このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 米カリフォルニア大学サンディエゴ校に所属する研究者らが発表した論文「Second law of thermodynamics: Spontaneous cold-to-hot heat transfer in a nonchaotic medium」は、「熱は高温から低温へ流れる」という物理学の基本原理が、特殊な条件下では異なる振る舞いを示すことを明らかにした研究報告である。 熱力学第二法則によれば、熱は常に高温の場所から低温の場所へと自然に流れる。長年にわたって物理学の基本法則として確立されてきた熱力学第二法則について、特殊条件下での新たな現象が見つ

ブルックリンの大通りでパレスチナ支持を掲げ戦闘停止を求めてデモ行進する人々=2023年10月28日、ニューヨーク、ロイター

寺本.hackforplay(); @teramotodaiki プロフィールと背景情報をあらかじめ用意しておけば、あとは相手の話した内容をもとに選択肢を表示してくれて、ボタンを押すだけ これ全人類にとって理想のUIでは？？？ #未踏ジュニア pic.twitter.com/4PAUCrC7nV 2023-11-03 11:53:30

単行本や副読本などで作品について説明することはあったが、士郎正宗がインタビューという形で『攻殻機動隊』について語ったことは、皆無に等しい。’95年の『GHOST IN THE SHELL /攻殻機動隊』公開時に「ヤングマガジン」誌面で押井守監督と対談をしているが、映画についての話がメインで、マンガのことは語られていない。ヤングマガジン増刊「赤BUTA」の記事も、大半がマンガ家の仕事についてのインタビューで最後にほんの少し作品に触れている程度だ。その後、フランスのGlénat社経由で依頼があったインタビューだが、表現と絵の描き方についての質疑応答なので、マンガの内容については触れられていない。 つまり士郎正宗がマンガ『攻殻機動隊』について、インタビューという形で詳しく語るのは、今回が初めてとなる。作品を描くことになったきっかけから、注目している最新技術まで、30年以上の時を経て原作者自らが『

全国各地で猛暑日が続いていて、熱中症のリスクが高まっています。 過酷ともいえる猛暑の下で活躍するアスリートたちの熱中症対策から、私たちの生活にも活かせるヒントはないでしょうか。スポーツ選手・大会主催者・観客を気象面からサポートしているウェザーニュースのスポーツ気象チームに、アスリートが実行している熱中症予防対策について聞きました。 アスリートであっても熱中症予防の基本は同じで、暑い環境で長時間過ごさないこと、タンパク質などの栄養をしっかり摂り、良質な睡眠をとることが重要といいます。 » 熱中症情報 暑さ指数(WBGT)を確認 ふだんから暑さに負けない体づくりをした上で、「身体冷却」や「水分補給」でアスリートは様々な工夫をしているようです。 「猛暑に限らず、暑い環境の中で運動を行うと、体温が過度に上昇します。体温が過度に上昇すると熱中症の発生リスクが高まるので、アスリートは水分補給や氷・水な

定期的に話題になる、東大理Ⅲにお子様4人を全員合格させたお母さんの変わった教育法と同じものを、一般人の私はずっと受けてきた。あの教育法について、第三者視点からの意見はよく見るが、当事者からの意見は中々見ないので、誰かの参考になるかもしれないと思って残しておく。使い方が良く分かっていないので、間違ってたら消す。それで許してください。 教育法の詳細は、各自で調べていただきたい。実は私自身、例の教育法にそんなに詳しいわけではない。母が熱心に調べて真似していたので、母はめちゃくちゃ詳しいと思うのだが。ただ、私が同じ教育法を受けたことだけは知っている。 結論から言うと、あの教育法には確かな効果がある。ただし、コスパは悪い。 具体的に言うと、あの教育法で、行ける大学が1ランクか2ランクくらい上がる。あるいは、浪人数が1～2年減る。と、私見だが考えている。 かなりしんどい教育法なのに、得られる効果はそれ

2023年3月11日、東急の前身・目黒蒲田電鉄（以下、目蒲電鉄）の最初の開業区間である目黒―丸子（現・沼部）間の開業から100周年を迎えた。同社の創立は、開業前年の1922年9月2日であり、この日が東急の創立日とされている。 東急は、創立100周年に合わせ『東急100年史』を編纂した。1973年4月の『東京急行電鉄50年史』発行から半世紀を経て編纂された100年史は、当然のことながら新たな視点で執筆されている部分も多い。 『100年史』で見直した視点 100年史の編纂に当たった、東急広報グループ主査の竹内敏浩氏は、大学時代に交通地理・交通史の大家として知られた故・青木栄一東京学芸大学名誉教授のゼミで学んだ経歴を持つ。学生時代に東急50年史を読んで下記の点に違和感を覚えたといい、100年史の制作に携われるのならば、見直したいとずっと思っていたという。 「当社は成長の過程で、池上電気鉄道（現・

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最近、クレジットカード、デビットカードやプリペイドカードに“波”が描かれることが増えています。新しく契約（取得）したカードはもちろんですが、再発行や更新して届いたカードにもこのマークが付いていた、ということもあるかもしれません。 この“波”は、一体ナニモノなのでしょうか。そして、スマートフォンにも何か関係するのでしょうか……？

中国が台湾を統一すれば、西太平洋地域でより自由に力を誇示できるようになり、グアムやハワイなどの遠隔地にある米軍基地さえも脅かす可能性がある――。そう指摘する西側の専門家もいる。

「BOMのマネジメントでは、マテリアル・マスタを全社で共通に使うことが大事とのお話、確かにその通りだと思いました。自分の会社では、ERPのマテリアル・マスタに品目を登録するのは製品設計部門の仕事ですが、どうもいろいろと問題が起きています。マスタ登録の仕事は、どこの部門が担うべきだとお考えですか？」 ものづくりに関わるマスタ・データの登録保守は、製造業の組織で、一体どこが受け持つべきなのか。これは「データ・ドリブン経営」だとか「製造DX」などの活動を現実化していく上で、重要な問いだろう。さらに一般化していえば、『マテリアル・マネジメントの業務』は、どこが責任を引き受けるべきなのか。皆が悩んでいる問題だ。

■会見のノーカット版はこちら↓ https://www.youtube.com/watch?v=g4o2P8uL8PU ※会見主催者の要望により、一部音声を差し替えています ■コメント無し映像、ライブ配信中のコメント投稿はニコニコへ https://live.nicovideo.jp/watch/lv337692945 旧:世界基督教統一神霊協会（統一協会･統一教会）、現:世界平和統一家庭連合（家庭連合）による『霊感商法被害の根絶』と『被害者の救済』を目的として、1987年5月に全国の約300名の弁護士が賛同して結成された全国霊感商法対策弁護士連絡会による記者会見を生中継。 【会見者】※会場左から 服部功志 弁護士 吉田正穂 弁護士 木村壮　 弁護士 紀藤正樹 弁護士 渡辺博　 弁護士 川井康雄 弁護士 山口広　 弁護士 郷路征記 弁護士（リモート） 佐々木大介 弁護士 阿部克臣 弁

[Noah Smith, “The Japan that Abe Shinzo made,” Noahpinion, June 4, 2022] この半世紀で最重要の首相がもたらした3つの大きな変化 今回で，日本に関するシリーズは5本目になる．これが最後だ．第1回目（翻訳）では，日本の生活水準が低めなことを嘆いて，現金ベースの福祉政策を提案した．第2回目（翻訳）では，日本が経済成長を加速させるのに使えそうな産業政策をいくつか提案した．第3回目では，日本の停滞した企業文化とその直し方を論じた．第4回目では，日本のポップカルチャーに関する2冊の本の書評を書いて，日本が経済面で衰退しつつもそのポップカルチャーが世界を制覇したあらましについて述べた． この20年というもの，定期的に日本を訪れている．でも，今回の日本旅行ではとくに強い印象を受けた．2002年にはじめて日本に来たときから，この国の感触

年齢を重ねてくることで直面する体調やライフステージの変化。かつてはフルタイムでバリバリと働いていた人でも、働き方や生活を見直さざるをえなくなるタイミングがどこかでやってきます。そんなとき、「元気だったらもっと働けたのかな」「あと少しだけでも働けたら稼げるのに……」とモヤモヤとした気持ちを抱いてしまうこともあるかもしれません。 漫画『しあわせは食べて寝て待て』は、病気を経てこれまでのような働き方や生活ができなくなり、パートタイムで働きながら、薬膳や軽いストレッチなどを取り入れた無理のない暮らしをするようになっていく主人公・さとこを描いています。作者の水凪トリさんは、さとこと同じ病気を実際に経験されたことをきっかけに、本作のアイデアを思いついたと言います。ご自身も体調を顧みず働いていた時期が長かったという水凪さんに、体と仕事のバランスについて、お話をお聞きしました。 漫画を描く楽しさを、療養中

マスク姿で英首相官邸を出るボリス・ジョンソン首相（2021年12月8日撮影）。(c) Adrian DENNIS / AFP 【12月9日 AFP】英国で、新型コロナウイルス対策として社交行事が禁止されていた昨年、首相官邸でのクリスマスパーティーについて高官同士が冗談を言う映像が流出したことを受け、ボリス・ジョンソン（Boris Johnson）首相は8日、謝罪するとともに、調査を行うと表明した。同日には映像流出を受け、ジョンソン氏の側近が辞任した。 英メディアは先週、首相官邸で昨年12月18日夜に職員数十人がパーティーを開いていたと報道。ジョンソン政権は以降、この疑惑を否定してきたが、今回流出した映像には、当時報道官を務めていた元政治ジャーナリストのアレグラ・ストラットン（Allegra Stratton）氏が、記者会見の準備中に「架空のパーティー」について冗談めかしてコメントしている様