(財)日本東洋医学財団 当財団は、痛みや難病を東洋医学・代替医療・メンタルケアによりサポート、支援する日本で唯一の一般財団法人として設立されました。 日本東洋医学財団は世界の人々が健康で豊かな生活を送られるよう、さまざまな活動を行っています。 当財団の活動を通じて世界が健康と平和で満たされることを願い、さらなる活動を続けてまいります。 内海聡医師と共同講演 内海聡(うつみさとる)医師と共同講演 内海聡先生の経歴 Tokyo DD Clinic 院長 NPO法人薬害研究センター 理事長 「断薬のススメ」など著書多数。 毒舌医師として知られる 共同講演会のテーマ 「薬・ワクチンが病気を作る」 安保徹(あぼとおる)新潟大学 大学院医学部 名誉教授と共同講演 故・安保徹(あぼとおる)新潟大学 大学院医学部 名誉教授との共同講演 故・安保徹名誉教授の経歴 新潟大学大学院医学部 名誉教授・医学博士 国

大島座長 ：独立行政法人国立長寿医療研究センター総長 大島伸一 門田構成員 ：公益財団法人がん研究会有明病院病院長 門田守人 金澤構成員 ：元日本学術会議会長 金澤一郎 伊藤構成員 ：大阪大学大学院医学系研究科教授 伊藤壽記 ○門田構成員　羽生田先生の意見に近いのですが、今回、最初にあった表がなくなったことはよかったなと思っておったのですが、新しい資料でも統合医療がどういうものかをはっきりさせないままで表にあがっております。内容的には、前も申し上げましたけれども、日本医学会はホメオパシーに反対の意思表明をしております。ホームページ上で、そこまで言っているものが、今度も資料４として出てきたものの中に、やはりホメオパシーなど、さらに、何とか等々とでております。「など」ということで、何でもありそうなことをひっくるめて「統合医療」という単語を使うことに国民は大きく惑いを感じると思うのですよ。 　だ

まとめ 「「自宅で自力出産する方法」をお勧めする人々」から「自然出産叩き」の正当性について？ちょこっと議論に。 個人的には、「平行線」というより最後まで「噛み合ってないな」という感想でした。 専門家と非専門家の「知識の非対称性」ってのは、これだけ各分野の専門性が高まっているとなかなか埋めがたいもんだと思うんだよね。 例えば、私はプログラミングについては全く欠片も分からない人間なんで、grayengineerさんが私に「プログラミングはこういうものだ」とプログラミングの「知識」を教えてくれることをもって、「上から目線」とは感じないわけなんだけど、grayengineerさんはそう感じるんだということなのかな？ 一連の会話の中で、いくつか重要な議論ポイントがあると思うんだけど、私がそれを拾いきれていない感じが最後まであって、自分の国語力のなさにがっかりでした。 28068 pv 60 1 51

インフォームド・コンセントについて金明秀先生のツイートを軸にまとめてあります。 複数の論者が、複数の文脈、複数の論点で同時並行に語っているので分かりにくいかもしれませんが、時系列順に配列してありますので、文脈に留意しつつご覧ください。 ※まとめた当初から一方の立場２人分のツイートを取りさげているので、まとめの論調が一方的になっている可能性があります。ご注意ください。

個人的には、「平行線」というより最後まで「噛み合ってないな」という感想でした。 専門家と非専門家の「知識の非対称性」ってのは、これだけ各分野の専門性が高まっているとなかなか埋めがたいもんだと思うんだよね。 例えば、私はプログラミングについては全く欠片も分からない人間なんで、grayengineerさんが私に「プログラミングはこういうものだ」とプログラミングの「知識」を教えてくれることをもって、「上から目線」とは感じないわけなんだけど、grayengineerさんはそう感じるんだということなのかな？ 続きを読む

自宅出産を勧める人は、決してその「結果」について責任を持ちません。 「●自力出産を決意しましたら、普通のお産より大きなリスクに備えてしっかり勉強しておいてください。」 ってのがそれをよくあらわしていると思います。 続きを読む

先日、統合医療推進の根拠と思想 - Interdisciplinaryというエントリーを書きました。そこでは、『「統合医療」のあり方に関する検討会審議会』の第一回議事録を読みながら、統合医療の思想的な部分や、統合医療評価にRCTが向かないという意見について検討しました。 その中で、第二回の会の内容を紹介した記事（ 統合医療も「EBMで評価できる」−厚労省検討会で福井聖路加国際病院長(医療介護CBニュース) - goo ニュース ）を採り上げ、 第2回の議事録が公開されれば、より具体的な理由（と統合医療支持者が考えるもの）が判明するかも知れません。 と書きました。 そして今日、第二回の議事録（ 「統合医療」のあり方に関する検討会審議会議事録｜厚生労働省 ）が公開されていたのを読みました。 これを見ると、福井参考人は、極めて適切な事を発言しているように思います。以下、統合医療の評価について、と

厚生労働省が統合医療について検討している。統合医療とは「近代西洋医学とそれ以外の伝統医学や相補・代替医療とを統合したもの」とのこと。いわゆる相補・代替医療の中にも特異的効果があるものも含まれているだろうから、その辺を評価してくれるといいなあと思っていた。 ちゃんと評価してれくれれば（コスト対効果の問題はあるにせよ）いいのだけど、ちょっぴり不安なことが。というのも、「必ずしもランダム化比較試験（RCT）をしなくてもいいじゃないか」という声が出てきたからだ。RCTというのは、治療の効果などを評価するときに、患者さん（被験者）をランダムに治療群と対照群に分けて比較すること。ランダムに分けることで様々な偏り（バイアス）を少なくすることができる。コストはかかるけど質の良い研究だと言える。 ところが、統合医療の評価についてRCT以外の方法を用いるよう提案されたとの報道があった。 ■統合医療も「EBMで

インチキな治療法の提唱者に「なぜ論文を書いて発表しないのか？」と尋ねると、たいていは「製薬会社などの既得利益を守る集団が圧力をかけて論文掲載を阻止している」といった反論が返ってくる。安価で効果のある治療法が周知されると薬が売れなくなって困る連中がいるのだそうだ。世界中のすべての医学雑誌に影響力を及ぼす巨大な権力が存在しているなど典型的な陰謀論であるが、よしんば百歩譲ってそのような陰謀が存在するとして、掲載を阻止されたという論文を公開すればいいだけだ。出版してもいいし、今だったらウェブに公開すればほとんどコストはかからない。 しかし、いったいどういう理由からなのか、彼らの出版物やウェブサイトにまともな論文が載ることはない。載るのは「詐欺師が医学知識の無い一般人を騙そうとした」もしくは「書いた本人も医学知識について無知である」という論文まがいのものだ。きちんとした情報を提示すれば、他の多くの医

結局、統合医療の言い分（どこまで一般的かは判りませんが、ある程度共通しているでしょう）としては、 統合医療は文脈依存的、情況論的な方法、つまりホリスティックな方法であるから、現代科学のスタンダードである所のRCTという、アトミスティック（要素還元主義的）な方法には馴染まない。 といった感じでしょうか。 なるほど、実験という人工的な、設定された情況は、確かに、実際に患者と医療者が関係を取り結び、色々の診察や療法が行われる、という場とは異なっている、という主張は理解は出来ます。行う方法、与える物や使う道具と、それに関わる「全体」が重要、と言いたいのでしょう。 そのような論理を前提しているから、RCTでは評価しにくい、けれどコーホート研究のような観察研究ならば、より実際の情況に近いかたちで、つまり生態学的妥当性の高い状態で検討出来る、という主張になるのだと思われます。 しかしそうすると、「効果を

id:NATROMさん 一応、専門家による専門家、という表現はあたらないかも知れないので訂正します。論文的なものがあったので、お知らせします。 統合医療の現状と課題（PDF） RCTとダブルブラインドテストの説明があって、その後に、統合医療の評価にRCTが向かない理由らしきものが書かれています。引用します。※改行は適宜修正 ランダム化と二重盲検によって主観性の排除と客観性の保持を担保し、プラセボによって真に薬効を持つ物質を同定するというのが RCT の基本的なデザインである。 上でみたように、RCT を支える主たる二つの思想は、主観の排除と特定の効果を持つ物質の確定である。しかしながら、CAM 的治療の評価においてはこれら二つの考えはあまり役に立たない。というのも、一般にこれらの治療においては完全に主観を排除することは出来ないしまた特定の効果を持つとする治療技術を抽出することも難しいからで

米マイアミ（Miami）の病院でX線写真を見る医師（2012年4月30日撮影、資料写真）。(c)AFP/Getty Images/Joe Raedle 【5月6日 AFP】米国の医療制度改革を推進する民間団体コモンウェルス・ファンド（The Commonwealth Fund）は3日、13の先進工業国の医療制度を比較調査し、医療関連支出が最も少ないのは日本、そして最も多いのは米国とする報告書を発表した。報告書ではまた、米国ではその高い支出に見合う医療サービスが提供されていないことにも触れている。 調査は経済協力開発機構（Organization for Economic Cooperation and Development、OECD）などによるデータを基に、英国、オーストラリア、オランダ、カナダ、スイス、スウェーデン、デンマーク、ドイツ、日本、ニュージーランド、ノルウェー、フランス、米国