『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

猫が20歳になった。 あの事件は選挙結果を変えたのか？【青学講義覚書】 『数学的に話す技術・書く技術』という本を書いた理由。 小池都知事と国防婦人会と、広告的なもの。 裏からあぶりだす戦後の中東。『イスラエル諜報機関暗殺作戦全史』 月別アーカイブ キャリアのことも (142) マーケティング (128) メディアとか (62) 世の中いろいろ (190) 広告など (49) 未分類 (18) 見聞きした (130) 読んでみた (119) 遊んでみた (14) 雑記 (25) 食べてみた (8) 2013年 CM facebook グリー テレビ テレビ局 ネット フジテレビ ベルリンフィル マーケティング メディア ヤルヴィ ヤンソンス ラトル リクナビ ワークショップ 内閣支持率 制作費 博報堂 営業 大学生 大相撲 宝塚 就活 就職 広告会社 感想 投票率 採用 新入社員 新聞 書店

この記事は、第6章「広告の効果を確認する　基本指標とレポートの読み解き方」の記事です。 管理画面で表示される指標の意味を知るスポンサードサーチでは、さまざまな指標で広告の運用状況や効果を確認することができます。広告の問題点を把握するためには、各指標の意味を正しく理解していることが前提になります。スポンサードサーチの管理画面で確認できる指標を、順番に説明していきましょう。 「インプレッション数」で広告の表示回数を確認まずは「インプレッション数」です。インプレッション数とは、広告が表示された回数のことです。 検索連動型広告では、広告が表示されてはじめて顧客をウェブサイトに誘導でき、成約を得られる可能性が生じます。インプレッション数が多ければ、広告の持つ潜在的な力も大きいと考えることができます。したがってPDCAサイクルに則って広告の改善を目指す場合、インプレッション数の多いものから優先的に着手

検索広告技術の開発会社である米SearchIgniteは米国時間2008年7月15日，米Yahoo!と米Googleの検索広告に関する提携がキーワード価格に与える影響について調査した結果を発表した。それによると，キーワードに対して支払う広告料が平均22％値上がりする可能性があるという。 Yahoo!とGoogleは今年6月，GoogleがYahoo!の検索サービスにオンライン広告を供給することで合意した（関連記事：Yahoo!がGoogleのオンライン広告を採用へ，非排他的提携で合意）。Yahoo!は特定のキーワードと掲載位置（ランク）に関して，Googleの広告を採用する。Yahoo!の検索結果一覧の隣りに，Googleの「AdSense for Search」および「AdSense for Content」から配信される広告を表示する。 SearchIgniteが，両社の検索広告のCP

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広告コミュニケーションの中で競合分析はかなり高いウェイトを占めます。特にマスメディアにおいては非常に重要視されており、広告キャンペーン展開の有無に関わらずレポートの提出が求められることもしばしばあります。 いわゆるマスメディア（TV、新聞、雑誌、ラジオ）においては何十年というメディアの歴史の中で研究され、ある程度の精度を持って第三社競合データが構築されています。言うまでもなくTVの視聴率も広告活動のために作られた副産物と言えるかもしれません。これは広告主、広告代理店、メディアによって「公式」データとして扱われています。 インターネットの市場においてもようやくこの「公式」になりそうなデータがVideo Research、Nielsen//Netratingsより出てまいりました。現在これらにより競合分析といわれるものが少しずつ重要視されてきています。 競合分析は?SOV（Share of V

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NTTレゾナント、マイクロソフト、ヤフー、ビデオリサーチインタラクティブの4社は2008年4月21日、インターネット広告の効果について共同調査を行った結果を報告した。 ネット広告の指標は通常、クリック数やコンバージョンレート（訪問者のうちどれくらいが購入に至ったか）などの、データが取りやすい「ダイレクトレスポンス」でその効果が判断されている。だが一方で、「テレビや新聞と同様に広告露出自体の効果もある。ただ、その指標がないのが弱点だった」（ヤフーの広告本部マーケティング部長 近藤弘忠氏）。そのため、ダイレクトレスポンス以外での指標になるようなデータ作成を試みたのが今回の調査だ。 調査対象は「goo」（NTTレゾナント）、「MSN JAPAN」（マイクロソフト）、「Yahoo!JAPAN」（ヤフー）に出稿された68素材のバナー広告。Cookieでユーザーを識別してインターネット上でアンケート調

今回はモバイル広告について考察を加えたい。まずは電通が発表している過去3年間の日本の媒体別の広告費をご覧いただきたい。 2007年の広告費を媒体別にみると、テレビをはじめとする、新聞、雑誌、ラジオの「4マス媒体」の広告費が軒並み減少する一方、「セールスプロモーションメディア（SP）広告」と呼ばれる屋外広告、交通広告、ダイレクトメール（DM）、フリーペーパー、POP広告が、増加していることが分かる（ただし折込、電話帳を除く）。 表中段にあるインターネット広告費は、おおまかに言うとPC広告とモバイル広告を合算したものとなっていて、前年に比べて20％以上伸びており、全体に占める構成比は2005年の5.6％から2007年の8.6％に上昇している。 テレビおよび新聞が占める広告費が合算して全体の4割以上を占めており、突出して高いと言わざるを得ないのだが、それでもインターネット広告の躍進は目覚ましいも