「こらー！カツオー！」「わぁ、ねえさん！」 くしいです。 梅雨まっさかりですが皆さんいかがお過ごしでしょうか。ぼくは元気です。 今回は、オモコロとかとんかつ教室などなど、数多くの突出型エンターテイメントを 提供し続けている株式会社バーグハンバーグバーグさんにお邪魔してきました。 「わりと良い感じのオフィスに移転しました。mixiのオフィスを意識した。」と、社長の シモダさんがキリッとした顔で言っていたので遊びに行ってきました。 あまり最近は見かけないタイプのオフィスだったので色々と参考になるかも知れません。 いやぁ、世の中広いですね。 では早速。今回も写真多くなっちゃったよ。 以前は野ざらしだったというバーグハンバーグバーグ社のオフィスですが 今度の移転先は目と鼻の先とのこと。地図を頼りに行ってみるとまさかの砂利道。 ==== セレブの住まうおしゃれタウンと名高い中目黒にこんな砂利が残って

オープンソースのオフィスソフトOpenOffice.orgを採用する自治体が増えている。大阪府交野市、北海道深川市、愛媛県四国中央市、愛知県豊川市、福島県会津若松市は市役所内のパソコンにOpenOffice.orgをインストールし、パソコンを更新する際は原則としてMicrosoft Officeを購入せず、OpenOffice.orgを導入する方針を決めている。また山形県、横浜市、大阪電子自治体推進協議会、「三島市、伊豆市及び伊豆の国市電算センター協議会」がOpenOffice.orgの導入を検討し、具体的な検証を行っている。

先日，キヤノン電子の酒巻久社長に，桜が満開となっていた同社の秩父工場（写真1）を案内していただいた。酒巻社長は『椅子とパソコンをなくせば会社は伸びる！』（祥伝社）の著者であり，職場から「いす」をなくすという大胆な改革を実行した人である。秩父工場内には，応接室など一部を除き，会議室にも，開発部門や管理部門のオフィスにもいすがない。もちろん，社長室にもないという。 『椅子と～』によると，会議室からいすを撤去したことで会議への集中力が高まり，年間の会議時間が半減した。またオフィスでも，立つことで社員同士のコミュニケーションが密になり，問題解決の精度やスピードが劇的に改善したという。いす代も不要になり，いすをなくした分スペースが節約されるなど「いすをなくすことのメリットは計り知れない」（酒巻社長）。 筆者は秩父工場にお邪魔する前に酒巻社長の『椅子と～』を読み，いすをなくすことで大きな収益改善効果が

ユニ・チャームは2009年1月14日、社内で利用するメール・システムを米グーグルが提供するサービス「Google Apps Premier Edition（グーグル・アップス・プレミア・エディション）」に移行させた。保存可能なメールの容量を大幅に拡大するなど社員のメール利用環境を向上させただけでなく、約6800人いる国内外のグループ各社に所属する全社員のメールのドメインを「@unicharm.com」に一本化していく。現時点では国内の約3000人が同サービスを利用している。 Google Apps Premier Editionは、グーグルのウェブメール・サービス「Gmail」にスケジュール共有や会議室予約などの機能を加え、99.9％の稼働率を保証したものだ。電話などによる24時間365日のサポートも受けられる。 ユニ･チャームでは、従来は自社でメール・システムを運用。セキュリティーを考慮

会津若松市のOpenOffice.org全庁導入、約1500万円のコスト削減に：5年で840台を入れ替え 会津若松市が進めているOpenOffice.orgの導入により、削減できるコストが約1500万円に上ることが明らかになった。OpenOffice.orgの導入におけるいきさつも公開した。 会津若松市は8月22日、オープンソースのオフィスソフト「OpenOffice.org」の全庁導入で削減できるコストの試算や導入までのいきさつを公表した。同市は5月28日に、庁内の情報システムのオープン化と経費削減を目指し、OpenOffice.orgを全庁で導入すると発表していた。 今回のOpenOffice.org導入で削減できるライセンス関連のコストは、約1500万円に上るという。対象となるすべてのPC840台にOpenOffice.orgを導入する期間を5年と見積もり、段階的に入れ替えるという条

Googleを辞める社員がいるなど到底信じられない。だが実際に、ここ数カ月間で何人もの退職者が出ているという。同社で何が起こっているのだろうか。 無人島にでも住んでいるのでないかぎり、Googleの職場環境についての噂を一度は耳にしたことがあるはずだ。企業文化に関するありとあらゆる評価基準で、同社は軒並み好成績を上げている。 Googleで働くことに憧れないでいるのは難しい。無料のおいしい社食からスイミングスパ、さらには育児サービスに至るまで、Googleが社員に与えている特典は、競合他社から一頭地を抜けている。バラク・オバマ氏のような大物を交えての勉強会や、技術トレーニングセッションもたびたび開催されるうえ、社員は勤務時間の20％を個人的な創造活動に充てることが認められているのだ。 それでも辞める人は辞めるわけだが、ここ数カ月は特に退職者が増えている。例えば、先週はグローバルコミュニケー