最近、あるブラジル人の許し難い所業が世界的に話題になっている。その人物の名は、エドゥアルド・マルティンス。32歳のモデルばりのイケメンのブラジル人で、不幸なことに、若くして患った白血病で闘病生活を送ったこともある。生きがいは、サーフィンで、自身のインスタグラムのアカウントにも、鍛え上げられたマッチョな体で海に出る写真をアップしている。 そして職業は、大手メディアに写真を掲載する「戦場フォトグラファー」。紛争地の現場に足を運び、戦争の現実、巻き込まれた無実の市民たちの姿を切り取り、命の危険と隣り合わせの生活を送りながら、仕事を済ませるとカメラをサーフボードに持ち替えて、海に出る――。 これだけを見ると、映画の主人公にでもなりそうなかっこよすぎる人物だと思えるが、実はこれらは全てうそだった。名前から職業まで全て捏造だったのである。もちろん、アップされていた顔写真もネットで拾ってきたもので、彼が

２０１２年１０月１６日付本紙記事「ウィキペディアが書籍化　全２万３千巻で出版へ」におきまして、ウィキメディア財団公認のもと、今月１８日から英語版ウィキペディアの書籍化と販売が始まったことが一部報道で明らかになり、本紙がお伝えした虚構記事が現実化してしまうこととなりました。 本来虚構世界の現実を伝えることを使命とする本紙におきまして、このような誤報をお伝えしてしまったことを深くお詫び申し上げます。 米ニューヨークタイムズ紙（オンライン版）によると、ウィキペディアの書籍化は芸術家マイケル・マンディバーグ氏が今月１８日から７月２日まで、米ニューヨーク「ＤＥＮＮＹ　ＧＡＬＬＥＲＹ」にて開催している「Ｆｒｏｍ　Ａａａａａ！　ｔｏ　ＺＺＺａｐ！」展で企画したもので、英語版ウィキペディアの全項目を各巻７００ページごとに分冊、全７６００巻として販売するというものです。 ウィキペディアのデータはウェブサイト

今月中旬以降、東京都江東区内で下校中の児童に「稼げる仕事がある」などともうけ話を持ち掛ける声かけ事案が相次いでいる。いずれも「ユーチューバー」として動画サイトへの出演を勧誘するもので、警視庁では警察官の巡回を増やすなどして区内の警戒にあたっている。 警視庁によると、最初の声かけ事案が発生したのは１３日午後。下校中だった小学３年生の女子児童に「もうけ話がある」と声をかける不審な男の姿が目撃された。また同日、区内の別の小学校に通う児童にも「好きなことで生きていかないか」という声かけ事案が発生。その後同様の事案がほぼ毎日続いている。 男が話す内容はいずれも「ユーチューバーになれば楽してもうかる」というもの。近年、動画投稿サイト「ユーチューブ」で配信した動画から得る広告収入で生計を立てる「ユーチューバー」が新たな広告ビジネスとして脚光を浴びており、特に小中学生の間では「カメラの前でゲームをして遊ん

２２日に開設されたばかりのウェブサイト「解散って何ですか？」に注目が集まっている。衆議院解散について読者に問いかける内容で、全て小学４年生が一人で作り上げたのだという。 ウェブサイト「解散って何ですか？」は２２日に公開。冒頭に掲載されている「質問です」では、開設の目的を「解散解散言ってるけど僕は分からないけどがんばって知りたいと思った」と説明している。サイトを作ったのは「坂本」を名乗る自称小学４年生で、公式ツイッターによると「徹夜して作った」という。 よほど突貫工事で作ったためか、本文では「安部首相」を「阿部首相」、「Ｓｏｒｒｙ，Ｊａｐａｎｅｓｅ　Ｏｎｌｙ．（ごめんなさい、日本語のみです）」を「Ｓｏｎｙ，Ｊａｐａｎｅｓｅ　Ｏｉｌｙ．（ソニー、日本の油っこい）」とするなど誤字が多数見られる。また虹色で左右にスクロールし続ける「解散って何ですか？」のタイトル文字の背景には自作の人糞イラストが設

筋萎縮性側索硬化症（ＡＬＳ）患者への支援を目的に米国で始まった「アイス・バケット・チャレンジ」。マイクロソフトのビル・ゲイツ氏ら著名人が続々と氷水を頭からかぶって寄付を呼びかけたことで、日本でもにわかに注目を集めるようになったこのキャンペーンの日本版「ボイルド・バス・チャレンジ」が今日２１日から始まる。 米国で今夏から急速に拡大した「アイス・バケット・チャレンジ」は、指名を受けた人が２４時間以内に氷水をかぶるか１００ドルを寄付するかを選択、氷水をかぶった人は新たに３人の挑戦者を指名するというルール。著名人の場合は氷水をかぶったうえ、寄付していることも多い。 例年の５倍以上の寄付が集まったというキャンペーンの成功を受け、日本でも同様の活動が始まった。 １週間で確実に死に至る難病・リングウイルス感染症患者の支援団体「ＳＤＫ」（本部・東京）は２０日、「ボイルド・バス・チャレンジ」実行委員会を発足

ブラックフーズ、民事再生法を申請　風評で破綻 これは嘘ニュースです 食品メーカーのブラックフーズ（東京）は１９日、東京地裁に民事再生法の適用を申請した。負債総額は８億円。業界屈指の優良企業として知られていたが、昨今のブラック企業批判の風評被害により業績が悪化していた。 １９８０年設立の同社は黒豆、黒ゴマ、イカスミなど黒色に特化した食品の生産を手掛けてきた。また、１９９０年代のイタメシブームに乗ったイカスミパスタが大ヒットし、一時は業界第７６位まで業績を伸ばした。 だが昨今、労働環境が劣悪な「ブラック企業」に対する批判が高まると、離職率が高い食品業界への偏見もあり、同社をブラック企業として誤解する事例が相次いだ。同社では「表面的に対応するのではなく、その本質を知ってもらいたい」との方針から、企業名を変えることは考えかったという。 ブラック企業批判の声が高まるなか、販売は低迷。主力商品「黒豆の

日本で初めて国土を正確に記録した「大日本沿海輿地全図（伊能図）」を著した測量家・伊能忠敬（１７４５～１８１８）が所蔵していたと見られる極めて正確な古地図が、先月大阪市内の古書店で発見された。忠敬が測量に出立する以前の年号が記されたこの地図には「伊能図」と共通する地名ミスなどが見られることから、忠敬がこの古地図をトレス（複写）して「伊能図」を製作した可能性もあるという。 大阪市内の古書店で見つかったのは「宝暦元年虞々瑠測量全図」。日本全体を俯瞰した全体図など全３２９枚と、忠敬の幼名である「三治郎ニ送ル」と題した差出人不明の書状１通からなり、いずれも保存状態は良いという。また測量図を収めた桐箱からは伊能忠敬本人のものと見られる署名も確認された。宝暦元年は西暦１７５１年にあたり、忠敬が測量を開始した寛政１２年（１８００年）より半世紀近く早い。 今回鑑定するにあたって特に注目されたのは、「虞々瑠測

インターネット上の仮想通貨「ビットコイン」を取引する「Ｍｔ．Ｇｏｘ（マウント・ゴックス）」が経営破綻した問題で、不正アクセスによって盗まれたとされる約８５万ビットコイン（約４７０億円）の行方について、社内清掃の際、コインを保存したマイクロＳＤカードを誤って掃除機で吸い込んで廃棄していたことが関係者の証言で分かった。 証言によると、マウント社が取引停止を発表する前日の２月２５日午前、デスクのハイチュウの横に置いてあったはずのマイクロＳＤカードが無くなっていることに社員が気づいた。同社ではハッキング対策のため、実際の取引に使われないビットコインの大半をマイクロＳＤカードに保存していた。 急きょ社員全員でくまなく探したが見つからなかったため、社内の防犯カメラを調べたところ、清掃員が誤ってハイチュウを床に落とした際、一緒に落としたカードに気づかずそのまま掃除機で吸い込む様子が映っていた。また音声を

知る権利を脅かしかねない特定秘密保護法案への懸念は、インターネット上でも広がる。滋賀県在住の男性が運営するサイト「虚構新聞」では法案に関する記事を黒く塗りつぶし、国の情報が隠される社会の息苦しさを表している。閲覧数は２カ月間で１３万回を超えたという。　「辛辣（しんらつ）な風刺」「目にした瞬間ビクッとして、意味を知ってゾクッとした。これが真実になりませんように」――。「特定秘密の保護に関する法律案」という画像の文字以外は全て「■■■■■■」に塗りつぶした記事を見た人からは、こんな感想が寄せられる。　サイトを運営するのは３０代の塾講師、ＵＫ氏。学生時代、エープリルフールに友人を驚かす目的で自作のサイトにうそのニュースを書いた。それが虚構新聞に発展し、約９年前から週２～３本のペースで虚偽のニュースを掲載。「円周率、ついに割り切れる」といった記事で話題を呼んだこともある。　約２カ月前、特定秘密保護

本紙２０１３年１１月１８日付記事「日本ユニセフ、寄付金の流れ透明化へ」におきまして、同日午後公益財団法人日本ユニセフ協会から「厳重抗議と記事の即時削除」を求めるメールが届いたため、本紙では当該記事を削除する対応を取りました。 詳細はすでにネット各所で報じられている通りですが、まずは多くの読者のみなさまをお騒がせしたことについて、この場にてお詫び申し上げます。 本紙編集部では記事削除後まもなく、緊急の検討会議を招集し、事態の把握に努めるとともに、記事掲載から削除に至る経緯について聞き取り調査を進めてきました。詳しい内容は以下の通りです。 ＜概要＞ １１月１８日　８：００　「日本ユニセフ、寄付金の流れ透明化へ」を配信 １１月１８日　１４：２３　日本ユニセフ協会協会から当該記事への抗議と削除要請のメールが届く １１月１８日　１４：３１　上記要請に従い、当該記事を削除 １１月１９日　０８：００　削

この記事は日本ユニセフ協会からの抗議により削除されました。 これは事実です この記事は日本ユニセフ協会からの厳重な抗議により削除されました。 【追記（１）】詳しくは『本紙記事「日本ユニセフ、寄付金の流れ透明化へ」についてご報告』をご覧ください。 【追記（２）】またこの度の炎上により発生した広告収入はフィリピン赤十字社に寄付いたしました。詳しくは『本紙読者のみなさまへ、広告収入寄付のご報告』をご覧ください。

米国家安全保障局（ＮＳＡ）がドイツのメルケル首相ら各国首脳の通信を盗聴していた問題で、日本でも政権交代後の２００９年、民主党の鳩山由紀夫首相（当時）の携帯電話の通信傍受を試みたが、「通話内容が意味不明だった」として、盗聴を断念していたことが本紙の調べで分かった。 政府の諜報活動に携わっていた米中央情報局（ＣＩＡ）の元職員エドワード・スノーデン容疑者（３０）が提供した機密文書によると、ＮＳＡはドイツのメルケル首相をはじめ、世界３５カ国の首脳の通話を数年間にわたり盗聴していた。また世界８０カ所に「アインシュタイン」と呼ばれる独自開発の盗聴機器を秘密裏に設置していたことも判明している。 この機密文書には、ＮＳＡが０９年の民主党政権発足後に就任した鳩山由紀夫首相の携帯電話も盗聴対象としていたとの内容も含まれていた。だが、通話を傍受したところ「必ずしもそういう意味で言ったわけではないとの認識でありま

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３連休が開けた２４日の東京クッキー市場は、取引開始直後からチョコレートクッキーをはじめ、全てのクッキー銘柄において売りが先行。先週末の時点では１枚１３円前後で取引されていたが、現在すでに１万枚で１円以下にまで下がる過去類を見ない歴史的大暴落の展開を見せている。クッキー価格の暴落は、その他の商品取引にも影響を及ぼし始めており、今後の成り行きが注視される。 ２４日午前から始まった東京クッキー市場では取引開始直後から大量の売りが殺到。連休前と比べて９９．９９％を超える異常な下落幅を見せたため、急きょ取引を停止したが、３０分後の取引再開後も流れは止まらず、現在チョコレートクッキー１枚＝０．９６毛前後（「毛」は円の１万分の１を示す単位）で取引されている。 日本におけるクッキー市場は長年カントリーマアム銘柄を筆頭に、比較的穏やかな取引が行われていただけに、歴史的に見ても異常と言えるこの日の大暴落は他の

先週から米国を中心に広まっているコンピューターウィルス「Ｆｕｎａｓｓｙ」の感染拡大を受け、総務省は１８日、全国のＰＣユーザーに向け、当面インターネットへの接続を止め、ワクチンソフトが開発されるまでネットを利用しないよう広く呼びかけた。 篠山総務相は１８日午前の会見で、Ｆｕｎａｓｓｙが世界中で猛威をふるっていることについて、「当面の間はＬＡＮケーブルを抜き、インターネットに接続しない状態でＰＣを使ってほしい」と呼びかけた。ウィルスについての対応状況は、ラジオを通じ、逐次モールス信号で配信していく。 Ｆｕｎａｓｓｙは今月１１日、米国で初感染を確認した後、爆発的に拡大。現在推定２３００万台のＰＣが感染していると見られる。ウィルスに感染すると、ディスプレイ上に異形のモンスターが現れ、尋常でない激しい動きを見せたあと、ＨＤＤ内に保存された画像ファイルを全てこのモンスターの画像に書き換える（写真参照）

気象庁は２日午後６時、緊急の記者会見を行い、日本全域に大バルス警報を発令した。大バルス警報の発令は２０１１年１２月９日以来１９か月ぶり１４度目。 気象庁によると、バルスの到達が予想される時刻は午後１１時２２分。ただし前回の到達時刻を元にした推定であるため、実際の到達時刻は予想より早くなる可能性もある。またバルスの規模については、フェイスブックなど新しいＳＮＳの普及によって情報の拡散速度が加速していることから「これまでに経験したことのないようなバルス」になる可能性があるとした。 警報発令を受け、安倍晋三首相は午後５時５５分に官邸入り。自らを本部長とするバルス緊急対策本部を立ち上げ、不測の事態に備えるよう関係各省庁に命じた。 バルスの前兆現象としては、到達１５０秒前には「国が滅びて王だけが生きてるなんて滑稽だわ」、３０秒前には「僕の左手に手を乗せて」という声が聞こえることが分かっている。また「