウズ７」とビジネスソフト「オフィス２０１０」が、共にサポート期間の終了を迎えるのです（画像１）。 つまり、サポート終了まで残りもうすぐ１年。現在も利用している人には、その日に備えて準備が必要となります。今回は、サポート期間終了の意味とその対策、マイクロソフトの動向などを解説します。（ライター・斎藤幾郎） サポート終了はセキュリティー問題　ウィンドウズ７のサポート終了は２０２０年１月１４日、オフィス２０１０は１０月１３日です。この日が過ぎても、ウィンドウズ７やオフィス２０１０が起動しなくなったり、動作しなくなったりすることはありません。 そのかわり、ソフトウェアの不具合を修正する「更新プログラム」がマイクロソフトから提供されなくなります。新しく不具合

5日のソフトバンクグループ決算説明会。孫正義社長はサウジアラビアの記者殺害事件に遺憾の意を示しつつ、サウジをパートナーとする10兆円ファンドの運営を経営の柱とする方向性は変わらないと訴えた。「来年には日本経済が体験したことのないレベルの営業利益を出せるのではないかと内心思っている」インターネット時代を迎えたこの20年あまり、日本のIT（情報技術）業界の歩みは孫氏を抜きに語れない。ヤフーやiPh

USB接続の外付けハードディスク（HDD）を使っています。使用中、しばらくすると、電源が自動的に切れてしまいます。この現象を回避する方法はありますか。Windows 10には「USBセレクティブサスペンド」という機能があります。これは、消費電力を抑えるため、一定時間使っていないUSB機器への給電を停止する機能です。この機能を無効にし、さらにHDDの電源が切れないように設定すれば、この現象を回避

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パソコンを使う上で心配ごとの一つが、保存されているデータを失うこと。その対策として、データを複製する「バックアップ」があります。バックアップと言えば、外付けハードディスクやＤＶＤディスクなどを使って、手元にコピーを持つのが一般的ですが、もう一つの保存先として、インターネットのサービス、いわゆる「クラウド」の活用も考えてみませんか？（ライター・斎藤幾郎） ＯＳ標準の機能で試す　バックアップにクラウドを使う利点は二つあります。ひとつは、遠隔地に保存されること。火災や自然災害、あるいは盗難などで自宅のパソコンと外付けハードディスクなどの両方が一度に失われても、クラウドのバックアップは残ります。二つめは、バックアップ先の装置を自分で管理しなくてよいこと。ハードディスクの故障対策や「バックアップのバックアップをどうするか？」といったことを心配せずに済みます。 しかし、こうした利点は欠点にもつながりま

自ら学習して意思決定を行うことができる新原理の情報処理デバイスを、物質・材料研究機構のグループが開発した。通常の半導体デバイスが電子を制御することで動作するのに対して、新デバイスは水素イオンが移動して引き起こす電気化学現象を利用する。このデバイスを進化させることで、今の人工知能（AI）のように大規模なプログラムやメモリー（記憶素子）を使わずに高度な情報処理を行うAIシステムの実現を目指す。開発

2016年10月21日、そんな重要インフラを脅かす大きな事件が米国で発生した。インターネットの接続に欠かせないアドレスなどを管理して提供する米国のダイン社が、数時間おきに3度にわたって大規模なサイバー攻撃を受け、一時的に機能不全に陥った。ネット接続に必要となる重要なネット・インフラが攻撃されたのである。 被害は甚大だった。ダイン社を利用していたIT企業のアマゾンやツイッター、テレビ局の『CNN』、『FOX』、米新聞の『ニューヨーク・タイムズ』、『ウォール・ストリート・ジャーナル』といった数多くの大手企業のサーバーがダウンし、サービスが提供できない事態に陥った。 手口は「DDos攻撃」と呼ばれるサイバー攻撃だった。DDos攻撃とは、攻撃者が前もって支配下に置いている数多くのコンピューターなどのデジタル機器を使って、標的に対して一斉にパケット（データ）を送りつけることを言う。攻撃を受けた側のサ

1つの量子テレポーテション回路を繰り返し利用 東京大学工学系研究科教授の古澤明氏と同助教の武田俊太郎氏は2017年9月22日、大規模な汎用量子コンピュータを実現する方法として、1つの量子テレポーテーション回路を無制限に繰り返し利用するループ構造の光回路を用いる方式を発明したと発表した。これまで量子コンピュータの大規模化には多くの技術課題があったが、発明した方式は、量子計算の基本単位である量子テレポーテーション回路を1つしか使用しない最小規模の回路構成であり、「究極の大規模量子コンピュータ実現法」（古澤氏）とする。 今回発明した光量子コンピュータ方式。一列に連なった多数の光パルスが1ブロックの量子テレポーテーション回路を何度もループする構造となっている。ループ内で光パルスを周回させておき、1個の量子テレポーテーション回路の機能を切り替えながら繰り返し用いることで計算が実行できる 出典：東京大

すでに多くのニュースで報じられているように、「ＷａｎｎａＣｒｙ」と呼ばれる不正プログラム（ウイルス）の被害が世界的に広がっています。医療機関、工場、交通機関などで感染が確認され、事務用のパソコンだけでなく、受発注や情報表示など、業務の背後を支えるパソコンまでもが被害にあっています。 被害と共に浮かび上がったのが、マイクロソフトが逐次提供しているウィンドウズ用修正プログラムをきちんと適用せず、ウイルス対策などの防御手段も不十分なパソコンが、大企業や公的機関を含めて、大量に使われているということでした。また、ウィンドウズＸＰの感染報告が多かったことも大きな問題をはらんでいます。ＸＰは２０１４年にマイクロソフトによるサポートが終了し、利用は推奨されていません。いま使うのは非常に危険なＯＳです。 今回の問題は、東京オリンピックが開催される２０２０年とも密接に関係してきます。同年１月には、ウィンドウ

消費者庁が22日、マイクロソフトのパソコン基本ソフト（OS）「ウィンドウズ10」への無償アップグレードについてホームページで注意喚起しました。商品の欠陥や悪質商法などを除けば、消費者庁が個別企業の商品やサービスについて注意を促すのは異例のことです。背景にはウィンドウズ10へのアップグレードを巡り様々な苦情が寄せられていることがあるようです。では、マイクロソフトはなぜ消費者の反発を買ってまでアップ