いま訳している分厚い本がもう、話があっちとびコッチ飛びして、結局どこに行こうとしているのか、そもそも何の本なのかもときどきわからなくなっきて、いまは一生懸命『マヌ法典』なんか読んでおりますが、うーん。 分厚いから本当なら集中して片づけたいんだが、ついつい意識もあっちとびコッチ飛びしてしまいまして、しばらく前に目移りした先が、フィッシャー・ブラック「ノイズ」。ものすごくおもしろいので、全訳しちゃったよ。 cruel.org フィッシャー・ブラック「ノイズ」(1986) pdf版 論文として専門誌に掲載はされているけれど、実際にはこれ、当時ブラックがファイナンス学会の会長講演として行った講演。だからですます調で訳してある。そして講演だから、むずかしい数式とかはぜんぜんないので、すらすら読めます。 ところで、フィッシャー・ブラックってだれ？ MBAもどきのファイナンスの勉強をした人なら、オプショ

自分の子どもに予防接種を受けさせるかどうか、迷ったことのある人もいるのではないでしょうか。 国は、風疹や百日せきなど、感染や重症化を防ぐワクチン接種を推奨していますが、最近、接種をためらう人がいて問題となっています。 背景にあるのは、ＳＮＳなどで「根拠のない危険」を過剰にあおる情報が拡散していることです。 ネットでの情報に惑わされ、我が子を感染症のリスクにさらしてしまったという山本亜紀子（やまもとあきこ）さん（仮名）。 今年（２０１９年）に入るまで、現在４歳の次男に「４種混合（百日せきなど）」や「水ぼうそう」など、国が子どもに推奨するワクチンを接種させていませんでした。 ワクチンを“忌避（きひ）”するようになったきっかけは、かつて近所の母親サークルで「ワクチンは危険」だと聞いたことでした。 山本亜希子さん（仮名） 「長男は、ワクチンをほとんど自費のものとかも全部打ってたんですけど、その話を

Alex Tabarrok “ The Nobel Prize in Economic Science Goes to Banerjee, Duflo, and Kremer” Marginal Revolution, October 14, 2019 今年のノーベル経済学賞は，開発経済学でのフィールド実験を理由にアビジット・バナジー，エステル・デュフロ，マイケル・クレマー（リンク先は各人のホームページ）に与えられた。デュフロはジョン・ベイツ・クラーク賞，マッカーサー「天才」賞を受賞し，今やノーベル経済学賞を受賞した史上2番目の女性で，これまでの受賞者の中で群を抜いて一番若い（これまで一番だったのはアロー [1]訳注；アローの受賞は51歳のとき，デュフロは46歳 ）。デュフロとバナジーは夫婦なのでノーベル経済学賞を受賞した最初の夫婦ということになるが，ノーベル賞を受賞した最初の夫婦というわ

[Diane Coyle, “Once upon a time,” The Englightened Economist, August 29, 2019.] これほどいろんなところで物語への関心がぽこぽこ湧き出しているのはとても興味深い．王立協会は，人工知能における物語，ひいては科学における物語に，着目している．『投機バブル：根拠なき熱狂』の著者として（そしてノーベル賞受賞者として）名高いロバート・シラーが新しく出した本の題名は，『物語りの経済学：お話はいかにして伝播し大きな経済的事象を駆動するのか』という．この本のもとになっているのは，2年ほど前にシラーがやった講義だ．冒頭をこう書き出している：「本書は，経済変化の新理論の初手を提示し，定番の経済的要因リストに新しい重要要素を導入する：その要素とは，口コミや報道メディアやソーシャルメディアをつうじて人から人へと伝播して人気を博する感染力

Response to Tabarrok Posted by Joseph Heath on April 22, 2015 〔『啓蒙思想2.0』本文の訳は、邦訳『 啓蒙思想2.0―政治・経済・生活を正気に戻すために』栗原百代訳, NTT出版, 2014年 より引用しました。〕 Marginal Revolution のアレックス・タバロックが最近、寛大にも『啓蒙思想2.0』の告知と、さらにはThe New Rambler での長い書評を(『資本主義は我々を愚かにするか？』という見出しで)書いてくれた。私はこの10年以上ずっと、 Marginal Revolution の熱心な読者でありファンだったので、これはとてもエキサイティングだった。書評ではまた、いくつもの興味深い問題点が提起されており、コメントしようかなと思った。 ちょっと逆順で始めよう。というのは、タバロックによる最も重要な批判は

How to solve the problem of diving in soccer Posted by Andrew Potter on June 22, 2018 | culture サッカー・ワールドカップで、ダイビング（ないし「シミュレーション」）が、美しい試合に悪影響を与えているとの別の関心事が沸き立っている。４年ごとに、普段は競技に無関心なニワカサッカーファン達が熱狂し、そのニワカ達は突如皆して、世界最高のサッカー選手達の一角に多量のイカサマ師がいることに気づくのだ。 今回のワールド・カップもいざ滞りなく始まったのだが、１週間経過した後、突っ伏し倒れ、身悶え、苦悶、転げ回り、体のくねらせ、倒れ込む、といった騙すような選手の挙動によって試合が定期的に中断する恒例行事が起こった。これ受けて、我々は毎度の疑問が沸き立っている。「もしなんらかの対処があるならそれは実行可能だろうか？

恰も22日に紹介したドノヒュー＝レビットに反駁するかのような表題のNBER論文が上がっている。原題は「It's the Phone, Stupid: Mobiles and Murder」で、著者はLena Edlund（コロンビア大）、Cecilia Machado（ジェトゥリオ・ヴァルガス財団）。 以下はその要旨。 US homicide rates fell sharply in the early 1990s, a decade that also saw the mainstreaming of cell phones – a concurrence that may be more than a coincidence, we propose. Cell phones may have undercut turf-based street dealing, thus under

Joseph Heath, “Vaccination is a collective action problem“, (In Due Course, February 5, 2015) 何週間か前、集合行為問題の理屈を理解することは多くの人にとって難しい、という投稿を書いた(ホッブズの難しいアイディア)。集合行為問題とは、人々のやりとりがよくない結果にいたるのだが、だれもそれを止める動機を持たない、という状況のことだ。 NHL選手（の間でのおたふく風邪の流行） [1] 2014年にナショナルホッケーリーグ − NHL – 選手の間で起きたおたふく風邪の流行 や トロントでの麻しんの流行で予防接種がニュースになっているので、私はこのところ毎日この問題を考えてしまう。ワクチン接種に関する議論にずっと私はイライラしているのだ。なぜかというと、みんな自分の子供にワクチン接種を受けさせない親は不合

政府がbotでプロパガンダを流布 ここ数ヵ月、世界中のメディアで盛んにベネズエラが取り上げられている。だが、「実際のところ、ベネズエラでは何が起きているのか」という点は、マスコミの解説を見ても判然としない、と感じる読者が多いのではないだろうか。 今年に入り、ベネズエラでは野党多数の国民議会の議長、フアン・グアイドが暫定大統領として立ち上がった。そしてニコラス・マドゥロ大統領に退陣を求めるデモが、ベネズエラ各地で頻繁に起きている。 マドゥロは市民への弾圧の手を強めており、多くの市民が不当に拘束され、拷問され、あるいは暗殺されている。 国民の抗議の背景にあるのは人道危機だ。 ゴミ収集所の周りに集まって残飯を食べる人たち、痩せこけた子どもを抱える母親、涙ながらに薬不足を訴える患者と家族、隠し撮りした荒廃した病院の写真。悲惨な現地の様子は、毎日のようにSNSに流れてくる。それでも、今年の2月の時点

みなさん、こんにちは。うちの大学院はPhD Candidateになるために、二度コンプという年度末試験を乗り越えなければなりません。明後日、1年目のコンプが控えているのですが、その科目の中に教育の政治学が含まれています。この科目の中には、Research Useというトピックがあるので、試験勉強がてら、教育政策形成においてエビデンスはいつ誰によってどのように活用されるのかまとめてみようと思います。 一つ目のテキストは、Using Evidence: How Research Can Inform Public Servicesです。詳しい話はテキストの方を読んでもらうとして、一文で内容を要約すると、政策形成におけるリサーチの活用は、重複もあるし、流動的であるし、真っすぐ進むものでもなく、かつその活用方法も多岐に渡り、それを予測することも難しい、という感じです。これだと、リサーチの活用につい

「アメリカの大学生はよく勉強する」は本当か？ 実は3人に1人が…トップスクールとそれ以外の「大格差」 アメリカの大学生は勤勉なのか？米国の大学生はとてもよく勉強するのに、日本の大学はまるでレジャーランドのようで学生がしっかり勉強していない――そう考える日本の教育政策関係者がいる。 日本の大学がレジャーランドか否かは筆者の専門外なのでここでは論じないが、日本の学生と比較して米国の大学生はとてもよく勉強する、と断言してしまう姿勢には大きな問題がある。 たしかに、アイビーリーグや州立大学旗艦校に代表されるような米国のトップスクールの学生たちは驚くほどよく勉強しており、入学から4年以内に卒業する学生の割合は9割近くに及んでいる。 しかし、米国教育統計センターによると、米国のフルタイムの大学生が6年間で卒業する割合は60%程度に過ぎず、3人に1人は退学しているか、2年以上の留年を経験しており、お世辞

●Janet L. Yellen, “Revolution and Evolution in Central Bank Communications”（Speech at the Haas School of Business, University of California, Berkeley, Berkeley, California, November 13, 2012） ご紹介いただきありがとうございます。こちらのハース・ビジネススクールは私がキャリアの多くの時間を過ごした故郷だと胸を張って呼べる場所ですが、その故郷にこうして再び戻ってくることができて嬉しく思います。講演の手筈を整えてくださいましたディーン・ライオンズ（Dean Lyons）氏にも感謝したいと思います [1] 原注1；今回の講演を準備するにあたり、FRBのスタッフであるJon FaustとThomas Lauba

●Janet L. Yellen, “Communication in Monetary Policy”（Speech at the Society of American Business Editors and Writers 50th Anniversary Conference, Washington, D.C., April 04, 2013） 本日は、お招きいただきありがとうございます。現在Fedは、景気回復を後押しするために数々の取り組みを続けている最中ですが、本日はその取り組みの中心に位置しており、この場にうってつけとも言える話題についてお話させていただきます。本日の講演のテーマを一言でまとめると、「金融政策におけるコミュニケーションの役割」ということになりますが、金融政策においてコミュニケーションがいかに重要な役割を担っているかについて詳しく論じさせていただきたいと思って

統計不正問題をどう考えるか毎月勤労統計の調査が計画通りに行われていなかったことに端を発した統計不正問題は国会で大きく取り上げられることになった。統計の問題が社会問題として大きく取り上げられることは少ないだろう。 これまで政府統計個票を使って研究を行ってきた私にとって、政府統計への信頼が揺らぐことは、研究の根本が揺らぐことであり、看過できない問題だととらえている。 今回の問題をどのようにとらえるべきか、研究者は今後どのように対応すべきか、あるべき改革の方向性を私なりに整理してみたい。 まず、今回の統計不正の問題は、その問題の広がりを画定する必要があり、一つの統計が正しく行われていなかったことをもってして政府統計のすべてがおかしいという対応はすべきではないだろう。 政府統計全体がどの程度の信頼性を持っているのかを統計委員会は検証しているが、すでに56の基幹統計に不正があったと報告されている。し

Scott Sumner ”Shaming” The Money Illusion, January 11, 2019 私はTwitterを利用していないが，誰々は政治的に正しくないと告発するツイートについて議論するニュースを時折目にすることがある。こうしたツイートについてどのように考えればいいだろうか。原則的には，告発は攻撃的なコメントや振る舞いを抑えるという大事な公的機能がある。しかし，政治的に正しくないスピーチを告発することは効果的ではないように思える。どうしてか。 真正面から解釈すれば，告発ツイートは様々なレイシスト（民族差別的）あるいはミソジニスト（女性差別的）的なコメントに対する罰だ。これは真実かもしれないが，現実にあまりうまく当てはまるようには見えない。実際のレイシストないし性差別主義者は，彼らを罰しようとする告発ツイートによって打撃を受けていない。対照的に，一般的に打撃を受

今回は「探求メモ」の特別版といった位置づけで、長めの記事を投稿します。2017年に出た神経科学についてのちょっと面白い論文を読み、友人と議論しながらあれこれ考えて書いたものです。昆虫の神経科学と合成生物学を研究している、鈴木力憲（@Mujinaclass）氏との共著です。この文章は、鈴木氏の研究ブログにも同時掲載されています。（同ブログには、研究者として本稿を書いた意図をまとめた「序文」がありますので、このテーマのご専門の方はまずそちらをご覧ください。） どうすれば脳を「理解」できるのか：「コンピュータチップの神経科学」から考える 文章：丸山隆一（@rmaruy）・鈴木力憲（@Mujinaclass） 近年、神経科学の進歩がすさまじい。さまざまな技術革新によって、脳に関して得られるデータは飛躍的に増えた。「記憶を書き換える」「全脳をシミュレーションする」といった華々しい研究の数々は、神経科

The Extraordinary Link Between Deep Neural Networks and the Nature of the Universe 深層学習の成功理由は 宇宙の構造と同じと判明 深層学習がどうして複雑な問題をうまく解決できるのか誰も理解できなかった。物理学者によって、その秘密は物理法則そのものにあることがわかった。 by Emerging Technology from the arXiv2016.09.12 120 47 8 3 この2年間で、深層学習の手法は人工知能の世界を変えてきた。ひとつずつ、人間が以前は自分たちに特有だと考えた能力や手法は、これまで以上に強力な機械の猛攻撃を受けている。今では、顔認識や物体認識などの処理では多層ニューラルネットワークは人間より優れている。多層ニューラルネットワークは、古来のゲームである碁をマスターし、最も優秀な名人

Alex Tabarrok, “Why doesn’t the FBI videotape the interviews?“ （Marginal Revolution, December 24, 2018） マイケル・ラパポート氏は、ロー・アンド・リバティー誌で次のように書いている。 取り調べ中に取り調べを受けている人物が嘘をついていると思ったら、政府に対して偽証したとしてFBIはその人物を起訴することができる。刑罰はかなり重い。合衆国法典第18編第1001条のもと、連邦政府に対するいかなる偽証も5年間の実刑の対象とされている。随分と長い刑期だ。 FBIはどうやって偽証を証明しているのだろうか？ビデオ録画していると思われるかもしれない。録画は偽証をしているかどうか証明するのに最高の証拠だ。だが、あなたがそう思っているとしたら、とんでもない間違いだ。 FBIは取り調べを録画していない。取り調

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